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東リ(7971)・リスク悪化

原材料仕入価格の変動リスク

FY2016に初出。36回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。

36記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q2 – FY2020悪化FY2024-Q2 – 2026-07-302016: 320162017: 420172018: 420182019: 220192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 120242025: 120252026: 52026
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原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加354社が書いているテーマ・逆風366社・追い風1社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-30悪化決算説明資料

    「中東情勢の緊迫化に伴う不安定な原材料調達環境のなか、調達ルートの拡充や一部原材料の内製化など、あらゆる対応策を講じて製品の安定供給に注力。」

    中東情勢に伴う不安定な原材料調達環境と原材料価格高騰を記載し、原材料仕入価格の変動リスクを具体化している。
  2. FY2026悪化有価証券報告書

    「需給バランスの変化や地政学リスク等に起因した原油価格の高騰、川上原材料の不足、為替変動等により、製造コストの上昇や生産・供給の調整など、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    従来の原材料価格上昇リスクに加え、川上原材料の不足、生産・供給調整、為替変動を明示し、調達リスクの範囲を広げている。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、当社グループの主要な原材料である塩ビ樹脂やナイロン原糸をはじめとする各種原材料価格やエネルギーコストの高止まり状況が続き、サプライチェーン全体における労務費が上昇するなど、事業活動におけるコスト上昇圧力がより強まることとなりました。」

    原材料価格・エネルギーコストの高止まりに加え、サプライチェーン全体の労務費上昇が記載され、利益下押し要因となった。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「利益面では、製造原価の低減や販管費の縮減に努めてまいりましたが、各種原材料価格の上昇、並びにベースアップによる人件費、製品の大型改廃に伴う販売促進費などが増加した結果、営業利益は1,012百万円(前年同期比22.4%減)、経常利益は1,147百万円(前年同期比20.7%減)、親会社株主に帰属する中間純利益は689百万円(前年同期比20.7%減)となりました。」

    原材料価格の上昇が人件費・販売促進費の増加とともに利益を押し下げ、営業利益等が前年同期比で減少した。
  5. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「一方で、円安やウクライナ情勢の長期化等により、原油価格が再び上昇基調になるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」

    円安・ウクライナ情勢の長期化を背景に原油価格が再び上昇基調となり、原材料価格変動による収益環境の不透明感が強まっている。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「一方で、円安とウクライナ情勢の長期化に起因する原材料高やエネルギーコストの上昇等により、さらなる物価上昇に見舞われるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」

    円安・ウクライナ情勢の長期化に起因する原材料高とエネルギーコスト上昇が続いており、原材料価格変動による収益環境の厳しさを再確認している。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    原材料仕入価格の変動リスクについて、追加発生や重要な変更がないとしている。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面では、様々な製造原価低減への取り組みに努めたことに加え、5月以降の販売価格改定による効果が寄与しましたが、原材料価格の高止まりが続く中、後追いの価格転嫁による収益改善は一定程度にとどまりました。」

    原材料価格の高止まりが続き、価格転嫁や原価低減を進めても収益改善が一定程度にとどまる状態を再確認している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面では、様々な製造原価低減への取り組みが進んだものの、依然として原材料価格は上昇を続けており、後追いの価格転嫁による収益改善は一定程度にとどまりました。」

    製造原価低減が進んだ一方、原材料価格の上昇が続き、後追いの価格転嫁による収益改善が限定的にとどまる状態を再確認している。
  10. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「しかしながら、依然として原材料価格の高騰が続いており、昨夏以降、第3次となる販売価格の改定を9月20日より実施することといたしました。」

    原材料価格の高騰が継続し、追加で第3次の販売価格改定を実施する必要が生じている。原材料価格変動による収益圧力が続いていることを記載している。
  11. FY2022悪化有価証券報告書

    「また、国産ナフサ価格の上昇に伴う各種原材料価格の高騰、並びに世界的なサプライチェーンの混乱による供給不安等、事業環境は厳しさを増しております。」

    原油・ナフサ価格上昇に伴う原材料価格高騰が続き、サプライチェーン混乱による供給不安も加わって事業環境がさらに厳しくなった。
  12. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「また、原油・ナフサ価格の上昇に伴う各種原材料価格の高騰、並びに世界的なサプライチェーンの混乱による供給不安などにより、事業環境は厳しさを増しております。」

    原油・ナフサ価格上昇に伴う原材料価格高騰に加え、サプライチェーン混乱による供給不安が生じ、事業環境が厳しさを増している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「また、原油・ナフサ価格の上昇に伴う主要原材料価格の高騰が影響し、収益面においても非常に厳しい事業環境となりました。」

    原油・ナフサ価格上昇に伴う主要原材料価格の高騰と収益環境への影響が継続している。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「また、原油・ナフサ価格の上昇に伴い主要原材料価格が高騰したことや、人手不足に起因する物流コストの上昇等が影響し、収益面においても非常に厳しい事業環境となりました。」

    主要原材料価格の高騰が実際に発生し、物流コスト上昇とともに収益環境へ影響している状態が続いている。
  15. FY2021悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、研究開発投資効果及び需要動向に応じた機動的な生産計画等により利益改善を図りましたが、年度後半からの原材料価格の高騰により、収益環境は厳しい状況が続いております。」

    年度後半から原材料価格の高騰が発生し、利益改善策を講じたものの収益環境への圧力が続いている。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    原材料仕入価格の変動リスクについて、追加発生や重要な変更がないとしている。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    原材料仕入価格の変動リスクについて、追加発生や重要な変更がないとしている。
  18. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「収益面では、主要原材料価格に影響する原油相場は軟調であったものの、人手不足に起因する物流コストの上昇や工場稼働率の低下等が影響し、収益環境は引き続き厳しいものとなりました。」

    原油相場は軟調で、原材料価格面の圧力は一部緩和されたと記載する一方、物流コスト上昇や工場稼働率低下が収益を圧迫している。
  19. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループで生産する製品の原材料は、その多くが石油化学製品であり、仕入価格は原油市況や為替動向と深く関係しております。需給バランスの変化や地政学リスク等に起因した原油価格の高騰、為替変動等により、原材料価格が上昇した場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    石油化学製品への依存、原油価格・為替・地政学リスクによる原材料価格変動リスクを再確認し、定期報告と利益改善策の検討を対応策としている。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    原材料仕入価格の変動リスクについて、追加発生や重要な変更がないとしている。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    原材料仕入価格の変動リスクについて、追加発生や重要な変更がないとしている。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業と関連性の深い建設業界では、足元の新設住宅着工は減少傾向が続くなど内装材需要の総量に力強さは見られず、加えて、主要原材料価格の値上がりや物流コストの上昇などが影響し、経営環境は引き続き厳しいものとなりました。」

    主要原材料価格の値上がりが物流コストの上昇とともに継続し、経営環境に影響している。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、原油・ナフサ価格の高騰による主要原材料価格の値上がりや、人手不足に起因する物流コストの上昇などが影響し、経営環境は引き続き厳しいものとなりました。」

    原油・ナフサ価格高騰に伴う主要原材料価格の値上がりが続き、経営環境への影響が継続している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、原油・ナフサ価格の高騰による主要原材料価格の値上がりや、人手不足に起因する物流コストの上昇などが影響し、経営環境は引き続き厳しいものとなりました。」

    原油・ナフサ価格高騰に伴う主要原材料価格の値上がりが続き、経営環境への影響が継続している。
  25. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面では、主要原材料価格の上昇に加え、物流コストの高騰などが影響し、セグメント利益は244百万円(前年同期比63.9%減)となりました。」

    主要原材料価格の上昇が物流コストの高騰とともにセグメント利益の前年同期比63.9%減少に影響したと記載している。
  26. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「また、昨年春より高騰している主要原材料価格が原油・ナフサ高の影響によりさらなる上昇基調にあるなど、経営環境は厳しいものとなりました。」

    高騰していた主要原材料価格が、原油・ナフサ高の影響でさらに上昇基調にあると記載している。
  27. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「また、昨年秋以降の原油・ナフサ価格上昇に伴い春先より主要原材料価格が高騰するなど、経営環境は厳しいものとなりました。」

    原油・ナフサ価格の上昇に伴う主要原材料価格の高騰が実際に発生し、経営環境が厳しくなったと記載している。
  28. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「また、昨年秋以降の原油・ナフサ価格上昇に伴い主要原材料価格が反騰するなど、収益面においても厳しい環境となりました。」

    原油・ナフサ価格の上昇に伴う主要原材料価格の反騰が実際に発生し、収益環境が厳しくなったと記載している。
  29. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループで生産する製品の原材料は、その多くが石油化学製品であり、仕入価格は原油市況や為替動向と深く関係しております。需給バランスの変化や地政学リスク等に起因した原油価格の高騰、為替変動等により、原材料価格が上昇した場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    石油化学製品への依存、原油価格・為替・地政学リスクによる原材料価格上昇リスクを再掲している。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    原材料仕入価格の変動リスクについて、追加発生や重要な変更がないとしている。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    原材料仕入価格の変動リスクについて、追加発生や重要な変更がないとしている。
  32. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    原材料仕入価格の変動リスクについて、重要な変更がないとしている。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「世界的な需要増大や地政学リスク等に起因した原油価格の高騰、円安の進行、需給バランスの変化等により、原材料価格が上昇した場合、利益が減少する等、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    塩化ビニル樹脂、可塑剤、ナイロン原糸等の石油化学製品への依存を背景とするリスク。
一緒に動いた変遷

「円高・世界経済減速等による市場環境の不透明さ」は、この変遷が動いた34回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1086543★123456
  1. ★この変遷
  2. 1円高・世界経済減速等による市場環境の不透明さ10回
  3. 2物流コスト高騰による収益圧迫8回
  4. 3高付加価値製品の拡販と生産効率の向上6回
  5. 4海外市場での事業拡大5回
  6. 5世界的なサプライチェーン混乱による供給不安4回
  7. 6保有株式・年金資産の株価下落リスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東リの次の決算発表は2026-11-02の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-30の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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