資産効率の向上と財務体質の強化
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07悪化決算
「自己資本比率は2027年３月期１Ｑ52.7％、2026年３月期54.1％となっております。」
自己資本比率が前連結会計年度末の54.1％から52.7％へ低下している。 - FY2026前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 53.5 54.1」
自己資本比率は前期末の53.5％から54.1％へ上昇した。純資産も612億68百万円から649億29百万円へ増加しており、財務基盤に数値上の進展が示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における総資産は、主に有形固定資産の減少等により前連結会計年度末に比べ５億７千９百万円減少し、1,133億７千８百万円（前連結会計年度末は1,139億５千７百万円）となりました。純資産は、親会社株主に帰属する中間純利益を計上した一方で、為替換算調整勘定が変動したことにより前連結会計年度末に比べ12億７千２百万円増加し、625億４千万円（前連結会計年度末は612億６千８百万円）となりました。」
総資産が579百万円減少する一方、純資産は1,272百万円増加し、自己資本比率も前年度末53.5％から54.9％へ上昇している。財務基盤に数値上の進展が示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における総資産は、主に棚卸資産の増加等により前連結会計年度末に比べ45億９千５百万円増加し、1,133億１千２百万円（前連結会計年度末は1,087億１千７百万円）となりました。純資産は、親会社株主に帰属する中間純利益を計上したことに加え、為替換算調整勘定の変動により前連結会計年度末に比べ71億１千４百万円増加し、616億３百万円（前連結会計年度末は544億８千８百万円）となりました。」
総資産は45億95百万円、純資産は71億14百万円増加し、自己資本比率も前年度末49.9％から54.1％へ上昇した。資産効率・財務基盤に数値上の進展が示されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「新・中期経営計画2026に沿った幅広い取り組みによって利益体質を改善し、総資産回転率を適正に管理するとともに、最適資本構成を追求することにより財務レバレッジを上げ、ROE12％以上の達成を目標とします。また市場の成長期待に応え、資本コストを低減することにより、企業価値の向上（PBR1.0倍以上の達成を目標）に取り組んでまいります。」
資産効率・財務体質の改善について、利益体質改善、総資産回転率管理、最適資本構成、財務レバレッジ、資本コスト低減という手段と、ROE12％以上・PBR1.0倍以上という新たな指標を明示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、主に棚卸資産の増加、有形固定資産の増加等により前連結会計年度末に比べ41億３千万円増加し、1,131億６千４百万円（前連結会計年度末は1,090億３千４百万円）となりました。純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したことに加え、為替換算調整勘定の変動により前連結会計年度末に比べ90億７千３百万円増加し、565億５千９百万円（前連結会計年度末は474億８千５百万円）となりました。」
総資産は4,130百万円、純資産は9,073百万円増加し、自己資本比率も前期末の43.4％から49.8％へ上昇している。資産効率・財務基盤について数値上の進展が示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「総資産は、主に棚卸資産の増加、有形固定資産の増加等により前連結会計年度末に比べ33億９千８百万円増加し、1,124億３千３百万円（前連結会計年度末は1,090億３千４百万円）となりました。純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したことに加え、為替換算調整勘定の変動により前連結会計年度末に比べ75億２千７百万円増加し、550億１千３百万円（前連結会計年度末は474億８千５百万円）となりました。」
総資産は3,398百万円、純資産は7,527百万円増加し、自己資本比率も前期末の43.4％から48.7％へ上昇している。財務基盤に数値上の進展が示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、主に棚卸資産の増加等により前連結会計年度末に比べ ６億８百万円増加し、 1,096億４千２百万円 （前連結会計年度末は 1,090億３千４百万円 ）となりました。 純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したことにより、前連結会計年度末に比べ 34億６千７百万円増加し、 509億５千３百万円 （前連結会計年度末は 474億８千５百万円 ）となりました。」
総資産は棚卸資産の増加等により608百万円増加し、純資産は3,467百万円増加した。自己資本比率も前期末の43.4％から46.3％へ上昇しており、財務基盤に数値上の進展が示されている。 - FY2023-Q3資産・純資産の拡大と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、売上の拡大に伴い棚卸資産が増加したことや、設備投資による固定資産の増加等により前連結会計年度末に比べ218億１千１百万円増加し、1,124億９千３百万円（前連結会計年度末は906億８千２百万円）となりました。純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したことに加え、為替換算調整勘定の変動により前連結会計年度末に比べ125億６千１百万円増加し、500億３千９百万円（前連結会計年度末は374億７千８百万円）となりました。」
棚卸資産・設備投資による固定資産の増加等により総資産が218億11百万円増加し、純資産も125億61百万円増加した。自己資本比率は前期末41.1％から44.3％へ上昇している。 - FY2023-Q2資産・純資産拡大と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、売上の拡大に伴い棚卸資産が増加したことや、設備投資による固定資産の増加等により前連結会計年度末に比べ143億７千４百万円増加し、1,050億５千７百万円（前連結会計年度末は906億８千２百万円）となりました。純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したことに加え、為替換算調整勘定の変動により前連結会計年度末に比べ101億４千１百万円増加し、476億１千９百万円（前連結会計年度末は374億７千８百万円）となりました。」
総資産は棚卸資産・設備投資等により143億74百万円増加した一方、純資産は101億41百万円増加し、自己資本比率も41.1％から45.1％へ上昇している。資産規模の拡大と財務基盤の強化が併存している。 - FY2023-Q1資産拡大と財務基盤強化が併存有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、売上の拡大に伴い棚卸資産が増加したことや、設備投資による固定資産の増加等により前連結会計年度末に比べ106億７千７百万円増加し、1,013億５千９百万円（前連結会計年度末は906億８千２百万円）となりました。純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したことに加え、為替換算調整勘定の変動により前連結会計年度末に比べ46億９千９百万円増加し、421億７千８百万円（前連結会計年度末は374億７千８百万円）となりました。」
総資産は棚卸資産・固定資産の増加により106億77百万円増加した一方、純資産は46億99百万円増加し、自己資本比率も41.1％から41.4％へ上昇している。 - FY2022前進有価証券報告書
「純資産合計は前連結会計年度末と比べて99億円増の374億７千８百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益を計上したことが主な要因です。」
純資産は前期末から99億円増加し、自己資本比率も35.3％から41.1％へ上昇した。資産効率・財務体質に数値上の進展が示されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上しましたことに加え、為替換算調整勘定の変動により前連結会計年度末に比べ87億１千９百万円増加し、362億９千６百万円（前連結会計年度末は275億７千７百万円）となりました。」
純資産が前期末から87億19百万円増加し、自己資本比率も35.3％から40.9％へ上昇しており、財務体質に数値上の進展が示されている。総資産は売上債権の増加等により106億8百万円増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上しましたことに加え、為替換算調整勘定の変動により前連結会計年度末に比べ73億円増加し、348億７千８百万円（前連結会計年度末は275億７千７百万円）となりました。」
純資産が前連結会計年度末から7,300百万円増加し、自己資本比率も35.3％から40.1％へ上昇している。財務体質に数値上の進展が示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上しましたことに加え、為替換算調整勘定の変動により前連結会計年度末に比べ43億５千３百万円増加し、319億３千万円（前連結会計年度末は275億７千７百万円）となりました。」
純資産が前連結会計年度末から4,353百万円増加し、自己資本比率も35.3％から37.1％へ上昇している。一方、総資産は売上債権の増加等により7,946百万円増加している。 - FY2021前進有価証券報告書
「負債合計は501億５千２百万円と前連結会計年度末と比べ47億９千４百万円減少しました。主な要因は借入金の返済を行ったことによるものです。純資産合計は前連結会計年度末と比べて45億５千４百万円増の275億７千７百万円となりました。」
借入金返済により負債が4,794百万円減少し、純資産が4,554百万円増加、自己資本比率は29.3％から35.3％へ上昇した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したこと等により、前連結会計年度末に比べ 46億６千８百万円増加し、 276億９千１百万円 （前連結会計年度末は 230億２千３百万円 ）となりました。 自己資本比率（％） 31.6 35.2 29.3」
純資産は4,668百万円増加し、自己資本比率は前連結会計年度末の29.3％から35.2％へ上昇しており、財務体質に数値上の進展が示されている。総資産は271百万円増加している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、棚卸資産が減少したこと等により前連結会計年度末に比べ17億４百万円減少し、762億６千６百万円（前連結会計年度末は779億７千万円）となりました。純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したこと等により、前連結会計年度末に比べ23億９千９百万円増加し、254億２千２百万円（前連結会計年度末は230億２千３百万円）となりました。」
総資産は1,704百万円減少し、純資産は2,399百万円増加した。自己資本比率も前連結会計年度末の29.3％から33.2％へ上昇しており、資産効率・財務体質に関する数値上の進展が示されている。 - FY2021-Q1総資産増加・純資産減少・自己資本比率低下有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、棚卸資産が増加したこと等により前連結会計年度末に比べ８億３千７百万円増加し、788億７百万円（前連結会計年度末は779億７千万円）となりました。 純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上しましたが、為替換算調整勘定の変動により前連結会計年度末に比べ６千万円減少し、229億６千２百万円（前連結会計年度末は230億２千３百万円）となりました。 自己資本比率 31.1 29.0 29.3」
総資産は837百万円増加した一方、純資産は60百万円減少し、自己資本比率は前連結会計年度末の29.3％から29.0％へ低下している。 - FY2020-Q3総資産・純資産増加、自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、棚卸資産が増加したこと等により前連結会計年度末に比べ15億９千３百万円増加し、759億３千８百万円（前連結会計年度末は743億４千４百万円）となりました。純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したこと等により、前連結会計年度末に比べ８億７千５百万円増加し、241億４千１百万円（前連結会計年度末は232億６千５百万円）となりました。 自己資本比率 31.3 31.6 31.1」
棚卸資産の増加等により総資産は1,593百万円増加した一方、純資産は875百万円増加し、自己資本比率は前連結会計年度末の31.1％から31.6％へ上昇している。 - FY2020-Q2総資産増加・純資産および自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、棚卸資産が増加したこと等により前連結会計年度末に比べ６億６千１百万円増加し、750億６百万円（前連結会計年度末は743億４千４百万円）となりました。 純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したこと等により、前連結会計年度末に比べ11億３千１百万円増加し、243億９千６百万円（前連結会計年度末は232億６千５百万円）となりました。 自己資本比率（％） 32.0 32.4 31.1」
総資産は棚卸資産の増加により661百万円増加した一方、純資産は1,131百万円増加し、自己資本比率は前連結会計年度末の31.1％から32.4％へ上昇している。 - FY2020-Q1総資産増加・自己資本比率横ばい有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、売上債権が減少しましたが、たな卸資産が増加したこと等により前連結会計年度末に比べ８億５百万円増加し、751億５千万円（前連結会計年度末は743億４千４百万円）となりました。 自己資本比率（％） 29.9 31.1 31.1」
総資産は前連結会計年度末から805百万円増加し、主因としてたな卸資産の増加を記載している。自己資本比率は前連結会計年度末の31.1％と同水準である。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、投資有価証券を売却したこと等により前連結会計年度末に比べ８億４千４百万円減少し、738億３千４百万円（前連結会計年度末は746億７千８百万円）となりました。」
投資有価証券の売却により総資産が前連結会計年度末から844百万円減少し、資産圧縮による資産効率向上の進展が記載されている。自己資本比率も前連結会計年度末の30.8％から31.3％となっている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、投資有価証券を売却したこと等により前連結会計年度末に比べ16億９百万円減少し、730億６千８百万円となりました。 自己資本比率（％） 30.5 32.0」
投資有価証券の売却により総資産が減少し、自己資本比率は前連結会計年度末の30.8％から32.0％へ上昇している。資産効率・財務体質に関する数値上の進展が示されている。 - FY2019-Q1自己資本比率低下と借入金の混在有価証券報告書
「自己資本比率（％） 27.7 29.9 短期借入金 17,210 16,322 長期借入金 10,324 10,377」
自己資本比率は前連結会計年度末の30.8％から29.9％へ低下した。短期借入金は17,210百万円から16,322百万円へ減少した一方、長期借入金は10,324百万円から10,377百万円へ増加している。 - FY2018自己資本比率上昇と借入金増加が併存有価証券報告書
「自己資本比率（％） 27.7 30.8」
自己資本比率は27.7％から30.8％へ上昇した一方、負債合計は増加し、借入金も増加したと記載している。資産効率・財務体質の改善については、相反する数値変化が示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「短期借入金 17,075 15,592 長期借入金 9,721 8,833」
前連結会計年度末から短期借入金は17,075百万円から15,592百万円へ、長期借入金は9,721百万円から8,833百万円へ減少した。自己資本比率も27.7％から30.9％へ上昇している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「短期借入金 17,075 14,578 長期借入金 9,721 8,894」
前連結会計年度末から当第2四半期連結会計期間末にかけて、短期借入金は17,075百万円から14,578百万円へ、長期借入金は9,721百万円から8,894百万円へ減少している。自己資本比率も27.7％から30.5％へ上昇している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「短期借入金 17,075 16,302 長期借入金 9,721 9,651」
前連結会計年度末から短期借入金が17,075百万円から16,302百万円へ、長期借入金が9,721百万円から9,651百万円へ減少しており、財務体質強化に関する数値上の進展が示されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「短期借入金 16,728 14,974 長期借入金 10,944 8,744」
前連結会計年度末から短期借入金・長期借入金の残高がいずれも減少しており、財務体質強化に関する既存テーマに数値上の進展が示されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、借入金を返済したこと等により、56億１千万円の支出となりました。」
借入金返済が財務活動の主要な資金流出として記載され、短期借入金および長期借入金の残高も前連結会計年度末から減少している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は不動産の売却による特別利益の計上等により、22億８千１百万円（前年同四半期比28.6％増）となりました。」
不動産売却による特別利益603百万円が計上され、固定資産の譲渡を通じた資産効率・財務体質改善の施策が決算数値に反映された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「固定資産の譲渡により資産効率の向上及び財務体質の強化を図るものであります。」
固定資産の譲渡を手段として、資産効率と財務体質の改善を目指している。