Komori
ヤマハ(7951)・リスク悪化

海外拠点集中と国際活動のリスク

FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。

7記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016悪化FY2018 – FY2019悪化FY2021 – FY20262016: 120162017: 020172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 020232024: 020242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
海外拠点・売上集中による国際事業依存リスク5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社

ヤマハがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年早い。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「当社グループの海外売上収益は売上収益の76.0%を占めております。」

    海外売上収益比率が前回の74.2%から76.0%へ上昇し、海外市場への依存度がさらに高まった。
  2. FY2022悪化有価証券報告書

    「また、海外売上収益は売上収益の74.2%を占めています。」

    海外売上収益比率が前期の71.0%から74.2%へ上昇し、海外事業への依存度がさらに高まった。
  3. FY2021悪化有価証券報告書

    「また、海外売上収益は売上収益の71.0%を占めています。」

    海外売上収益比率が前期の70.2%から71.0%へ上昇し、海外事業への依存度が高まった。
  4. FY2020海外売上高比率が微減有価証券報告書

    「連結子会社57社のうち42社が海外法人であり、そのうちの23社が製造・制作会社等で、主に中国、インドネシア、マレーシア、インドに拠点を置いています。また、海外売上収益は売上収益の70.2%を占めています。」

    海外売上収益比率は前期の70.4%から70.2%へ微減した一方、海外法人42社・製造制作会社23社を抱えるグローバル依存構造を継続している。
  5. FY2019悪化有価証券報告書

    「連結子会社59社のうち44社が海外法人であり、そのうちの23社が製造・制作会社等で、主要製造拠点は中国、インドネシア、マレーシアに集中しております。また、海外売上高は売上高の70.4%を占めております。」

    海外売上高比率が前期の69.1%から70.4%へ上昇し、海外事業への依存度がさらに高まった。
  6. FY2018悪化有価証券報告書

    「連結子会社59社のうち44社が海外法人であり、そのうちの22社が製造・制作会社等で、主要製造拠点は中国、インドネシア、マレーシアに集中しております。また、海外売上高は売上高の69.1%を占めております。」

    海外売上高比率は前回記載の66.7%から69.1%へ上昇した。一方、連結子会社数・海外法人・製造会社数は統合等により減少している。
  7. FY2016初出有価証券報告書

    「連結子会社67社のうち45社が海外法人であり、そのうちの23社が製造・制作会社等で、主要製造拠点は中国、インドネシア、マレーシアに集中しております。また、海外売上高は売上高の66.7%を占めております。」

    政治・経済混乱、規制、人材、人件費、調達、物流、労働争議等を列挙。
一緒に動いた変遷

「原材料価格・供給と物流コスト」は、この変遷が動いた7回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

422222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1原材料価格・供給と物流コスト4回
  3. 2事業活動を通じた社会課題解決と経営の透明性2回
  4. 3世界景気後退と需要減少2回
  5. 4為替変動による計画未達2回
  6. 5中期業績と株主価値に連動する役員報酬制度2回
  7. 6海外製造拠点の人件費上昇2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヤマハの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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