ヤマハ（7951）・施策再定義
中期業績と株主価値に連動する役員報酬制度
FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定・業績・株価連動を組み合わせた役員報酬構成440社が書いているテーマ・逆風1社・追い風374社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの441件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「結果として業績連動部分の配分は、財務目標 ：非財務目標 ：企業価値目標＝50％：20％：30％となります。」
新中期経営計画に合わせ、役員株式報酬の評価配分を従来の財務中心の構成から、ROIC・非財務KPI・TSRの50:20:30へ変更した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「評価指標については、これまでの財務目標に、サステナビリティを中心とした非財務目標、企業価値目標の区分を加えました。財務目標と非財務目標は、中期経営計画で掲げる経営指標を指標とし、企業価値目標については株主総利回り（TSR）を指標としました。なお、株式報酬への影響度合いは、財務目標 ：非財務目標 ：企業価値目標＝５：３：２となります。」
役員の譲渡制限付株式報酬を、財務目標のみから、非財務目標とTSRを加えた5:3:2の評価構成へ変更した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「社外取締役を除く取締役及び執行役の報酬は、(1)固定報酬(2)業績連動賞与及び(3)譲渡制限付株式報酬からなり、それらは概ね、５：３：２の割合で構成されております。」
固定報酬・業績連動賞与・譲渡制限付株式報酬の組合せと、中期経営計画の事業利益率・ROE・EPSへの連動を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社外取締役及び監査委員を除く取締役、並びに内部監査担当を除く執行役の報酬は、(1)固定報酬(2)業績連動賞与及び(3)譲渡制限付株式報酬からなり、それらは概ね、５：３：２の割合で構成されております。」
固定報酬・業績連動賞与・譲渡制限付株式報酬を組み合わせ、業績指標に連動させる報酬制度を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「社外取締役及び監査委員を除く取締役、並びに内部監査担当を除く執行役の報酬は、①固定報酬、②業績連動賞与及び③譲渡制限付株式報酬からなり、それらは概ね、５：３：２の割合で構成されております。」
業績連動賞与を当期純利益・ROEに連動させ、譲渡制限付株式報酬の3分の2を中期経営計画のROS・EPS・ROEに連動させている。譲渡制限期間は10年または退任時で、クローバック条項も設定している。