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東リ(7971)・目標削除

中期経営計画「SHINKA-100」による事業構造変革

FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

17記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q2 – FY2020-Q3達成FY2021再掲FY2024-Q1 – FY20262016: 120162017: 220172018: 320182019: 320192020: 420202021: 220212022: 020222023: 120232024: 020242025: 020252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026削除有価証券報告書

    「当社グループは、2030年度のあるべき姿として長期ビジョン<TOLI VISION 2030>を掲げ、その実現に向けた第Ⅱフェーズとなる中期経営計画「SHINKA Plus ONE 2.0」を推進しております。」

    本 filing では旧中期経営計画「SHINKA-100」の記載はなく、後継計画「SHINKA Plus ONE 2.0」へ移行している。
  2. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の下、当社グループは長期ビジョン<TOLI VISION 2030>の実現に向けて、2021年度から2024年度を対象期間とする中期経営計画『SHINKA Plus ONE』で掲げる5つの重点戦略(A.コア事業の強靭化、B.伸びしろ事業の成長拡大、C.第5事業の創造、D.グループ横断機能の強化、E.成長を支える経営基盤の構築)を推進しております。」

    SHINKA-100後のSHINKA Plus ONEについて、2021~2024年度を対象期間とする5つの重点戦略の推進を再確認している。
  3. FY2021達成有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは6ヵ年の中期経営計画「SHINKA-100」(フェーズⅠ:2015~17年度/フェーズⅡ:2018~20年度)を推進してまいりました。3つのSHINKA (進化・深化・真価)を重点戦略として掲げ、フェーズⅡ最終年度となる当連結会計年度では、技術研究及び製品開発への注力、次世代中核商品の販売強化、中国合弁事業プロジェクトの推進などに取り組みました。」

    SHINKA-100のフェーズⅡ最終年度として、技術研究・製品開発、次世代中核商品の販売、中国合弁事業を推進し、新中期経営計画へ移行する段階に至っている。
  4. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは6ヵ年の中期経営計画『SHINKA-100』(フェーズⅠ:2015~2017年度/  フェーズⅡ:2018~2020年度)を推進しております。当期は6ヵ年の総仕上げとして、3つのSHINKA(進化・深化・真価)を重点戦略として掲げ、コア事業の再強化、事業領域の拡大、強靭な事業基盤の構築に向けた取り組みを推進しております。」

    SHINKA-100の6ヵ年計画の総仕上げとして、コア事業の再強化、事業領域の拡大、強靭な事業基盤の構築を引き続き掲げている。
  5. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは6ヵ年の中期経営計画『SHINKA-100』 (フェーズⅠ:2015~2017年度/ フェーズⅡ:2018~2020年度)を推進しております。当期は6ヵ年の総仕上げとして、3つのSHINKA(進化・深化・真価)を重点戦略として掲げ、コア事業の再強化、事業領域の拡大、強靭な事業基盤の構築に向けた取り組みを推進しております。」

    SHINKA-100の6ヵ年計画最終年度として、コア事業の再強化、事業領域の拡大、強靭な事業基盤の構築を引き続き重点戦略としている。
  6. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは6ヵ年の中期経営計画『SHINKA-100』(フェーズⅠ:2015~2017年度/フェーズⅡ:2018~2020年度)を推進しております。当期は6ヵ年の総仕上げとして、3つのSHINKA (進化・深化・真価)を重点戦略として掲げ、コア事業の再強化、事業領域の拡大、強靭な事業基盤の構築に向けた取り組みを推進しております。」

    SHINKA-100を6ヵ年計画の総仕上げとして引き続き推進し、コア事業の再強化、事業領域の拡大、強靭な事業基盤の構築を重点戦略として再掲している。
  7. FY2020前進有価証券報告書

    「中期経営計画『SHINKA-100』フェーズⅡでは、中期連結経営指標として、売上高980億円、経常利益50億円、ROA(総資産経常利益率)6.0%以上、ROE(自己資本当期純利益率)8.5%以上を目指しております。」

    フェーズⅡの中期連結経営指標を売上高980億円、経常利益50億円、ROA6.0%以上、ROE8.5%以上と明示し、6ヵ年計画の総仕上げと次期中期経営計画の策定に取り組む段階に進んでいる。
  8. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは中期経営計画『SHINKA-100』フェーズⅡ(2018~2020年度)において、3つの「SHINKA」(進化・深化・真価)をベースとした重点戦略に取り組んでおります。フェーズⅡの2年目である当期の第3四半期連結累計期間における連結業績は、」

    SHINKA-100フェーズⅡ(2018~2020年度)の2年目として、3つの「SHINKA」をベースとする重点戦略への取り組みを継続している。新たな計画や具体的なマイルストーンは示されていない。
  9. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは中期経営計画『SHINKA-100』フェーズⅡ(2018~2020年度)において、3つの「SHINKA」(進化・深化・真価)をベースとした重点戦略に取り組んでおります。フェーズⅡの2年目である当期の第2四半期連結累計期間における連結業績は、」

    SHINKA-100フェーズⅡの2年目として、3つの「SHINKA」をベースとした重点戦略への取り組みを継続している。新たな計画や具体的マイルストーンは示されていない。
  10. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは中期経営計画『SHINKA-100』フェーズⅡ(2018~2020年度)において、3つの「SHINKA」(進化・深化・真価)をベースとした重点戦略に取り組んでおります。フェーズⅡの2年目である当期の第1四半期連結累計期間における連結業績は、」

    SHINKA-100フェーズⅡの2年目として、3つの「SHINKA」をベースとした重点戦略への取り組みを継続している。新たな計画や具体的マイルストーンは示されていない。
  11. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは当年度よりスタートした中期経営計画『SHINKA-100』フェーズⅡ(2018~2020年度)において、3つの「SHINKA」(進化・深化・真価)をベースとした重点戦略に取り組んでおります。」

    SHINKA-100フェーズⅡと3つの「SHINKA」を基礎とする重点戦略への取り組みを継続している。
  12. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは本年4月より中期経営計画『SHINKA-100』フェーズⅡ(2018~2020年度)をスタートし、3つの「SHINKA」(進化・深化・真価)をベースとした重点戦略に取り組んでおります。」

    フェーズⅡと3つの「SHINKA」を基礎とする重点戦略への取り組みを継続している。
  13. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは本年4月に中期経営計画『SHINKA-100』フェーズⅡ(2018~2020年度)をスタートしました。フェーズⅡ初年度となる2018年度では、より一層の商品力・販売力の強化と強固な事業基盤整備を推し進め、更なる発展性の追求に取り組んでおります。」

    2018年4月にSHINKA-100フェーズⅡ(2018~2020年度)を開始し、商品力・販売力の強化と事業基盤整備を重点施策として示している。
  14. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは中期経営計画「SHINKA-100」フェーズⅠの最終年度を迎えております。製品開発力や営業力を高めて成長戦略を推し進めるとともに、製造現場でのコストダウンや販管費の縮減に努め、収益性の向上を図ってまいりました。」

    SHINKA-100フェーズⅠの最終年度として、製品開発力・営業力の向上、製造現場のコストダウン、販管費縮減による収益性向上を継続している。
  15. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは中期経営計画「SHINKA-100」フェーズⅠの最終年度を迎え、独自性のある製品の発売や、きめ細かな販促活動に注力するとともに、製造現場でのコストダウンや販管費の縮減に努め、収益性の向上を図ってまいりました。」

    SHINKA-100フェーズⅠの最終年度として、独自製品の発売、販促活動、製造現場のコストダウン、販管費縮減による収益性向上を継続している。
  16. FY2017前進有価証券報告書

    「なお、2016年度において、利益面での連結経営目標を一年前倒しで達成しましたが、原材料コストの反騰などにより収益環境は厳しさを増しております。中期最終年度となる2017年度においては、引き続き各重点戦略に基づく収益力の強化に努め、連結経常利益40億円の確保を目指してまいります。」

    利益面の連結経営目標を2016年度に一年前倒しで達成した一方、2017年度は連結経常利益40億円の確保を引き続き目指すと記載している。
  17. FY2016初出有価証券報告書

    「フレキシビリティと強靭さを兼ね備えた事業構造への変革を実現すべく、中期経営計画「SHINKA-100」(2015-17年度:フェーズⅠ、2018-20年度:フェーズⅡ)を推進しております。」

    2015~2020年度を二つのフェーズに区分した中期計画として初めて明示されている。
一緒に動いた変遷

「床材・カーペットを中核とする商品力・技術力・開発力の強化」は、この変遷が動いた17回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1床材・カーペットを中核とする商品力・技術力・開発力の強化3回
  3. 2独自性のある製品開発と提案営業による新たな需要の創出3回
  4. 3市場ニーズに対応した新製品・新素材・新加工技術の研究開発3回
  5. 4長期ワックスメンテナンス不要製品と専用工法の開発3回
  6. 5製造設備の増強と製造拠点再編による効率化3回
  7. 6グループ全体の営業力強化と販売効率向上2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東リの次の決算発表は2026-11-02の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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