ヤマハ（7951）・リスク顕在化
海外製造拠点の人件費上昇
FY2018に初出。4回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2021。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外生産拠点の人件費増加による利益圧迫6社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社
ヤマハがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より2年遅い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021顕在化有価証券報告書
「海外生産拠点の労務費の上昇（16億円）等の減益要因」
海外生産拠点の労務費上昇等による減益影響が、前期の14億円から16億円へ拡大した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「海外生産拠点の労務費上昇等による製造コストアップ（14億円）等の減益影響がありました」
海外生産拠点の労務費上昇等が14億円の減益影響として実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「海外生産拠点の労務費上昇等による製造コストアップ（11億円）等の減益影響がありました」
海外生産拠点の労務費上昇等による製造コストアップが当期に11億円の減益影響として実際に発生した。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの国々での人件費の上昇が製造原価を増加させることがあります。」
中国、インドネシア、マレーシアの主要製造拠点における人件費上昇を独立したリスクとして記載している。