東リ（7971）・事実前進
東璃（上海）貿易有限公司の連結範囲への追加
FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
8記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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東璃（上海）貿易有限公司の重要性増加による連結開始1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、TOLI North America Corporationを新たに設立したことにより、連結の範囲に含めております。」
2024年1月設立、同年7月営業開始の米国現地法人を新たに連結範囲へ含めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、盛隆泰国際有限公司との合弁会社である江蘇長隆装飾材料科技有限公司に追加出資したことにより、同社に対する当社グループの議決権の所有割合が増加しております。また、同社は共同支配企業であります。」
江蘇長隆装飾材料科技有限公司への追加出資により議決権所有割合が増加し、引き続き持分法適用の共同支配企業として位置づけている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、新たに出資したビニル床タイルを製造、販売する江蘇長隆装飾材料科技有限公司を持分法の適用範囲に含めております。」
中国・江蘇省のビニル床タイル合弁会社を持分法適用範囲に含めたことを年度報告で再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間末より、新たに出資した江蘇長隆装飾材料科技有限公司を持分法適用の範囲に含めております。」
江蘇長隆装飾材料科技有限公司を持分法適用の範囲に含めたことを、当四半期でも再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間末より、新たに出資した江蘇長隆装飾材料科技有限公司を持分法適用の範囲に含めております。」
江蘇長隆装飾材料科技有限公司を持分法適用の範囲に含めたことを、当四半期でも再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、東璃（上海）貿易有限公司は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
東璃（上海）貿易有限公司を第１四半期から連結範囲に含めたことを、当四半期でも再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、東璃（上海）貿易有限公司は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
東璃（上海）貿易有限公司を第１四半期から連結範囲に含めたことを、当四半期でも再掲している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、東璃（上海）貿易有限公司は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由として、東璃（上海）貿易有限公司を当四半期から連結範囲に含めたことを開示している。