国内需要と住宅・リフォーム市場への依存
FY2016に初出。35回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
クリナップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、建築費高騰等により住宅取得マインドが鈍化し、新設住宅着工戸数が低水準にて推移する厳しい状況が続いております。」
建築費高騰等による住宅取得マインドの鈍化、新設住宅着工戸数の低水準および厳しい市場環境を継続して記載している。 - FY2025住宅需要の回復期待も持家不振・コスト高が継続有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、政府の住宅取得支援策等による住宅需要の回復に期待が持てるものの、不安定な国際情勢、エネルギーや原材料／資材価格の高騰継続もあり、依然として先行き不透明な状況で推移すると思われます。」
住宅需要の回復期待を示す一方、持家の伸び悩み、国際情勢、エネルギー・原材料価格高騰による不透明感を継続している。 - FY2025-H1持家不振とコスト高による厳しい市場環境を継続有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、住宅需要における持家の不振が継続する中、資材価格や物流コスト、人件費の高騰もあり、厳しい状況で推移しました。」
持家需要の不振が継続する状況に加え、資材価格、物流コスト、人件費の高騰を要因として、厳しい市場環境を記載している。 - FY2024巣ごもり需要減退・建築費高騰による住宅需要低迷を明示有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、巣ごもり需要の減退や、建築費高騰による住宅需要の低迷もあり、厳しい経営環境となりました。」
従来の新設住宅着工・リフォーム市場への依存に加え、巣ごもり需要の反動減と建築費高騰による住宅需要低迷を、当年度の市場環境として明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、物価上昇やアフターコロナによる消費行動の変化による影響を受け、新設住宅着工戸数における持家の前年割れが継続しました。」
物価上昇や消費行動の変化を背景に、持家の新設住宅着工戸数が前年割れを続ける状況を記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、物価上昇や雇用／所得環境の変化による住宅マインドの低下が影響し、新設住宅着工戸数における持家の前年割れが継続しました。」
物価上昇や雇用・所得環境の変化による住宅マインド低下が新たに明示され、持家の新設住宅着工戸数の前年割れも継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、巣篭もり需要による住環境充実への関心の高まりは継続し、リフォーム需要が堅調に推移した一方、新設住宅着工戸数における持家は１年を通して低調に推移しました。また、依然として不安定な国際情勢もあり、原材料／資材の供給不足や価格高騰の影響など、未だ先行き不透明な状況が続いております。」
リフォーム需要の堅調さを認識する一方、持家着工の低調、原材料・資材の供給不足と価格高騰による不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q3持家着工低迷・リフォーム堅調も供給制約継続有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、巣篭もり需要による住環境充実への関心の高まりは継続し、リフォーム需要が堅調に推移した一方、新設住宅着工戸数における持家が前年比で大きく下回りました。また、依然として不安定な国際情勢もあり、原材料／資材の供給不足や価格高騰の影響など、未だ先行き不透明な状況が続いております。」
リフォーム需要の堅調さを示す一方、持家の新設住宅着工戸数が前年を大きく下回り、原材料・資材の供給不足や価格高騰による不透明感も継続している。 - FY2023-Q1リフォーム需要堅調も供給不足・価格高騰で厳しい環境有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、巣篭もり需要による住環境の充実に対する意識の高まりから、リフォーム需要が堅調に推移した一方、原材料／資材の供給不足や価格高騰の影響もあり、厳しい経営環境となりました。」
巣ごもり需要を背景にリフォーム需要が堅調とする一方、原材料・資材の供給不足や価格高騰により厳しい経営環境と記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、政府による住宅取得支援策の影響もあり、新設住宅着工戸数は前年を上回るなど、需要は回復傾向で推移しました。しかしながら世界的な原材料／資材の供給不足、価格高騰の影響などもあり、未だ先行き不透明な状況が続いております。」
新設住宅需要の回復傾向を認識する一方、原材料・資材問題により国内住宅設備需要の先行きが不透明との説明を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、政府による住宅取得支援策の影響もあり、新設住宅着工戸数は前年を上回るなど、需要は回復傾向で推移しました。しかしながら世界的な原材料／資材の供給不足、価格高騰の影響などもあり、未だ先行き不透明な状況が続いております。」
新設住宅着工戸数が前年を上回り需要は回復傾向とされた一方、原材料・資材の供給不足や価格高騰により先行き不透明との認識を継続している。 - FY2022-Q2住宅需要は回復傾向も先行き不透明有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、政府による住宅取得支援策が終了となる影響もあり、新設住宅着工戸数は前年を上回るなど、需要は回復傾向で推移しましたが、世界的な原材料／資材の供給不足、価格高騰の影響なども懸念され、未だ先行き不透明な状況が続いております。」
新設住宅着工戸数が前年を上回り需要は回復傾向とされた一方、住宅取得支援策終了や原材料・資材問題により先行き不透明と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、巣篭もり需要などもあり、好転の兆しが見えつつあります。」
新型コロナウイルス感染症の影響で厳しい経済状況が続く一方、巣ごもり需要などにより住宅設備機器業界に好転の兆しが見えつつあると記載している。 - FY2021新設住宅・リフォーム需要前年割れも回復兆しを確認有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、感染拡大に伴う雇用・所得環境の悪化や消費者マインドの低下により、新設住宅着工やリフォーム需要は前年を下回る水準にて推移したものの、巣ごもり需要の影響もあり、第３四半期以降、リフォーム市場が回復の兆しを見せはじめました。」
新設住宅着工とリフォーム需要は前年割れの水準で推移した一方、第3四半期以降はリフォーム市場の回復兆しを年次開示で確認している。 - FY2021-Q3新設住宅低水準もリフォーム回復の兆し有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、新設住宅着工戸数が低水準で推移したものの、巣ごもり需要の影響もあり、リフォーム市場が回復の兆しを見せはじめました。」
新設住宅着工戸数は低水準で推移する一方、巣ごもり需要によりリフォーム市場に回復の兆しが示された。 - FY2021-Q2厳しい市場環境だが落ち込みは想定より小幅有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、消費税増税後の反動減に加え新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり引き続き厳しい市場環境ではあったものの、「新しい生活様式」の普及もあり、想定より小幅な落ち込みにとどまりました。」
消費税増税後の反動減と新型コロナウイルス感染症の影響で厳しい市場環境が続く一方、「新しい生活様式」の普及により市場の落ち込みは想定より小幅だったと記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、不安定だったサプライチェーンは落ち着きを見せ始めたものの、新設住宅着工戸数やリフォーム需要が前年比で大きく後退し、厳しい状況で推移いたしました。」
サプライチェーンは落ち着き始めたとする一方、新設住宅着工戸数に加えてリフォーム需要も前年比で大きく後退したと記載し、国内住宅・リフォーム需要の厳しさを広げている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、新設住宅着工戸数が前年比で大きく減少し、また、新型コロナウイルス感染症拡大に起因する経済活動の抑制やサプライチェーンの不安定化もあり、予断を許さない状況で推移いたしました。」
新設住宅着工戸数の大幅減少に加え、感染症による経済活動抑制とサプライチェーン不安定化が加わり、国内住宅設備需要を取り巻く厳しさを記載している。 - FY2020-Q3駆け込み需要の一時増加が収束し消費者マインドを懸念有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、消費税増税前駆け込みによる一時的な需要増も落ち着きを見せ、消費者マインドの動向が懸念される状況にあります。」
消費税増税前の駆け込み需要による一時的な需要増が落ち着き、消費者マインドの動向を懸念する表現へ変化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、消費税増税前の駆け込み需要が見られたものの、回復基調だった持家の新設住宅着工戸数は足踏みを見せ、先行きの不透明感が増しております。」
消費税増税前の駆け込み需要が一時的に見られた一方、持家の新設住宅着工が足踏みし、先行き不透明感の増加が明示された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、住宅取得優遇制度や住宅ローンの低金利に支えられて持家の新設住宅着工戸数はほぼ横ばい、貸家は前年を大きく下回りました。また、期待されたリフォーム市場は伸びを欠き、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
持家はほぼ横ばいにとどまり、貸家は前年を大きく下回り、リフォーム市場も伸びを欠くと記載され、国内住宅・リフォーム需要の厳しさが具体化している。 - FY2019-Q3持家に回復の兆しもリフォーム低迷継続有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、新設住宅着工戸数における持家が回復の兆しを見せたものの、リフォーム市場は活性化するに至らず、力強さを欠いた状況で推移いたしました。」
持家の新設住宅着工には回復の兆しが示された一方、リフォーム市場の低迷と住宅設備需要の力強さ不足は継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、新設住宅着工戸数が前年割れとなり、リフォーム市場も活性化するに至らず、依然として厳しい状況が継続いたしました。」
前四半期の「伸び悩み、弱含み」との記載から、新設住宅着工戸数の前年割れとリフォーム市場の未活性化が明示され、国内住宅・リフォーム市場の厳しさが具体化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、新設住宅着工戸数やリフォーム市場が依然として伸び悩み、弱含みで推移いたしました。」
新設住宅着工戸数とリフォーム市場が引き続き伸び悩み、弱含みで推移していると記載している。前年度末からの状況を継続して示すもので、新たな悪化とは判定していない。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、新設住宅着工戸数やリフォーム市場の伸び悩み継続が懸念され、不透明感を払拭できない状況となっております。」
新設住宅着工戸数の減少傾向とリフォーム需要の力強さ不足を、前年度より厳しい国内住宅・リフォーム市場の状況として記載している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、貸家の減速により新設住宅着工戸数が低調となったのに加え、リフォーム市場も依然横ばいで活性化に至らず、厳しい状況が継続されました。」
前四半期の新設住宅着工の伸び鈍化という記載から、貸家の減速による着工戸数の低調へと状況を詳しく記載し、リフォーム市場の横ばいも続いている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、新設住宅着工戸数の伸びが鈍くなったのに加え、リフォーム市場の低迷が続き、厳しい状況となりました。」
前四半期の新設住宅着工が増加基調との記載から、新設住宅着工の伸び鈍化へと状況が悪化し、リフォーム市場の低迷も続いている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、低水準の住宅ローン金利や政府による住宅取得支援策に支えられ、新設住宅着工戸数は増加基調で推移しましたが、力強さを欠く個人消費の影響により、リフォーム市場は厳しい状況が続きました。」
新設住宅着工は増加基調である一方、個人消費の弱さによりリフォーム市場が厳しいという国内住宅・リフォーム市場への依存構造を継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、相続税対策により貸家の新設住宅着工戸数は堅調だったものの、持家や分譲住宅の動きは鈍くなってきており、低迷しているリフォーム市場と相まって、厳しい状況が続いております。」
国内の新設住宅、持家・分譲住宅、リフォーム市場の動向が業績に影響する構図を引き続き示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、金利優遇策や住宅取得優遇制度などにより、貸家や持家などの新設住宅着工戸数は堅調だったものの、消費者マインドの冷え込み継続により、リフォーム市場は活性化をみせず、厳しい状況となりました。」
新設住宅着工は堅調である一方、消費者マインドの冷え込みとリフォーム市場の低迷が住宅設備需要に影響する構図を引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、貸家や持家などの新設住宅市場はやや活性化したものの、消費税率引き上げの延期もあり消費マインドの盛り上がりに欠け、厳しい環境が継続いたしました。」
新設住宅市場、消費マインド、消費税率引き上げ延期が住宅設備需要に影響する構図を引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「住宅設備機器業界におきましては、政府による住宅取得支援策を背景に新設住宅着工戸数は堅調に推移いたしましたが、節約志向の消費マインドが依然として継続しており、本格的な回復とは言えない状況で推移いたしました。」
新設住宅着工や個人消費の回復状況が住宅設備需要に影響する構図を引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの営業収入のほとんどが国内需要によるものであり、国内の経済状況の影響を受けます。国内景気後退による新設住宅着工戸数、特に持家の着工戸数が著しく減少した場合、期待されるリフォーム需要への対応が万一不十分となった場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内景気、新設住宅着工、持家需要、リフォーム需要を業績変動要因として挙げている。