電子機器事業・OEMへの依存
FY2016に初出。17回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
マミヤ・オーピーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。29社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-05悪化決算
「この結果、電子機器事業セグメントの売上高は27億65百万円（前年同期比56.9％減）、営業利益は76百万円（前年同期比94.6％減）となりました。」
第1四半期は電子機器事業が減収減益となる一方、スポーツ事業と不動産事業が営業損失となり、電子機器事業への利益依存が強く表れている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益については、電子機器事業セグメントへの依存率が非常に高い状況であります。」
電子機器事業の営業利益が19億75百万円である一方、スポーツ事業と不動産事業は営業損失となり、連結営業利益に対する電子機器事業への依存が前年度より強く表れている。 - 2026-05-13悪化業績予想の修正
「電子機器事業セグメントの売上高は159億52百万円（前期比40.4％減）、営業利益は19億75百万円（前期比64.5％減）となりました。」
スポーツ事業と不動産事業が営業損失となる中、電子機器事業の営業利益が連結営業利益を上回り、電子機器事業への利益依存が再び強まった。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益に占める事業セグメントの割合は電子87.0%、スポーツ1.2%、不動産11.8%となりました。」
電子機器事業の連結営業利益への依存割合は前年度の103.2％から87.0％へ低下したが、依然として主力事業への依存が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益に占める事業セグメントの割合は電子103.2%、スポーツ△3.5%、不動産0.3%となりました。」
電子機器事業の連結営業利益への依存割合が103.2％となり、スポーツ事業が営業損失となったことで、電子機器事業への利益依存がFY2022の13.3％からさらに強く表れている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、電子機器事業セグメントの売上高は、162億70百万円（前年同期比154.2％増）、営業利益は37億72百万円（前年同期比527.9％増）となりました。」
電子機器事業の営業利益が37億72百万円となる一方、スポーツ事業は営業損失となり、連結営業利益が電子機器事業の利益を下回る構成となった。電子機器事業への利益依存が再び強く表れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益に占める事業セグメントの割合は電子13.3%、スポーツ72.0%、不動産14.7%となりました。」
電子機器事業の連結営業利益への依存割合が、前年度の98.4％から13.3％へ低下した。電子機器・遊技機関連事業への利益依存は縮小した一方、スポーツ事業の割合が72.0％となっている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益に占める電子機器事業セグメントの割合は極めて大きく、当連結会計年度では98.4％に達しております。また、当該事業セグメントにおいて遊技機関連事業に大きく依存する事業構造が依然として続いており」
電子機器事業への依存を売上構成だけでなく連結営業利益の98.4％という指標で示し、遊技機関連事業への依存構造が続いていると記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高に占める電子機器事業セグメントの割合は極めて大きく、当連結会計年度では47.4％に達しております。このような収益構造にもかかわらず、当該事業におけるOEMに大きく依存する事業構造は依然として続いており、これに起因する業績の不確実性・不安定性に変化はありません。」
電子機器事業の売上構成比は47.4％で、OEM依存による業績の不確実性・不安定性は継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループの売上高に占める電子機器事業セグメントの割合は極めて大きく、当連結会計年度では47.4％に達しております。このような収益構造にもかかわらず、当該事業におけるOEMに大きく依存する事業構造は依然として続いており、これに起因する業績の不確実性・不安定性に変化はありません。」
電子機器事業の売上構成比は前年度の59.0％から47.4％へ低下した一方、OEM依存による不確実性・不安定性は継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「主力たるOEM製品であるパチンコ周辺機器の大幅な売上げ及び利益の低迷を補うことは出来ませんでした。」
主力OEM製品であるパチンコ周辺機器の低迷を他製品で補えない状況が続いており、電子機器事業への依存に関する従来の状況を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「主力であるパチンコ周辺機器の大幅な売上げ及び利益の低迷を補うまでには至りませんでした。」
主力OEM製品を含むパチンコ周辺機器の低迷を他製品で補えない状況が続いており、電子機器事業への依存に関する従来の状況を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「しかし、主力であるパチンコ周辺機器の売上低迷を補うまでにはいたりませんでした。」
主力パチンコ周辺機器の売上低迷を新規事業等で補えなかったと記載しており、主力事業への依存に関する従来の状況が続いている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当該事業におけるOEMに大きく依存する事業構造は依然として続いており、これに起因する業績の不確実性・不安定性に変化はありません。」
電子機器事業の売上構成比は59.0％に低下したが、OEM依存による不確実性・不安定性は変わらないと会社自身が記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「それに伴い、当社の主力であるOEM製品の更新需要が低迷し、売上げが伸び悩みました。」
遊技機関連市場の低迷に伴い、主力OEM製品の更新需要が引き続き低迷している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「主力たるOEM製品であるパチンコ周辺機器の売上げが大幅に減少すると共に、競争の激化も相俟って利益水準が急落いたしました。この結果、電子機器事業セグメントの売上高は39億57百万円（前年同期比33.7％減）、営業利益は１億94百万円（前年同期比72.6％減）となりました。」
OEM依存の電子機器事業について、主力OEM製品の減収がセグメントの売上・利益の急落として実際に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの売上高に占める電子機器事業セグメントの割合は極めて大きく、当連結会計年度では63.0％に達しております。このような収益構造にもかかわらず、当該事業におけるOEMに大きく依存する事業構造は依然として続いており、これに起因する業績の不確実性・不安定性に変化はありません。」
電子機器事業が連結売上高の63.0％を占め、OEM依存による業績の不確実性・不安定性をリスクとして記載している。