販管費の削減による営業利益改善
FY2020-Q1に初出。21回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2026原価改善と販管費増加の併存有価証券報告書
「増収及び原価改善による売上総利益の増加の一方で、販売費及び一般管理費が増加したこと等により、営業利益は65億１百万円（前期比0.1％減）となり」
原価改善による粗利益増加があった一方、販売費及び一般管理費の増加により営業利益は前年同期比でほぼ横ばいながら微減となった。 - 2026-04-30前進業績予想の修正
「生産性向上や経費削減への取り組みに加え、外貨建債権の期末評価額が増加した結果、利益は予想を上回る見通しとなった」
生産性向上や経費削減の取り組みが、業績予想の上振れ要因として具体的に記載されている。 - FY2026-H1原価改善と販管費増加の併存有価証券報告書
「原価改善により粗利益が増加した一方で、販売費及び一般管理費が増加したこと等により、営業利益は48億９千３百万円（前年同期比2.4％減）」
従来の費用増加による利益圧迫に対し、今回は原価改善による粗利益増加と販管費増加が併記され、営業利益は減少している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、減収による粗利益の減少や人件費等の費用の増加等により、営業利益は50億１千１百万円（前年同期比23.2％減）、経常利益は48億４千万円（前年同期比32.8％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は33億２千７百万円（前年同期比34.8％減）となりました。」
販売費及び一般管理費は前年同期18,738百万円から19,750百万円へ、従業員給料手当は5,129百万円から5,514百万円へ増加した。費用削減による利益改善ではなく、減収と人件費等の増加による利益圧迫が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、減収による粗利益の減少や人件費等の費用の増加等により、 営業利益は74億９千６百万円 （ 前期比38.2％減 ）」
販管費削減や増収効果による利益改善から、需要減速による減収・粗利益減少と人件費等の費用増加による利益圧迫へ状況が進んでいる。 - FY2024-Q3減収・人件費等の費用増加による利益圧迫継続有価証券報告書
「利益面におきましては、減収による粗利益の減少や人件費等の費用の増加等により、営業利益は83億８千６百万円（前年同四半期比34.1％減）、経常利益は88億１千１百万円（前年同四半期比33.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は62億２千３百万円（前年同四半期比35.4％減）となりました。」
前四半期に続き、減収による粗利益減少と人件費等の費用増加が利益を圧迫している。 - FY2024-Q2減収・人件費等の費用増加による利益圧迫が継続有価証券報告書
「利益面におきましては、減収による粗利益の減少や人件費等の費用の増加等により、 営業利益は65億２千２百万円 （ 前年同四半期比30.8％減 ）、経常利益は 71億９千８百万円 （ 前年同四半期比29.8％減 ）、親会社株主に帰属する四半期純利益は 50億９千９百万円 （ 前年同四半期比31.3％減 ）となりました。」
前四半期に続き、減収による粗利益減少と費用増加が利益を圧迫している。販売費及び一般管理費は前年同期の17,802百万円から18,738百万円へ、人件費も4,841百万円から5,129百万円へ増加した。 - FY2024-Q1需要減速と人件費等の費用増加による利益圧迫有価証券報告書
「利益面におきましては、減収による粗利益の減少や人件費等の費用の増加等により、 営業利益は40億４千１百万円 （ 前年同四半期比25.0％減 ）」
従来の販管費削減や増収効果による利益改善の記載から、今回は減収による粗利益減少と人件費等の費用増加が営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、円安の進行や原材料価格の高騰等により輸入仕入費用が増加しましたが、増収効果により、営業利益は127億１千８百万円（前年同四半期比10.4％増）となりました。」
円安・原材料価格高騰による輸入仕入費用の増加を、増収効果で吸収して営業利益を増加させたとの説明を継続している。 - FY2023-Q2費用増加を増収効果で吸収有価証券報告書
「利益面におきましては、円安の進行や原材料価格の高騰等により輸入仕入費用が増加しましたが、増収効果により、営業利益は94億２千３百万円（前年同四半期比12.1％増）となりました。」
販管費削減による利益改善ではなく、円安・原材料価格高騰による輸入仕入費用の増加を、増収効果で吸収したと記載している。 - FY2023-Q1円安・営業活動再開による費用増加有価証券報告書
「利益面におきましては、円安の進行による輸入仕入費用と行動制限緩和による営業活動費用が増加しましたが、増収による粗利益の増加等により、営業利益は53億９千１百万円（前年同四半期比6.6％増）となりました。」
従来の販管費削減による利益改善とは異なり、今回は円安による輸入仕入費用と行動制限緩和に伴う営業活動費用の増加が記載されている。 - FY2022-Q3物流逼迫による販管費増加有価証券報告書
「一方、物流の逼迫等により、運送費等の販管費が増加したことから、セグメント利益は１億９千８百万円（前年同四半期比27.2％減）となりました。」
販管費削減による利益改善ではなく、物流逼迫による運送費等の販管費増加が米州の減益要因として記載されている。 - FY2022-Q2販管費増加・売上増加が利益要因有価証券報告書
「利益面におきましても、売上の増加に伴い、 販売費及び一般管理費 13,359 16,362 営業利益 4,070 8,402」
販売費及び一般管理費は前年同期の13,359百万円から16,362百万円へ増加した一方、営業利益は4,070百万円から8,402百万円へ増加しており、今回の利益増加要因は販管費削減ではなく売上増加として記載されている。 - FY2022-Q1販管費増加・利益要因が売上増加に移行有価証券報告書
「利益面におきましても、売上の増加に伴い、 販売費及び一般管理費 6,490 7,608 営業利益 794 5,055」
販管費は前年同期の6,490百万円から7,608百万円へ増加した一方、営業利益は売上増加に伴い794百万円から5,055百万円へ増加している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 21,175 20,655 営業利益 3,068 7,113」
販売費及び一般管理費は前年同期の21,175百万円から20,655百万円へ減少し、営業利益は3,068百万円から7,113百万円へ増加している。販管費削減による営業利益改善に数値上の進展が示されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 ※ 14,309 ※ 13,359 営業利益 2,929 4,070」
販売費及び一般管理費は前年同期の14,309百万円から13,359百万円へ減少し、営業利益は2,929百万円から4,070百万円へ増加している。販管費削減による営業利益改善に数値上の進展が示されている。 - FY2020-Q3販管費増加による営業減益有価証券報告書
「利益面におきましては、増収効果はあったものの、販管費が増加したことにより営業利益は30億６千８百万円（前年同四半期比1.1％減）」
増収効果を上回る販管費増加により営業利益が減少しており、前四半期に示された原価率改善ではなく、販管費増加が今回の利益変動要因として記載されている。 - FY2020-Q2販管費削減から原価率改善へ利益要因転換有価証券報告書
「利益面におきましては、増収による効果と原価率の改善により営業利益は29億２千９百万円（前年同四半期比8.4％増）」
前四半期に営業利益増加要因として記載された販管費の削減は今回示されず、今回は増収効果と原価率の改善が営業利益の増加要因として記載されている。販売費及び一般管理費は前年同期の13,952百万円から14,309百万円へ増加している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「利益面におきましては、増収効果と販管費の削減により、営業利益は10億８千４百万円（前年同四半期比9.5％増）となり、」
増収効果と並ぶ営業利益増加要因として、販管費の削減を初めて具体的に記載している。