くろがね工作所（7997）・施策再掲
緊急事態宣言下の時差出勤・在宅勤務・自宅待機による感染防止と業務継続
FY2020-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2021。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革695社が書いているテーマ・逆風197社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの698件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大に対し、当社グループでは、国及び地方自治体の指針に従い、従業員の移動を伴う業務の自粛や、社内会議やイベント・セミナー等の集会のオンライン化、テレワーク（在宅勤務）並びに時差出勤の推進、マスクの着用、消毒の徹底等の対応を行うことで事業への影響の低減を図っております。」
集会のオンライン化、テレワーク、時差出勤、マスク・消毒等による感染防止と事業影響低減策を継続した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループでは、国及び地方自治体の指針に従い、従業員の移動を伴う業務の自粛や、社内会議やイベント・セミナー等の集会のオンライン化、テレワーク（在宅勤務）並びに時差出勤の推進、マスクの着用、消毒の徹底等の対応を行うことで事業への影響の低減を図っております。」
緊急事態宣言下の勤務体制から、オンライン化、テレワーク、時差出勤、マスク・消毒を含む感染防止策を恒常的な事業影響低減策として整理した。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「このような環境下、当社グループでは、緊急事態宣言の解除を受け、感染防止対策を講じた上で、可能な限り従前の勤務体制で対応してまいりました。」
緊急事態宣言下の時差出勤・在宅勤務・自宅待機を中心とする対応から、感染防止策を前提に従前の勤務体制へ戻す運用へ移行した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「このような環境下、当社グループでは、緊急事態宣言中のオフィス出勤者の7割削減の要請を受け、時差出勤、在宅勤務及び自宅待機等の対策を講じ、感染拡大の防止に努めるとともに、業務継続が可能な地域においては感染防止策を講じた上で可能な限り対応してまいりました」
緊急事態宣言下で出勤者7割削減、時差出勤、在宅勤務、自宅待機、地域ごとの感染防止策を組み合わせ、感染防止と業務継続を図る施策を初めて記載した。