景気悪化・個人消費冷え込みと流通在庫圧縮
FY2019に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2025-05-13。
ピジョンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。68社中53社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における我が国の経済は、物価高による節約志向の高まりなどから個人消費は持ち直しに足踏みがみられるものの、雇用・所得環境の改善などにより景気全体は緩やかな回復が続くと期待されております。」
物価高による節約志向と個人消費の持ち直しの足踏みを、国内事業を取り巻く消費環境上のリスクとして引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、主力市場である日本・中国をはじめ世界的に出生数が減少する中、原材料及びエネルギー価格等の高騰による物価高や、コロナ禍を経たお客様の価値観・消費行動の変化等の影響を受けております。」
物価高と、コロナ禍後の顧客の価値観・消費行動の変化を、引き続き事業環境上のリスク要因として記載している。 - FY2022-Q3物価高による低価格志向有価証券報告書
「ベビーケア（育児及び女性向け用品）につきましては、コロナ第７波による外出自粛や、物価高の進行による消費者の低価格志向等の影響もあり、売上高は前年同期を下回りました。」
国内事業では、コロナ第7波に加え、物価高の進行に伴う消費者の低価格志向が売上減少要因として具体化した。 - 2021-11-04悪化業績予想の修正
「外出自粛や購買頻度の減少が続き、日本事業の売上高は前年同期を下回る結果となりました。」
外出自粛と購買頻度の減少が続き、国内消費の弱さが日本事業の減収として引き続き表れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「日本国内では４月の緊急事態宣言発令を受け、大規模なイベントの中止や小売店の営業時間短縮・臨時休業、それに伴う消費者の外出自粛などが継続され、経済や消費動向の先行きの不透明感はより一層強まりました。」
景気・個人消費の冷え込みに関する懸念が、緊急事態宣言、店舗休業、外出自粛の継続による消費動向の不透明感として強まった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2月以降、日本国内でも大規模なイベントの中止や小売店の営業時間短縮・臨時休業、それに伴う消費者の外出自粛などで消費への影響が出始め、さらに訪日外国人旅行者数が大幅に減少した事で、インバウンド需要の急速な減速も見られました。」
景気・個人消費の冷え込みやインバウンド消費減少に関する従来の懸念が、イベント中止、店舗休業、外出自粛、訪日客減少による消費への影響として実際に現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、景気悪化による個人消費の冷え込みや訪日外国人によるインバウンド消費の減少等に起因する、流通在庫圧縮の動きも売上高の減少を招く要因となります。」
景気悪化、個人消費の冷え込み、インバウンド消費減少、流通在庫圧縮を売上減少要因として再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「また、景気悪化に伴う個人消費の冷え込みによる流通在庫圧縮の動きも懸念されます。」
出生数減少とは別に、景気悪化・個人消費の冷え込みが流通在庫圧縮を通じて国内事業へ影響する懸念を記載した。