象印マホービン（7965）・施策前進
譲渡制限付株式報酬制度の導入
FY2017に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2025。
10記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
役員・従業員向け株式報酬制度による中長期インセンティブ656社が書いているテーマ・逆風0社・追い風679社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている192社のうち14社を表示しています。上の文は192社すべてから計算しています。このテーマの678件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「その他（特定譲渡制限付株式報酬による自己株式の処分）28,600」
譲渡制限付株式報酬制度に基づき、当年度に28,600株の自己株式処分を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「その他（特定譲渡制限付株式報酬による自己株式の処分）26,000」
譲渡制限付株式報酬制度に基づき、当年度に26,000株の自己株式処分を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「その他（特定譲渡制限付株式報酬による自己株式の処分）15,900」
譲渡制限付株式報酬制度に基づき、当年度に15,900株の自己株式処分を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「その他（特定譲渡制限付株式報酬による自己株式の処分）24,100」
譲渡制限付株式報酬制度に基づき、当年度に24,100株の自己株式処分を実施した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「自己株式は、2021年４月２日に実施いたしました譲渡制限付株式報酬としての自己株式処分により、18,900株減少しました。」
譲渡制限付株式報酬制度に基づく自己株式処分について、2021年4月2日に18,900株の処分を実施した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「自己株式は、2020年４月３日に実施いたしました譲渡制限付株式報酬としての自己株式処分により、9,400株減少しました。」
譲渡制限付株式報酬制度に基づき、2020年4月3日に自己株式9,400株の処分を実施した。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「今後は当社の業績が反映される業績連動報酬と企業価値の持続的な向上を図るとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めるための株式報酬の割合をより一層高めることについて検討してまいりたいと考えております。」
譲渡制限付株式報酬制度の運用に加え、今後は業績連動報酬・株式報酬の割合をより高める方向を検討するとした。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「自己株式は、2019年３月29日に実施いたしました譲渡制限付株式報酬としての自己株式処分により、17,600株減少しました。」
譲渡制限付株式報酬制度に基づき、2019年3月29日に17,600株の自己株式処分を実施した。 - FY2018-Q2達成有価証券報告書
「自己株式は、2018年３月30日に実施いたしました譲渡制限付株式報酬としての自己株式処分により、17,400株減少しました。」
前期に導入・承認された譲渡制限付株式報酬制度について、2018年3月30日に自己株式17,400株の処分が実施された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、平成30年１月15日開催の取締役会において、取締役に対する譲渡制限付株式報酬制度（以下「本制度」といいます。）の導入について決議し、平成30年２月19日開催の第73期定時株主総会（以下「本株主総会」といいます。）において承認されました。」
企業価値の持続的向上へのインセンティブと株主との価値共有を目的に、譲渡制限期間3～6年、年額80百万円以内・年40,000株以内の譲渡制限付株式報酬制度を導入した。