東リ（7971）・施策前進
人材育成
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成971社が書いているテーマ・逆風41社・追い風1013社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1054件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、社員一人当たり研修投資額（単体）の目標は30,000円以上を継続としております。」
2025年度の社員一人当たり研修投資額は48,552円となり、研修投資、計画的ジョブローテーション、公募型教育などの人的資本施策を継続・具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、社員一人当たり研修投資額（単体）の目標は30,000円以上を継続としております。」
社員一人当たり研修投資額は2024年度44,215円となり、30,000円以上の目標を上回った。人材育成方針、研修制度、計画的ジョブローテーションも具体的に開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、多様化する社員の働き方に柔軟に対応し、個人の能力を最大限に高める「TOLI ワークスタイル」の実現に向け、人事制度の見直しや職場の環境整備、計画的な人材育成を進めてまいります。」
人材育成を人的資本として位置づけ、研修制度、計画的ジョブローテーション、技能士育成支援、人事制度見直し、職場環境整備へ具体化した。社員一人当たり研修投資額の目標は30,000円以上を継続し、2022年度実績は33,986円である。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、建設業界における人手不足の深刻化に対して、国内代理店向け技能士育成支援制度を継続的に推進しております。また、多様化する社員の働き方に柔軟に対応し、個人の能力を最大限に高める「TOLI ワークスタイル」の実現に向けた取り組みを進めてまいります。」
人材育成の取り組みを、国内代理店向け技能士育成支援制度と社員向け「TOLI ワークスタイル」の実現へ具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「ダイバーシティへの対応は当社グループの持続可能性を高める重要な経営課題と認識しております。多様化するライフスタイルや働き方に柔軟に対応し、個人の能力を最大限に高め、「TOLIワークスタイル」の実現に向けた当社グループにふさわしい制度設計を進めてまいります。」
人材育成・ダイバーシティの方針を、「TOLIワークスタイル」の実現に向けた制度設計へ具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「ダイバーシティの推進と人材の育成は、当社グループの成長に直結する重要な経営課題であると認識しております。ライフスタイルや働き方の変化に柔軟に対応し、個人の能力を最大限に高め、生産性の向上やワークライフバランス充実に向けた「TOLI ワークスタイル」確立への取り組みを進めてまいります。」
従来の人材育成方針を、ダイバーシティ、生産性、ワークライフバランス、「TOLI ワークスタイル」の確立へ具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材の育成、財務体質の強化、業務プロセスの改善に取り組み、当社グループが成長・発展するための事業基盤の整備を進めてまいります。」
人材育成を事業基盤整備の一項目として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、人材の育成や財務体質の強化への取り組みを進めてまいります。」
人材育成を中期計画の取り組み項目として明示。