オフィス・研究施設向け家具の新製品開発
FY2016に初出。22回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2025前進有価証券報告書
「オフィス家具向けでは、Webミーティングテーブル「フラリア」、オープンコラボレーションスペース家具「コステア」、集中ワークブース「クルヴァ」を開発いたしました。家庭用家具向けでは、社会問題化している個人宅配送に板金メーカーのノウハウを活用し、宅配ボックス「PB-01」を新しい取り組みとして開発いたしました。」
Web会議、コラボレーション、集中ワーク及び宅配需要に対応する新製品を開発した。 - FY2024前進有価証券報告書
「オフィス家具向けでは、ワークブース関連のニーズに対応し、個人用ブース家具「WorkShell」ならびに少人数用ブース「HANARE」の改良・オプション充実に取り組みました。チェアについては、抗ウイルス生地仕様を新たに展開いたしました。また、板金メーカーとして培ったスキル・ノウハウを活用し、ＯＥＭ生産の受注拡大に積極的に取り組み、物流施設向け什器、金融機関向けシステムの筐体等を開発いたしました。」
WorkShell・HANAREの改良、抗ウイルス生地仕様、物流施設向け什器・金融機関向け筐体を開発した。研究開発費は総額38百万円だった。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、板金メーカーとして培ったスキル・ノウハウを活用し、ＯＥＭ生産の受注拡大に積極的に取り組み、物流施設向け什器、金融機関向けシステムの筐体等を開発いたしました。」
従来のオフィス家具・ワークブース開発に加え、物流施設向け什器や金融機関向けシステム筐体など、OEM・特注品の開発を具体化した。研究開発費は総額45百万円。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は34百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費34百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費12百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「Ⅲ.商品企画開発力の抜本的強化～商品企画開発部門の独立」
従来の新製品開発の継続に加え、商品企画開発力を抜本的に強化し、開発部門を独立させる方針を新たに掲げた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は41百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費41百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2021前進有価証券報告書
「オフィス家具向けでは、コロナ禍でのオフィスニーズに対応できる個人用ブース家具「WorkShell」、オープンオフィスに多目的な空間を立体的に演出することができ、ミーティングスペース、ソロワーク、タッチダウンスペースを可能にするフレーム家具「NAGOMIYA」、個人ブース家具やフレーム家具とカラーを合わせることができるオリジナルソファー「NAGOMIYAソファー」、又、近年健康重視の観点からH1000高さのデスク「WorkLet’s H1000高さ」を開発いたしました。」
コロナ禍のオフィスニーズ、ソロワーク、タッチダウン、健康重視に対応する「WorkShell」「NAGOMIYA」等の新製品を開発した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は57百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額は57百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は39百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額39百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費19百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとした。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、92百万円であります。オフィス家具向けでは、働き方改革に向けた新しいワークスタイルを可能とするテーブルシステム「Fellow Dash」を開発いたしました。さらに新型収納システム「ピュアスペース」を開発いたしました。」
Fellow Dash・ピュアスペースの開発を継続して示し、研究開発費総額は92百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は70百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額70百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、オープンオフィスの中で個人やチームの生産性向上を企図した新製品「HANARE」を発売する等、新たな製品戦略の展開をしております。」
オープンオフィスでの個人・チームの生産性向上を狙う新製品「HANARE」を発売し、オフィス家具の製品展開を進めた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費24百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2019再掲有価証券報告書
「オフィス家具向けでは、働き方改革に向けた新しいワークスタイルを可能とするテーブルシステム「Fellow Dash」を開発いたしました。さらに新型収納システム「ピュアスペース」を開発いたしました。」
「Fellow Dash」「ピュアスペース」の開発・製品展開を再掲した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は65百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額は65百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は36百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額は36百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額は19百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は51百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額を51百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2017前進有価証券報告書
「オフィス家具向けでは、働き方改革に向けた新しいワークスタイルを可能とするテーブルシステム「Fellow Dash」を開発いたしました。サイズ・形状の展開、天板とスクリーンのカラーバリエーションが多彩で且つ豊富なオプションを用意したシリーズであります。さらに新型収納システム「ピュアスペース」を開発いたしました。」
働き方改革に対応する新テーブルシステム「Fellow Dash」と、新型収納システム「ピュアスペース」を開発した。 - FY2016初出有価証券報告書
「大型モニターユニットを使ってコラボレーションができる「Fellowモニターユニット」やオフィスチェアの「トライフィット・ハイバックタイプ」を開発し、製品バリエーションの充実を図りました。また、研究施設分野ではFUベンチを基本にしたユニバーサルプランに対応した「FU実験台」やモジュール式ユニット構造の「Aシリーズ実験台」を開発いたしました。」
オフィスのコラボレーション、チェア、研究施設のユニバーサルプラン・モジュール構造に対応する製品を開発。家具関連の研究開発費は35百万円。