クリナップ（7955）・リスク悪化
地価・事業展開・収益獲得状況による減損損失リスク
FY2017に初出。21回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
21記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「減損損失 3」
減損損失を3百万円計上し、前年度の2百万円から増加した。減損リスクが実際の損失として継続し、金額も小幅に拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失は2百万円となり、前連結会計年度の7百万円から減少しました。」
減損損失は前年度の7百万円から2百万円へ減少した。減損リスク自体は継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損損失 7」
当年度に減損損失7百万円を計上し、地価・事業展開・収益獲得状況等に関する減損リスクが実際の損失として発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 5」
当第2四半期連結累計期間に減損損失5百万円を計上し、減損リスクに対応する実際の損失計上が続いている。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失は2百万円となり、前連結会計年度の13百万円から減少しました。」
減損損失は2百万円となり、前年度の13百万円から減少した。減損リスク自体は継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 1」
当第２四半期連結累計期間に減損損失1百万円を計上し、減損リスクに対応する実際の損失計上が続いている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 1」
当第1四半期連結累計期間に減損損失1百万円を計上し、減損リスクに対応する実際の損失計上が続いている。 - FY2022対処有価証券報告書
「減損損失 13」
減損損失は13百万円となり、前年度の15百万円から減少した。減損会計リスクは引き続き記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「減損損失 15」
減損損失は15百万円となり、前年度の189百万円から減少した。減損リスクはなお記載されているが、当年度の実際の損失計上額は縮小した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 14」
当第3四半期連結累計期間に減損損失14百万円を計上し、減損リスクに対応する実際の損失計上が継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 6」
当第２四半期連結累計期間に減損損失6百万円を計上し、減損リスクに対応する実際の損失計上が続いている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 3」
当第１四半期連結累計期間に減損損失3百万円を計上し、減損リスクに対応する実際の損失計上が続いている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「減損損失 189」
当年度の減損損失は189百万円となり、前年度の8百万円から増加した。減損リスクの実際の損失計上が拡大している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 98」
減損会計に関するリスクについて、当第３四半期連結累計期間に減損損失98百万円を計上し、実際の損失として発生している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、収益性の向上に努めてまいりますが、2005年４月１日以降開始された連結会計年度より減損会計が適用され、今後の地価の動向及び事業展開や収益獲得状況によっては、減損損失の計上により、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
減損会計に関するリスクを年次開示でも継続している。当年度の減損損失は8百万円で、既に四半期開示で計上された内容からの新たな段階進展はない。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 8」
当第3四半期連結累計期間の連結損益計算書に減損損失8百万円を計上し、減損リスクに対応する実際の損失計上が継続している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 1」
当第２四半期連結累計期間の連結損益計算書で減損損失1百万円を計上しており、減損リスクに対応する実際の損失計上が続いている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 1」
当第１四半期連結累計期間の連結損益計算書で減損損失１百万円を計上しており、減損リスクに対応する実際の損失計上が続いている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「減損損失 20」
減損会計リスクを引き続き記載し、当年度の連結損益計算書では減損損失20百万円を計上している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 19」
四半期連結損益計算書に特別損失として減損損失19百万円を計上しており、減損損失の可能性が実際の損失計上として記載された。ただし、本 filingの記載だけでは発生要因の詳細は特定されていない。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、収益性の向上に努めてまいりますが、平成17年４月１日以降開始された連結会計年度より減損会計が適用され、今後の地価の動向及び事業展開や収益獲得状況によっては、減損損失の計上により、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
地価、事業展開、収益獲得状況によって減損損失を計上し、業績に影響する可能性を新たなリスク項目として記載している。