円高・ドル安および中国元安による業績・資産への影響
FY2016-Q3に初出。33回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
ピジョンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに31社。
- FY2026-H1為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「・米ドル： 158.13円（148.50円） ・中国元： 23.04円（ 20.47円） 純資産の増加の主な要因は、為替換算調整勘定が21億96百万円増加したことによるものです。」
米ドル・中国元の換算レートが前年同期を上回り、為替換算調整勘定は21億96百万円増加した。前期から続く増加傾向が中間期にも確認された。 - FY2025為替換算調整勘定増加への再反転有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、利益剰余金が５億85百万円減少したものの、為替換算調整勘定が22億24百万円増加したことによるものです。」
前中間期には為替換算調整勘定が減少していたが、通期では22億24百万円増加し、純資産の増加要因となった。 - FY2025-H1為替換算調整勘定減少への反転有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間の海外連結子会社等の財務諸表項目（収益及び費用）の主な為替換算レートは次のとおりです。 ・米ドル：148.50円（152.14円） ・中国元： 20.47円（ 21.08円） 純資産の減少の主な要因は、為替換算調整勘定が31億92百万円、非支配株主持分が９億12百万円減少したことによるものです。」
前年同期より米ドル・中国元の換算レートが低下し、為替換算調整勘定は31億92百万円減少した。前期まで続いた増加から減少へ転じ、当中間期には為替差損250百万円も計上している。 - FY2024-H1円安による為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、利益剰余金が９億76百万円減少したものの、為替換算調整勘定が50億81百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定は50億81百万円増加し、前年度から続く円安等による為替換算の影響が純資産の増加要因となった。 - FY2024-Q1為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「純資産の減少の主な要因は、為替換算調整勘定が23億19百万円増加したものの、利益剰余金が26億44百万円減少したことによるものです。」
為替換算調整勘定は23億19百万円増加し、前年度から続く増加が当第1四半期にも継続した。一方、利益剰余金の減少により純資産は3億16百万円減少した。 - FY2023年度で為替換算調整勘定の増加継続有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、利益剰余金が17億28百万円減少したものの、為替換算調整勘定が27億６百万円増加したことによるものです。」
円安基調の下、為替換算調整勘定は通期で27億6百万円増加し、利益剰余金の減少を補って純資産の増加要因となった。 - FY2023-Q3為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、利益剰余金が18億71百万円減少したものの、為替換算調整勘定が41億37百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定は41億37百万円増加し、前回報告に続いて円安等による為替換算の影響が純資産の増加要因として実績化した。 - FY2023-Q2円安影響と為替換算調整勘定増加の継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産の残高は830億56百万円となり、前連結会計年度末と比べ31億３百万円の増加となりました。純資産の増加の主な要因は、為替換算調整勘定が29億89百万円増加したことによるものです。」
円安による売上増加寄与が続く中、為替換算調整勘定は29億89百万円増加し、前回報告から増加傾向が継続した。 - FY2023-Q1円安による増収寄与と為替差損の併存有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、売上高は中国事業およびランシノ事業が牽引したことに加え、円安の影響等もあり236億13百万円（前年同期比8.7％増）となりました。なお、当第１四半期連結累計期間の海外連結子会社等の財務諸表項目（収益及び費用）の主な為替換算レートは次のとおりです。 ・米ドル：132.39円（116.35円） ・中国元： 19.33円（ 18.32円）」
従来の円高・元安による逆風から、当四半期は円安が売上高の増収要因として記載された。一方、為替差損68百万円を計上し、為替換算調整勘定も669百万円増加しており、為替影響は複合的に現れている。 - FY2022-Q3為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産の残高は810億31百万円となり、前連結会計年度末と比べ42億21百万円の増加となりました。純資産の増加の主な要因は、利益剰余金が20億33百万円減少したものの、為替換算調整勘定が57億45百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定は57億45百万円増加し、前四半期報告時の50億78百万円増加から増加傾向が継続した。米ドル128.31円、中国元19.38円と前年同期を上回る換算レートも示されている。 - FY2022-Q2為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、為替換算調整勘定が50億78百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定は50億78百万円増加し、前年から続く増加傾向が当第2四半期にも継続した。 - FY2022-Q1為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、利益剰余金が18億13百万円減少したものの、為替換算調整勘定が21億66百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定は21億66百万円増加し、前年から続く増加傾向が当第1四半期にも継続した。 - FY2021為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が43百万円、為替換算調整勘定が39億35百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定は39億35百万円増加し、前年まで続いた減少からの増加が年次決算でも継続した。中国元の換算レートも前年の15.47円から17.03円へ上昇している。 - FY2021-Q3為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、利益剰余金が15億57百万円減少したものの、為替換算調整勘定が21億30百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定は21億30百万円増加し、前年同期まで続いていた減少からの増加が継続している。中国元の換算レートも前年同期の15.37円から16.77円へ上昇した。 - FY2021-Q2為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、為替換算調整勘定が23億16百万円、利益剰余金が７億74百万円増加したことによるものです。」
前年同期まで為替換算調整勘定の減少が続いていたが、当第2四半期連結会計期間末には23億16百万円増加した。中国元の換算レートも前年同期の15.39円から16.65円へ上昇し、為替影響は一部反転した。 - FY2021-Q1為替影響が一部反転有価証券報告書
「純資産の減少の主な要因は、為替換算調整勘定が20億46百万円増加したものの、利益剰余金が23億２百万円減少したことによるものです。」
前年同期まで為替換算調整勘定の減少が続いていたが、当四半期は20億46百万円増加した。中国元の換算レートは前年同期の15.61円から16.36円へ上昇した一方、米ドルは108.97円から106.04円へ低下し、為替影響は混在している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産の減少の主な要因は、利益剰余金が８億62百万円増加したものの、為替換算調整勘定が７億５百万円減少したことによるものです。なお、当第３四半期連結累計期間の海外連結子会社等の財務諸表項目（収益及び費用）の主な為替換算レートは次のとおりです。・米ドル：107.55円（109.12円）・中国元：15.37円（15.89円）」
為替換算調整勘定が7億5百万円減少し、米ドル・中国元の換算レートも前年同期を下回るなど、為替影響が純資産の変動として実績化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、為替換算調整勘定が６億50百万円減少したものの、利益剰余金が16億64百万円増加したことによるものです。 なお、当第２四半期連結累計期間の海外連結子会社等の財務諸表項目（収益及び費用）の主な為替換算レートは次のとおりです。 ・米ドル：108.26円（110.05円） ・中国元： 15.39円（ 16.20円）」
為替換算調整勘定が6億50百万円減少し、中国元の換算レートも前年同期の16.20円から15.39円へ低下しており、為替影響が引き続き実績化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産の減少の主な要因は、為替換算調整勘定が13億93百万円減少、利益剰余金が13億21百万円減少したことによるものです。 なお、当第１四半期連結累計期間の海外連結子会社等の財務諸表項目（収益及び費用）の主な為替換算レートは次のとおりです。 ・米ドル：108.97円（110.21円） ・中国元： 15.61円（ 16.32円）」
為替換算調整勘定が13億93百万円減少し、純資産の減少要因として為替変動の影響が実績化した。中国元の換算レートも前年同期の16.32円から15.61円へ低下している。 - FY2019-Q4顕在化有価証券報告書
「純資産の減少の主な要因は、利益剰余金が13億４百万円増加したものの、為替換算調整勘定が16億17百万円減少したことによるものです。」
為替換算調整勘定が16億17百万円減少し、為替変動の影響が純資産の減少として実績化した。中国元の主な為替換算レートも前年同期の16.84円から15.89円へ低下し、為替差損5億円も計上された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、為替換算調整勘定が３億53百万円減少したものの、利益剰余金が24億94百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定が3億53百万円減少し、為替変動の影響が純資産の変動として実績化した。中国元の為替換算レートも前年同期の17.08円から16.20円へ低下している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当事業の売上高は77億51百万円（前年同期比0.7％減）となり、セグメント利益は28億70百万円（前年同期比3.1％減）となりました。当事業におきましては、哺乳器が堅調に拡大する中、「薬用スキンケア（ももの葉）シリーズ」や「母乳実感® 哺乳びんmyPrecious」に加え、さく乳器の販売も順調に推移しており、現地通貨では前年を上回る販売実績となっております。」
中国事業は現地通貨ベースでは前年を上回ったものの、円換算の売上高・セグメント利益は減少した。中国元の為替換算レートも前年の17.04円から16.32円となっており、為替影響が業績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の海外連結子会社等の財務諸表項目（収益及び費用）の主な為替換算レートは次のとおりです。 ・米ドル：109.02円（110.43円） ・中国元：15.77円（16.70円）」
中国元の換算レートが前年の16.70円から15.77円へ低下し、為替差損596百万円も計上された。為替変動の影響が引き続き実績化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、為替換算調整勘定が24億円減少したものの、利益剰余金が59億74百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定が24億円減少し、為替変動の影響が純資産の変動として実績化した。 - FY2018-Q4顕在化有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、為替換算調整勘定が18億49百万円減少したものの、利益剰余金が39億79百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定が18億49百万円減少し、為替変動の影響が純資産の変動として引き続き実績化した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産の増加の主な要因は、為替換算調整勘定が17億38百万円減少したものの、利益剰余金が39億17百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定が17億38百万円減少し、為替変動の影響が当第2四半期の純資産の変動として実績化した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産の減少の主な要因は、利益剰余金が３億38百万円、為替換算調整勘定が８億73百万円減少したことによるものです。」
為替換算調整勘定が8億73百万円減少し、円高等の為替変動が純資産の減少要因として当四半期の実績に現れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「予測を超える為替の変動」
海外事業・中国事業における為替変動リスクを引き続き明示している。 - FY2017-Q4対処有価証券報告書
「当事業におきましては、円安傾向もあり、売上高は184億68百万円（前年同期比10.6％増）となりました。」
従来の円高による海外事業への逆風から、当四半期は円安傾向が海外事業の増収要因として記載されており、円高影響は一時的に緩和された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当事業の売上高は、円高・元安傾向が引き続き続いたものの、Eコマースを中心に、主力商品の哺乳器・乳首の販売が好調に推移し、71億33百万円（前年同期比15.7％増）となりました。」
円高・元安傾向は継続したが、中国事業ではEコマースを中心とする販売好調により増収となった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「海外事業におきましては、円高傾向が一層強まったこともあり、売上高は230億51百万円（前期比8.6％減）となり、またセグメント利益は、53億52百万円（同4.1％減）となりました。」
円高傾向が一層強まり、海外事業の売上高・セグメント利益の減少として影響が実績化した。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「当事業の売上高は、年初からの円高・中国元安傾向がさらに強まったことに加え、日本で販売している商品の並行輸入の影響等により、215億48百万円（前年同期比6.3％減）となりました。」
円高・中国元安の為替影響が引き続き中国事業の売上に影響している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「一方、中国における景気減速や、英国のEU離脱決定に伴う欧州を中心とした世界経済の先行き不透明感が強まる中、外国為替市場では円高傾向が一段と強まりました。」
円高傾向が強まり、売上高への影響、為替差損、為替換算調整勘定の減少として実績に表れている。