原材料価格の高騰リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載は2026-08-07。
ナカバヤシがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- 2026-08-07顕在化決算
「製品販売では、新製品の開発および販売価格の見直しにより、円安の進行等による原価上昇の吸収に努めました。」
円安等による原価上昇が継続し、販売価格の見直しによる吸収策が必要となっていることを記載した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社グループにおける当連結会計年度の売上高は610億43百万円となりました。円安や原材料価格が高騰する中、原価低減と経費削減に努め、営業利益は４億62百万円、経常利益は10億３百万円となりました。」
円安・原材料価格高騰が継続する中で、原価低減・経費削減を進めたが、原材料価格上昇リスクは通期の収益環境に引き続き影響した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料価格や円安傾向が継続する中、原価率改善や経費の圧縮に努めましたが営業損失となり、経常利益も減益となりました。」
原材料価格高騰・円安傾向が継続し、原価率改善や経費圧縮に取り組んだものの、営業損失・経常利益減益として影響が実際に表れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は前年同四半期比0.3％の増収となりました。原材料の高騰により原価率が上昇する中、経費の圧縮に努めましたが営業損失となり、経常利益も減益となりました。」
原材料価格上昇リスクが原価率上昇、営業損失、経常利益減益として第2四半期累計にも実際に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料及び電力費や物流費の上昇により原価率が上昇したため営業損失及び経常損失となりました。」
原材料価格上昇リスクが、電力費・物流費の上昇とともに原価率悪化、営業損失、経常損失として当第1四半期に実際に表れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原材料及び電力費や物流費の上昇により原価率が上昇したため営業利益は４億55百万円、経常利益は９億39百万円となりました。」
原材料価格上昇リスクが、電力費・物流費の上昇とともに原価率上昇、営業利益・経常利益の大幅減少として通期で発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、原材料と燃料価格の上昇、急激な円安進行の中、価格改定が後追いとなったため営業損失となりました。」
原材料価格上昇リスクが燃料価格上昇・急激な円安・価格改定の遅れと重なり、営業損失として実際に表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は前年同四半期比1.5％の減収となりました。原材料価格の上昇により原価率が悪化したため営業損失となり、経常利益も減益となりました。」
原材料価格上昇リスクが原価率悪化、営業損失、経常利益減益として第2四半期累計においても実際に発生した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は前年同四半期比3.6％の減収となりました。原材料価格の上昇により原価率が悪化したため営業損失となり、経常利益も減益となりました。」
原材料価格上昇リスクが原価率悪化、営業損失、経常利益減益として第1四半期に実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「売上高は前期比横ばいで推移しましたが、原材料価格や人件費の上昇による原価率の悪化や販売費及び一般管理費の増加により、営業利益および経常利益は減益となりました。」
原材料価格上昇リスクが、人件費上昇や販管費増加とともに原価率悪化・営業利益および経常利益の減益として通期で発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は前年同期比0.7％の減収となり、原材料価格や人件費の上昇による原価率の悪化や販売費及び一般管理の増加により、営業利益および経常利益も減益となりました。」
原材料価格上昇リスクが、人件費上昇や販管費増加とともに原価率悪化・営業利益および経常利益の減益として実際に表れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では売上高は前年同期比と横ばいで推移しましたが、原材料価格の上昇による原価率の悪化や販売費及び一般管理費の増加により、営業利益および経常利益は減益となりました。」
原材料価格上昇リスクが原価率悪化として継続的に発生し、営業利益・経常利益の減益につながった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では売上高は増加しましたが、原材料の高騰等により原価率が若干悪化しました。」
原材料価格上昇リスクが当第1四半期の原価率悪化および営業利益・経常利益の減益として実際に表れた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の主な原材料は、原紙・樹脂等であります。原材料は国内外のメーカーから調達しておりますが、原油価格が高騰し原材料の価格が上昇した場合は当社グループの連結業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原紙・樹脂等の原材料について、原油価格高騰による価格上昇が業績に影響する可能性を再掲した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の主な原材料は、原紙・樹脂等であります。原材料は国内外のメーカーから調達しておりますが、原油価格が高騰し原材料の価格が上昇した場合は当社グループの連結業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原紙・樹脂等の原材料価格上昇が業績に影響する可能性を再掲した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、原材料費の高騰、物流コストの上昇により採算性は低下いたしました。」
原材料費の高騰が物流コストの上昇とともに実際の採算性低下として表れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面は材料費の高騰や人件費、荷造運賃などが予想以上に上昇し目標数値を下回りしました。」
材料費の高騰が実際に利益目標未達の要因となったと記載した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用・所得環境の改善を背景に、景気は緩やかな回復基調で推移いたしましたが、米中貿易摩擦の影響拡大懸念や原油価格の高騰など依然先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格上昇リスクに関連して、原油価格の高騰を経済環境上の懸念要因として記載した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰等による原材料価格の上昇により当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原紙・樹脂等の原材料価格上昇リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の高騰等による原材料価格の上昇により当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原紙・樹脂等を国内外の素材メーカーから調達していることに伴うリスク。