原油価格・輸送コスト上昇による利益圧迫
FY2019-Q2に初出。13回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-08-07。
グローブライドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-07悪化決算
「中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇や資源・エネルギー供給への懸念に加え、物流コストの上昇やサプライチェーンへの影響が顕在化しております。」
原油価格、資源・エネルギー供給、物流コストおよびサプライチェーンに関する利益圧迫要因が具体的に記載されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの属するアウトドア・スポーツ・レジャー業界の市況は、エネルギー価格の高騰や物価高による家計への負担増等の影響を受け、力強さに欠ける状況となりました。」
エネルギー価格高騰や物価高による家計負担が、引き続き業界市況の重しとして記載されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「欧州地域におきましては、長期化するロシア・ウクライナ情勢に伴う高水準なインフレが家計を圧迫し、個人消費にも影響を及ぼす状況となりました。そのような中、引き続き各地域のニーズに合った製品の投入等を行い、売上高は113億７千８百万円（前年同四半期比1.9％増）となりましたが、人件費等の費用が増加したことなどにより、セグメント利益は２億１百万円（前年同四半期比62.4％減）となりました。」
高水準インフレによる家計・個人消費への影響に加え、通期では人件費・荷造運搬費等の増加と在庫健全化の処分費用により欧州が営業赤字となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「欧州地域におきましては、長期化するロシア・ウクライナ情勢に伴う高水準なインフレが家計を圧迫し、個人消費にも影響を及ぼす状況となりました。そのような中、引き続き各地域のニーズに合った製品の投入等を行い、売上高は113億７千８百万円（前年同四半期比1.9％増）となりましたが、人件費等の費用が増加したことなどにより、セグメント利益は２億１百万円（前年同四半期比62.4％減）となりました。」
高水準のインフレが継続し、家計・個人消費への影響に加え、人件費等の費用増加による欧州セグメント利益62.4％減として利益圧迫が具体化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「欧州地域におきましては、長期化するロシア・ウクライナ情勢が間接的な要因となって高水準なインフレ傾向が継続しており、消費行動にも影響を及ぼす状況となりました。そのような中、引き続き各地域のニーズに合った製品の投入等をいたしましたが、 売上高は41億８千１百万円 （ 前年同四半期比9.4％減 ）、 セグメント利益は３億６百万円 （ 前年同四半期比52.7％減 ）となりました。」
欧州では高水準のインフレ傾向が継続し、消費行動への影響が記載されている。物流費・エネルギー価格高騰の影響が続いた前四半期までの状況に加え、売上高9.4％減、セグメント利益52.7％減となっている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「欧州地域におきましては、長期化するロシア・ウクライナ情勢が間接的な要因となり、急激なインフレが進行し、消費行動にも影響を及ぼす状況となりました。そのような中、引き続き各地域のニーズに合った製品の投入等により、売上高は111億７千万円（前年同四半期比6.0％増）となりました。一方利益面では、物流費の増加やエネルギー価格の高騰など、販管費が増加したことにより、セグメント利益は５億３千５百万円（前年同四半期比51.9％減）となりました。」
ロシア・ウクライナ情勢を背景とするインフレ、物流費増加、エネルギー価格高騰が継続し、欧州セグメント利益は前年同期比51.9％減となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「欧州地域におきましては、長期化するロシア・ウクライナ情勢が間接的な要因となり、急激なインフレが進行し、消費行動にも影響を及ぼす状況となりました。そのような中、引き続き各地域のニーズに合った製品の投入等により、売上高は83億３千２百万円（前年同四半期比6.6％増）となりました。一方利益面では、物流費の増加やエネルギー価格の高騰など、販管費が増加したことにより、セグメント利益は６億１千４百万円（前年同四半期比37.1％減）となりました。」
ロシア・ウクライナ情勢を背景とする急激なインフレ、物流費増加、エネルギー価格高騰が欧州の販管費増加とセグメント利益減少として実際に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方利益面では、物流費の増加とエネルギー価格の高騰によるインフレから販管費が増加したことにより、セグメント利益は６億４千７百万円（前年同四半期比4.6％減）となりました。」
物流費の増加、エネルギー価格高騰およびインフレが販管費増加と欧州セグメント減益として実際に発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「コロナ禍や国際的な物流網の混乱により、製品供給の遅れや一時的な生産調整を余儀なくされましたが、生産計画の見直し等により影響を最小限に留めるよう、鋭意努めてまいりました。」
国際物流網の混乱が製品供給の遅れ・一時的な生産調整として発生し、米州では物流・費用高騰が利益を圧縮したと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一部の工場における一時的な生産調整や、国際的な物流の逼迫等により、一部製品の供給に遅れが生じました。」
国際的な物流逼迫が一部製品の供給遅延として実際に発生し、米州では運送費等の販管費増加によりセグメント利益が前年同期比27.2％減となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方、物流コストや輸入コストの増加に伴い、セグメント利益は１億３千９百万円（前年同四半期比12.0％減）となりました。」
物流コスト・輸入コストの増加が、米州のセグメント利益減少要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は31億３百万円（前年同四半期比1.6％減）となりました。利益面におきましては、物流費の上昇や、販促費用の増加等により、」
物流費の上昇が販促費用の増加とともに営業利益の減少要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「原油価格や輸送コストの上昇が顕著となる中、労働需給の逼迫感は一段と強まっており、好調な企業収益に減速が出始めております。」
原油価格・輸送コストの上昇を外部環境上の負担として記載し、物流費の上昇が営業利益の減少要因になったと説明している。