事業活動を通じた社会課題解決と経営の透明性
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
- FY2026再定義有価証券報告書
「社会価値の創造を通じ、自らの中長期的な企業価値を高める為、マテリアリティを特定し、積極的にサステナビリティ活動を推進します。」
従来のESG方針を、マテリアリティ、経営計画KPI、取締役会監督、社会価値と企業価値の向上を統合した経営方針として整理した。 - 2026-05-11前進業績予想の修正
「これらの取り組みは、当社がどのような企業でありたいのかを社会に示すとともに、中長期の企業価値向上にもつながる極めて重要なものであり、今後も着実な施策実行と情報発信を進めていきます。」
社会課題の解決に向けた活動を、企業のあり方と中長期の企業価値向上に結び付けて継続する方針を示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「「事業基盤」、「環境・社会」、「人材」の３領域10項目をマテリアリティとして策定しました。中期経営計画ではこれらのマテリアリティに基づき３つの方針を設定しました。」
従来のESG方針を、事業基盤・環境社会・人材のマテリアリティと中期計画の3方針に結び付け、経営計画の中核へ再整理した。 - FY2021前進有価証券報告書
「今後より一層重点的に取り組むために、代表執行役社長の諮問機関としてサステナビリティ委員会および５つの部会（気候変動部会、資源循環部会、調達部会、人権・D&I部会、社会・文化貢献部会）を2021年１月１日付で新設しました。」
ESG方針を、社長諮問機関と5つの専門部会による全社横断の推進体制へ具体化した。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「気候変動や人権等に関するリスクは「調達」・「人材・労務」・「環境」の既存リスク項目において対策を進めておりますが、サステナビリティへの意識を更に高め、個別対応とともに包括的なリスクと捉えてグループ全体で横断的な取り組みを進めて参ります。」
気候変動・人権等を既存リスク項目別の対応に加え、サステナビリティに関する包括的なリスクとして捉え、グループ横断の取り組みに位置付けた。 - FY2020前進有価証券報告書
「器楽教育普及の取組みが、インドネシアに加えインドやベトナム等でも進み、中期経営計画３年目の目標である累計100万人に対し累計39万人に達しました。」
音楽文化・社会への貢献を、複数の新興国での器楽教育普及として具体化し、累計生徒数39万人まで進展した。 - FY2019前進有価証券報告書
「音楽文化・社会の持続的発展に貢献します。多種多彩な楽器の供給を通じた世界の音楽シーンへの貢献、新興国における器楽教育普及等、音楽文化のサステナビリティへの貢献を拡大する他、製品・サービスを通じた社会課題の解決に取り組みます。また、持続可能な木材利用や環境配慮製品の開発などを通じ、自然との共生を実現していきます。」
従来のESG方針に加え、音楽文化の持続性、器楽教育、持続可能な木材利用、環境配慮製品を重点戦略として具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「持続可能な社会の実現に向け、Ｅ（Environment 環境）、Ｓ（Social 社会）、Ｇ（Governance 企業統治）の観点から、事業戦略に基づく事業活動を通じた社会課題解決への取り組み、事業プロセスにおける環境・社会への配慮、並びにコーポレートガバナンスや内部統制強化による透明で質の高い経営を目指して、引き続き様々な取り組みを進めます。」
ESGを事業活動、環境・社会配慮、ガバナンス強化と結び付ける方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「持続可能な社会の実現に向け、Ｅ（Environment 環境）、Ｓ（Social 社会）、Ｇ（Governance 企業統治）の観点から、事業戦略に基づく事業活動を通じた社会課題解決への取り組み、事業プロセスにおける環境・社会への配慮、並びにコーポレートガバナンスや内部統制強化による透明で質の高い経営を目指して、引き続き様々な取り組みを進めます。」
環境・社会・ガバナンスを事業戦略と経営品質に関連付けている。