出生数減少による国内育児用品需要の減少
FY2017に初出。19回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、主力市場である日本・中国をはじめ世界的に出生数が減少する中、原材料及びエネルギー価格等の高騰による物価高や、コロナ禍を経たお客様の価値観・消費行動の変化等の影響を受けております。」
日本・中国を含む世界的な出生数減少を、物価高や消費行動変化と並ぶ事業環境上の課題として引き続き認識している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、主力市場である日本・中国をはじめ世界的に出生数が減少する中、原材料及びエネルギー価格等の高騰による物価高や、コロナ禍を経たお客様の価値観・消費行動の変化等の影響を受けております。」
日本・中国を含む世界的な出生数減少を、物価高や消費行動変化と並ぶ事業環境上の課題として引き続き認識している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「出生数減少への対策の一環として、主力のベビー向け製品に加え、６月より販売を開始した高月齢の赤ちゃん向け哺乳器「自然離乳シリーズ」や、昨年末に発売した「キッズ向けスキンケア商品」の販売拡大など、エイジアップ商品の強化にも積極的に取り組んでいます。」
出生数減少を事業上の課題として引き続き認識し、高月齢児向け哺乳器やキッズ向けスキンケアなど顧客年齢層を広げる商品を対策として強化している。 - 2023-11-08再掲決算
「出生数減少への対策の一環として、主力のベビー向け製品に加え、６月より販売を開始した高月齢の赤ちゃん向け哺乳器「自然離乳シリーズ」や、昨年末に発売した「キッズ向けスキンケア商品」の販売拡大など、エイジアップ商品の強化にも積極的に取り組んでいます。」
出生数減少を前提とした対策として、対象年齢を広げる商品の強化を再確認している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「人々の将来に対する不安が増大し、世界各地で一時的な出生数の急減が見られました。また、赤ちゃんやそのご家族を取り巻く子育て環境も大きく変化したことで、育児用品に対するニーズや購買行動も急速に変化しております。」
出生数減少リスクについて、国内外の出生数減少の可能性という従来の記載から、世界各地で一時的な出生数の急減が実際に見られたとの記載へ進んだ。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である育児用品の製造及び販売事業は、国内及び海外での出生数の減少により総需要量（数）が変動し、売上高の減少を生じる可能性が考えられます。」
国内外の出生数減少による育児用品需要・売上高減少リスクを引き続き主要リスクとして記載している。 - FY2019-Q4顕在化有価証券報告書
「当事業の売上高は、インバウンド需要が前年に比べ顕著に減少したことや出生数の想定以上の落ち込み等を背景に、254億62百万円（前年同期比6.7％減）となりました。」
出生数の想定以上の落ち込みが国内ベビー・ママ事業の売上高前年同期比6.7％減の背景として記載され、出生数減少リスクが業績に実績化した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「主力事業である育児用品の製造・販売事業が、国内及び海外の出生数の落ち込みによる消費量の減少を受けて、事業規模の縮小等を迫られる可能性が考えられます。」
国内外の出生数の落ち込みと消費量減少が、事業規模縮小の可能性として経営分析に明記された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内の育児用品は出生数の減少により総需要量（数）が変動し、売上高の減少を生じる可能性が考えられます。」
出生数減少による国内育児用品需要・売上減少リスクを引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内の育児用品は、出生数の減少により総需要量（数）が変動し、売上高の減少を生じる可能性が考えられます。」
出生数減少による国内育児用品需要・売上減少リスクを引き続き記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「国内の育児用品は、出生数の減少により総需要量（数）が変動し、売上高の減少を生じる可能性が考えられます。」
出生数減少により国内育児用品の総需要量と売上高が減少する可能性を、主要リスクとして記載した。