物流コスト高騰による収益圧迫
FY2019-Q1に初出。20回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-07-30。
東リがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。26社中18社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- 2026-07-30対処決算説明資料
「物流費の減少」
営業利益の増減要因として物流費の減少を挙げ、物流コスト上昇による利益圧迫の影響が当四半期には低減している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「運賃及び荷造費 6,727 百万円 7,917 百万円」
運賃及び荷造費が前期の6,727百万円から7,917百万円へ増加し、物流コスト上昇が年度実績として顕在化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「運賃及び荷造費 3,081 百万円 3,836 百万円」
運賃及び荷造費が前年同期の3,081百万円から3,836百万円へ増加し、物流コスト上昇が中間期の実績として顕在化している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「運賃及び荷造費 5,994 百万円 6,727 百万円」
運賃及び荷造費が前期5,994百万円から6,727百万円へ増加し、物流コスト上昇が年度実績として表れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「運賃及び荷造費 2,826 百万円 3,081 百万円」
運賃及び荷造費が前年同期の2,826百万円から3,081百万円へ増加し、物流関連費用の増加が実績として表れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。\nまた、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
物流コスト高騰による収益圧迫リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
物流コスト高騰による収益圧迫リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループでは、2022年５月より再度、販売価格の改定を実施し、収益改善に努めてまいります。」
物流費上昇を含むサプライチェーン混乱による供給不安・コスト圧力が続き、収益環境が厳しさを増す中で、追加の価格改定が必要な状況となっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、原油・ナフサ価格の上昇に伴う各種原材料価格の高騰、並びに世界的なサプライチェーンの混乱による供給不安などにより、事業環境は厳しさを増しております。」
物流・供給面を含むサプライチェーンの混乱が供給不安として加わり、収益環境を取り巻く外部要因が厳しさを増している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、原油・ナフサ価格の上昇に伴い主要原材料価格が高騰したことや、人手不足に起因する物流コストの上昇等が影響し、収益面においても非常に厳しい事業環境となりました。」
人手不足に起因する物流コスト上昇が主要原材料価格高騰とともに収益環境へ影響している。新たな要因は明示されていない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの事業と関連性の深い建設業界におきましては建築着工動向が低迷し、加えて、人手不足に起因する物流コストの上昇や、主要原材料価格の高騰によって、収益環境は更に厳しい状況が続くものと認識しております。」
物流コスト上昇が継続する中、建築着工低迷と主要原材料価格高騰も加わり、今後の収益環境がさらに厳しくなると記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業と関連性の深い建設業界では、住宅・非住宅共に新設着工数の減少傾向が続いており、内装材需要が総じて弱含みの中、人手不足に起因する物流コストの上昇等が影響し、収益環境は引き続き厳しいものとなりました。」
人手不足に起因する物流コスト上昇が引き続き収益環境に影響している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、人手不足に起因する物流コストの上昇等が影響し、収益環境は引き続き厳しいものとなりました。」
人手不足に起因する物流コスト上昇が引き続き収益環境に影響しているが、新たな要因は明示されていない。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「収益面では、主要原材料価格に影響する原油相場は軟調であったものの、人手不足に起因する物流コストの上昇や工場稼働率の低下等が影響し、収益環境は引き続き厳しいものとなりました。」
物流コスト上昇が継続するだけでなく、感染症による工場稼働率低下も加わり、収益環境への圧迫要因が拡大している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一方で人手不足に起因する工期遅延や物流コストの上昇により、事業環境は引き続き厳しいものとなりました。」
人手不足に起因する物流コスト上昇が継続して経営環境に影響している。販売費及び一般管理費の運賃及び荷造費は5,998百万円となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業と関連性の深い建設業界では、足元の新設住宅着工は減少傾向が続くなど内装材需要の総量に力強さは見られず、加えて、主要原材料価格の値上がりや物流コストの上昇などが影響し、経営環境は引き続き厳しいものとなりました。」
物流コストの上昇が原材料価格の値上がりとともに実際の経営環境へ影響し、厳しい環境が継続している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、原油・ナフサ価格の高騰による主要原材料価格の値上がりや、人手不足に起因する物流コストの上昇などが影響し、経営環境は引き続き厳しいものとなりました。」
人手不足に起因する物流コストの上昇が実際に発生し、経営環境に影響したと記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「利益面では、主要原材料価格の上昇に加え、物流コストの高騰などが影響し、セグメント利益は244百万円（前年同期比63.9％減）となりました。」
物流コストの高騰が主要原材料価格の上昇と並ぶ利益下押し要因として初めて明示され、プロダクト事業のセグメント利益減少として実績化している。