高付加価値製品の拡販と生産効率の向上
FY2016に初出。36回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-07-30。
東リがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益面では、大型設備投資の実行に伴う減価償却費や物流コスト・人件費などが増加したものの、ビニル系床材と壁装材を中心とした販売数量の増加や製造原価の低減効果に加え、一部製品の上代価格改定による販売価格の底上げが進展し、セグメント利益は5,156百万円（前期比17.8％増）となりました。」
大型投資に伴う費用増加を抱えつつ、販売数量拡大、製造原価低減、価格改定によりインテリア事業の利益が前年を上回った。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、インテリア事業の売上高は49,839百万円（前年同期比9.9％増）となりました。利益面では、投資活動に伴う減価償却費や物流コスト・人件費などが増加したものの、ビニル系床材や壁装材を中心とした販売数量の拡大や製造原価の低減効果に加え、一部製品の上代価格改定による販売価格の底上げが進展し、セグメント利益は1,427百万円（前年同期比31.3％増）となりました。」
減価償却費、物流コスト、人件費の増加がある一方、販売数量拡大、製造原価低減、価格改定効果によりインテリア事業の利益が前年同期比31.3％増となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「利益面では、製造原価の低減や販管費の縮減に努めてまいりましたが、各種原材料価格の上昇、並びに人件費や製品の大型改廃に伴う販売促進費の増加などにより、営業利益は4,376百万円（前期比12.1％減）、経常利益は4,665百万円（前期比11.0％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は3,507百万円（前期比4.9％減）となりました。」
原価低減・販管費縮減を進めた一方、原材料、人件費、販売促進費の増加により営業利益等が前年を下回った。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面では、製造原価の低減や販管費の縮減に努めてまいりましたが、各種原材料価格の上昇、並びにベースアップによる人件費、製品の大型改廃に伴う販売促進費などが増加した結果、営業利益は1,012百万円（前年同期比22.4％減）、経常利益は1,147百万円（前年同期比20.7％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は689百万円（前年同期比20.7％減）となりました。」
製造原価低減・販管費縮減を進めたものの、原材料、人件費、販売促進費の増加により営業利益等が前年同期比で減少した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当期につきましては、広化東リフロア新３号ラインの本格稼働やタイルカーペット用ナイロン原糸の内製化拡充、タイルカーペットリサイクルプラントを活用したリサイクル率向上など、安定供給体制の構築及び製造原価低減に注力し、収益力のさらなる向上に努めました。これらの結果、プロダクト事業の売上高は44,522百万円（前年同期比8.6％増）、セグメント利益は2,166百万円（前年同期比145.9％増）となりました。」
新3号ラインの本格稼働、ナイロン原糸内製化、リサイクルプラント活用による原価低減を進め、プロダクト事業のセグメント利益は前年同期比145.9％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、プロダクト事業の売上高は28,171百万円（前年同期比8.3％増）、セグメント利益は1,158百万円（前年同期 セグメント損失137百万円）となりました。」
プロダクト事業は前年同期の137百万円のセグメント損失から1,158百万円の利益へ転じ、売上高も前年同期比8.3％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間における連結業績は、売上高22,294百万円（前年同期比8.0％増）、営業利益534百万円（前年同期 営業損失120百万円）、経常利益651百万円（前年同期 経常損失45百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益391百万円（前年同期 同四半期純損失67百万円）となりました。」
販売価格改定の浸透、プロモーション、製造原価低減などにより、売上高は前年同期比8.0％増となり、営業損益・経常損益・親会社株主帰属四半期損益はいずれも損失から利益へ転じた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、様々な製造原価低減への取り組みに努めたことに加え、５月以降の販売価格改定による効果が寄与しましたが、原材料価格の高止まりが続く中、後追いの価格転嫁による収益改善は一定程度にとどまりました。」
製造原価低減と販売価格改定の効果により、プロダクト事業のセグメント利益は880百万円（前年同期比275.9％増）となった。一方、原材料価格高止まりのため収益改善には限界があると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「プロダクト事業におきましては、４月～７月にかけて発売の新商品を中心とした販促活動に注力したことに加え、販売価格の改定が浸透したことにより売上高は伸長しました。利益面では、様々な製造原価低減への取り組みが進んだものの、依然として原材料価格は上昇を続けており、後追いの価格転嫁による収益改善は一定程度にとどまりました。」
新商品販促や価格改定の浸透により売上高は伸長した一方、原材料価格の上昇が続き、原価低減や価格転嫁による収益改善は限定的で、プロダクト事業のセグメント損失は前年同期の19百万円から137百万円へ拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、販売価格の改定効果に加え、カーペット用ナイロン原糸内製化の推進やタイルカーペットリサイクルプラントの本格稼働等により製造原価低減が進んでおりますが、原材料コストの継続的な上昇により、セグメント利益は56百万円（前年同期比68.5％減）となりました。」
価格改定、ナイロン原糸内製化、リサイクルプラント本格稼働により原価低減が進んだ一方、原材料コスト上昇の影響でプロダクト事業のセグメント利益は前年同期比68.5％減となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益面では、塩ビ樹脂やナイロン原糸をはじめとする各種原材料価格高騰による収益悪化要因に対して、販売価格改定及び生産効率の向上、間接経費の縮減に努めてまいりました。これらの結果、セグメント利益は539百万円（前期比60.2％減）となりました。」
販売価格改定、生産効率向上、間接経費縮減を行ったものの、原材料価格高騰の影響によりプロダクト事業のセグメント利益は前期比60.2％減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、塩ビ樹脂やナイロン原糸をはじめとする原材料価格高騰による収益悪化要因に対して、生産効率の向上や間接経費の縮減に努めてまいりました。また、７月より製品価格の一部改定、10月に発売・改廃製品の上代改定を実施し、収益改善に努めておりますが、当期間における改定効果は一定程度にとどまっております。これらの結果、セグメント利益は234百万円（前年同期比52.5％減）となりました。」
生産効率向上、間接経費縮減、価格改定を実施したものの、原材料価格高騰の影響が大きく、プロダクト事業のセグメント利益は前年同期比52.5％減となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、塩ビ樹脂やナイロン原糸等の主要原材料価格高騰による収益悪化要因に対して、生産効率の向上や間接経費の縮減に努めてまいりました。また、７月より製品価格の一部改定を進めてまいりましたが、上代改定を含む本格的な価格改定は10月下旬からの実施であり、当期間における改定効果は一定程度にとどまっております。これらの結果、セグメント損失は19百万円（前年同期 セグメント損失8百万円）となりました。」
生産効率向上、間接経費縮減、価格改定に取り組んだものの、原材料価格高騰の影響が大きく、プロダクト事業のセグメント損失は前年同期の8百万円から19百万円へ拡大した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰が続いておりますが、販管費の縮減等に引き続き努めたことにより、セグメント利益は179百万円（前年同期 セグメント損失107百万円）となりました。」
原材料価格高騰が続く中で販管費縮減を継続し、プロダクト事業のセグメント損失が前年同期の107百万円から179百万円の利益へ転じた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「利益面では、生産計画の精度向上や製造原価の低減、販売促進費等の縮減に努めましたが、売上高の減少や工場稼働率の低下、物流コストの上昇等があり、セグメント利益は1,353百万円（前期比18.0％減）となりました。」
生産計画・製造原価・販促費の改善策を継続したものの、売上減少、工場稼働率低下、物流費上昇によりプロダクト事業の利益が減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、工場稼働率低下による製造原価の上昇や物流費の増加等がありましたが、販管費の縮減に努めたことによりセグメント利益は493百万円（前年同期比38.0％減）となりました。」
販管費を縮減したものの、工場稼働率低下による製造原価上昇と物流費増加により、プロダクト事業のセグメント利益は前年同期比38.0％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「なお、事業活動が様々な制約を受ける中、販管費の縮減に努めましたが、工場稼働率低下による製造原価の上昇、物流費の増加等が影響し、セグメント利益は減少しました。これらの結果、プロダクト事業の売上高は23,221百万円（前年同期比11.9％減）、セグメント損失は8百万円（前年同期 セグメント利益374百万円）となりました。」
販管費を縮減したものの、工場稼働率低下による製造原価上昇と物流費増加が影響し、プロダクト事業は前年の利益から8百万円のセグメント損失へ転じた。 - FY2021-Q1費用削減の継続と稼働率低下による利益悪化有価証券報告書
「利益面では、あらゆる販管費の縮減に努めましたが、売上減少並びに工場稼働率低下による製造原価の上昇や物流費の増加等が影響し、前年を下回りました。」
販管費の縮減を継続した一方、売上減少、工場稼働率低下による製造原価上昇、物流費増加の影響で利益が前年を下回った。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加及び継続的な製造原価低減に取り組んだことにより、セグメント利益は1,651百万円（前期比15.4％増）となりました。」
継続的な製造原価低減に加え、販売価格改定の浸透も進み、プロダクト事業のセグメント利益が前期比15.4％増となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加及び販売価格の改定や製造原価低減に取り組んだこと等により、セグメント利益は795百万円（前年同期比18.3％増）となりました。」
販売価格の改定と製造原価低減への取り組みを継続し、プロダクト事業のセグメント利益が前年同期比18.3％増となった。新たな施策の追加は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、販売価格の改定や基幹システム更新による業務効率化、製造原価低減に取り組みましたが、減価償却費や新製品の発売・改廃に伴う販売促進費の増加等により、セグメント利益は374百万円（前年同期比13.5％減）となりました。」
販売価格改定、基幹システム更新、製造原価低減への取り組みを継続した一方、減価償却費や販売促進費の増加によりプロダクト事業のセグメント利益は前年同期比13.5％減となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、販売価格の改定や基幹システム更新による業務効率化などに取り組んだことにより、セグメント利益は274百万円（前年同期比12.5％増）となりました。」
販売価格改定と基幹システム更新による業務効率化を実施し、プロダクト事業のセグメント利益が前年同期比12.5％増となったと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「製造現場でのコストダウンや販管費の縮減に努め、収益性の向上を図ってまいりました。」
製造現場のコストダウンと販管費縮減を収益性向上の手段として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「製造現場でのコストダウンや販管費の縮減に努め、収益性の向上を図ってまいりました。」
製造現場のコストダウンに加え、販管費の縮減も収益性向上の手段として記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは独自性のある製品開発や提案営業を推進し、新たな需要の創出に注力するとともに、高付加価値製品の拡販や生産効率の向上等に努めてまいりました。」
高付加価値製品の拡販と生産効率の向上を継続施策として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、高付加価値製品の開発やサプライチェーンの最適化、原価低減により、利益を生み出す力を強化してまいります。」
高付加価値製品、サプライチェーン最適化、原価低減による収益力強化を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは独自性のある製品開発や提案営業を推進し、新たな需要の創出に注力するとともに、製造原価の低減や高付加価値製品の拡販に努めてまいりました。」
製造原価の低減と高付加価値製品の拡販を継続施策として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料コストや製造原価の低減、高付加価値製品の拡販に努めた結果、営業利益は1,179百万円（前年同期比19.9％増）、経常利益は1,212百万円（前年同期比11.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は778百万円（前年同期比25.2％増）となりました。」
原材料コスト・製造原価の低減と高付加価値製品の拡販を継続施策として記載し、利益実績を併記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料コストが低減する中、高付加価値製品の拡販や生産効率の向上に努め、営業利益は483百万円（前年同期比 45.0％増）、経常利益は527百万円（前年同期比 14.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は329百万円（前年同期比 24.3％増）となりました。」
高付加価値製品の拡販と生産効率向上を継続施策として再掲し、当四半期の利益実績も併記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料コストが低減したほか、高付加価値製品の拡販や生産効率の向上に努めた結果」
利益改善の要因として、高付加価値化と生産効率化を挙げている。