新型コロナウイルス感染拡大による操業停止・減収
FY2020に初出。12回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「アコースティックピアノは、中国での新型コロナウイルス感染症による混乱の影響により減収となりました。」
感染症影響は全体として緩やかな改善が想定されている一方、中国では混乱が継続し、アコースティックピアノの減収として実際に現れた。 - FY2023-Q2行動制限緩和と感染影響の改善想定有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末において、新型コロナウイルス感染症による影響は、引き続き緩やかに改善が進んでいくものと想定しております。」
行動制限の緩和などにより経済活動の正常化が進み、感染症影響は緩やかに改善すると想定している。一方、感染症の影響自体はなお不確実性を伴う前提として扱われている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末において、新型コロナウイルス感染症による影響は、新たな変異株の感染拡大もあり依然として先行き不透明な状況が継続しておりますが、長期的には緩やかな改善が進んでいくものと想定しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響について、新たな変異株による不透明感が続く一方、長期的には緩やかな改善を想定する状態を継続している。 - FY2022業績回復と供給不足・感染症の不確実性が併存有価証券報告書
「半導体調達難および物流の混乱などによる商品供給不足が継続するものの、新型コロナウイルスの感染拡大による影響からの回復が進んだことにより、前年同期に対し300億28百万円（11.0％）増加の3,023億31百万円となりました。」
感染拡大影響からの回復により売上収益は増加した一方、半導体調達難・物流混乱による商品供給不足は継続した。 - FY2022-Q3業績回復と供給不足・感染症の不確実性が併存有価証券報告書
「半導体調達難および物流の混乱などによる商品供給不足が継続するものの、新型コロナウイルスの感染拡大による影響からの回復が進んだことにより、前年同期に対し300億28百万円（11.0％）増加の3,023億31百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による影響からの回復で売上収益は前年同期比11.0％増加した一方、半導体調達難・物流混乱による商品供給不足は継続している。 - FY2022-Q2業績回復と感染影響・供給制約の不確実性が併存有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間の売上収益は、新型コロナウイルス感染拡大による影響からの回復が進み、前年同期に対し336億94百万円（20.4％）増加の1,984億98百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による影響からの回復が進み、売上収益は前年同期比20.4％増加した。一方、感染症の影響と供給動向の先行き不透明感は継続している。 - FY2022-Q1業績回復と感染影響の不確実性が併存有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大が当社グループに与える影響は、依然として不確実性が高い状況が続いておりますが、引き続き緩やかに改善が進んでいくと想定して将来の業績の見積りを行っております。」
当第1四半期は売上収益・利益が前年同期から回復した一方、新型コロナウイルス感染拡大の影響については不確実性が高く、感染再拡大時の影響可能性も残ると記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「その他の費用は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う操業停止損23億18百万円及び固定資産の減損損失35億53百万円を計上したことにより増加しました。」
新型コロナウイルスによる操業停止損23億18百万円、固定資産減損損失35億53百万円を計上し、影響が継続した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「ただし、業績は改善傾向にあり、当第３四半期連結会計期間の売上収益は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う影響と商品供給不足から前年同期に対し、65億91百万円（5.8%）減少の1,074億99百万円となりましたが、事業利益は、159億97百万円と前年同期に対し、２億円55百万円（1.6%）の減少にとどまり、事業利益率は、前年同期を上回る結果となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大と商品供給不足による減収は継続したが、第3四半期会計期間単独では減収幅・事業利益の減少幅が縮小し、業績改善傾向も記載された。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルスがパンデミック化し、ニューノーマルに向けての取り組みが重要性を増しております。このため、「事業環境の劇的変化（パンデミック等）」を「事業環境の変化」から分離し、独立したリスク項目として設定することとしました。」
新型コロナウイルス感染拡大による影響を、従来の事業環境リスクから分離し、「事業環境の劇的変化（パンデミック等）」として独立したリスク項目に再整理した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第１四半期連結累計期間の売上収益は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う影響により、為替のマイナス影響24億円を含め、前年同期に対し277億30百万円（27.9％）減少の717億87百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による店舗・音楽教室の閉鎖、工場の操業停止、ライブ市場等の縮小が当第1四半期の売上収益減少として現れた。操業停止損25億44百万円も計上し、影響が想定以上に長期化した場合の将来業績への影響可能性を記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上収益は、新型コロナウイルス感染拡大に伴うマイナス影響137億円、為替のマイナス影響131億円、および部品・装置事業の市況低迷により、前期に対し201億45百万円（4.6%）減少の4,142億27百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による店舗・教室休業、工場操業停止、イベント中止等が発生し、売上収益に137億円のマイナス影響、操業停止損13億86百万円、減損損失33億30百万円を計上した。