原材料価格高騰による収益圧迫
FY2016に初出。23回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-08-06対処決算
「利益面では、引き続き、原材料価格や人件費等の上昇は続いておりますが、中高級価格帯商品の販売伸長やセット単価の上昇及び原価低減等の効果により、売上総利益率が上昇するとともに、販管費率の低下もあり、営業利益は同85.2％増の1,067百万円、経常利益は同59.7％増の1,256百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同64.5％増の754百万円となりました。」
原材料価格・人件費等の上昇は継続しているが、中高級商品の販売伸長、セット単価上昇、原価低減等により利益圧迫を吸収したと記載している。 - FY2026対処有価証券報告書
「引き続き、原材料価格や人件費等の上昇は続いておりますが、販売価格改定効果の顕在化や原価低減等の効果により、売上総利益率が上昇するとともに、販管費率の低下もあり、営業利益は同90.7％増の3,948百万円、経常利益は同69.9％増の4,454百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同102.2％増の3,475百万円となりました。」
原材料価格や人件費等の上昇は継続している一方、販売価格改定効果や原価低減等により売上総利益率が上昇し、利益への圧迫を吸収したと記載している。 - 2026-05-11対処業績予想の修正
「引き続き、原材料価格や人件費等の上昇は続いておりますが、販売価格改定効果の顕在化や原価低減等の効果により、売上総利益率が上昇するとともに、販管費率の低下もあり、営業利益は同90.7％増の3,948百万円、経常利益は同69.9％増の4,454百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同102.2％増の3,475百万円となりました。」
原材料価格や人件費等の上昇は続く一方、価格改定効果と原価低減等により利益への圧迫を吸収したと記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益面では、原材料価格や人件費等の上昇が続いておりますが、販売価格改定効果の顕在化等の影響により売上総利益率が上昇し、販管費の増加を吸収したことで、営業利益は同256.5％増の1,351百万円、経常利益は同170.0％増の1,663百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は同292.2％増の1,005百万円となりました。」
原材料価格や人件費等の上昇は継続している一方、販売価格改定効果の顕在化等により売上総利益率が上昇し、利益への圧迫を一部吸収したと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、市況や為替相場・金利の変動だけでなく、海外における政情不安、新たな規制や税制の変更等により原材料等の仕入価格やエネルギーが予想を上回る高騰を続け、生産性向上やＶＥ活動による原価低減では吸収しきれず販売価格への転嫁が遅れた場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰に加え、為替・金利、市況、海外政情、新規制・税制変更、原価低減で吸収できない場合や価格転嫁遅延まで、収益圧迫リスクを具体化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は、前年同期に比べ４百万円減の63,531百万円となりました。利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、販管費の増加もあり、営業利益は同63.8％減の379百万円、経常利益は同53.7％減の616百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は同66.1％減の256百万円となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰が売上原価の上昇を通じて、営業利益、経常利益、中間純利益の減少として当中間連結会計期間にも実際に影響した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上原価は、売上原価率が前連結会計年度に比べ0.7％上昇し68.8％、88,046百万円となりました。売上原価上昇の主な要因は、原材料やエネルギーの価格高騰によるものです。」
原材料・エネルギー価格高騰が売上原価率の0.7ポイント上昇と売上原価880億4,600万円に結びつき、通期の収益を実際に圧迫した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、不安定な国際情勢、円安に起因するエネルギーや原材料／資材の価格高騰は継続しており、先行き不透明な状況で推移しました。 以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比3.5％増の97,434百万円となりました。利益面では営業利益は同24.4％減の2,397百万円、経常利益は同21.5％減の2,822百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同30.5％減の1,812百万円となりました。」
エネルギー・原材料価格高騰が継続する中、増収となった一方で営業利益等が前年同期比で減少した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、営業利益は同40.4％減の1,047百万円、経常利益は同34.6％減の1,329百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同43.4％減の755百万円となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰が売上原価の大幅上昇を通じて、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少として実際に影響した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比9.2％増の31,882百万円となりました。利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、営業利益は同22.8％減の483百万円、経常利益は同16.2％減の678百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同29.7％減の343百万円となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が売上原価の大幅上昇を通じ、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少として当四半期にも実際に影響した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上原価は、売上原価率が前連結会計年度に比べ2.1％上昇し68.1％、84,426百万円となりました。売上原価上昇の主な要因は、原材料やエネルギーの価格高騰によるものです。」
原材料・エネルギー価格の高騰が売上原価率の2.1ポイント上昇と営業利益等の減少として通期業績に実際に影響した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比10.0％増の94,112百万円となりました。利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、営業利益は同22.5％減の3,171百万円、経常利益は同19.4％減の3,594百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同11.0％減の2,607百万円となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が売上原価の大幅上昇を通じて、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少として実際に業績へ影響した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比11.6％増の61,310百万円となりました。利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、営業利益は同18.9％減の1,757百万円、経常利益は同15.7％減の2,032百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同14.0％減の1,334百万円となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が売上原価の大幅上昇を通じて、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少として実際に業績へ影響した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比8.6％増の29,206百万円となりました。利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、営業利益は同42.5％減の626百万円、経常利益は同34.5％減の809百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同35.1％減の488百万円となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が売上原価の大幅上昇と営業利益等の減少として実際に業績へ影響したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、新型コロナウイルス感染症の収束時期が見通せず、その影響により国内・世界経済ともに先行き不透明であり、また不安定な世界情勢のなか原材料／資材の供給不足、価格高騰の影響などもあり、依然として予断を許さない状況が続いております。」
原材料・資材の供給不足と価格高騰を収益環境上の懸念として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら世界的な原材料／資材の供給不足、価格高騰の影響などもあり、未だ先行き不透明な状況が続いております。」
世界的な原材料・資材の供給不足及び価格高騰を、従来に続く収益への影響懸念として記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「世界的な原材料／資材の供給不足、価格高騰の影響なども懸念され、未だ先行き不透明な状況が続いております。」
従来の原材料価格高騰リスクに加え、世界的な原材料・資材の供給不足と価格高騰の影響が懸念事項として具体的に記載された。リスクは数値化されておらず、損失発生も記載されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、原材料価格が高騰した場合についても、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰による業績影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、原材料価格が高騰した場合についても、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰による業績影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、原材料価格が高騰した場合についても、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰による業績影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、原材料価格が高騰した場合についても、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰による業績影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、原材料価格が高騰した場合についても、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰による業績影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、原材料価格が高騰した場合についても、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の上昇を業績への影響要因として記載している。