読む価値
39定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
12.9
売上高の前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年1月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高51,697百万円前年比 +12.9%進捗 48.6%
営業利益4,437百万円前年比 +16.0%進捗 44.4%
経常利益4,191百万円前年比 +13.7%進捗 43.7%
純利益（親会社株主帰属）3,199百万円前年比 -18.3%進捗 44.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益121.27円
期末の財政状態
総資産84,437百万円
うち純資産 43,777 百万円自己資本比率 51.5%前期末比 +2.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+6,757
投資-1,148
財務-5,109
純増減+500
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高16,771百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高106,400百万円（前年比 +5.4%）
営業利益10,000百万円（前年比 +6.2%）
経常利益9,600百万円（前年比 +6.4%）
純利益7,200百万円（前年比 +232.1%）
年間配当予想170円・銭 → 170円・銭（0.0%）
業績の増減要因
電子ピアノの需要回復、電子ドラムの新製品群、DW社の営業強化・新製品投入、ギターエフェクターの堅調な需要と新製品群、ダンス&DJ関連製品の活況・受注残の出荷。一方、映像音響機器は物件納入の減少や新製品投入前の需要減少により低調。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象連結子会社が、米国で無効と判断された関税について、2026年7月末までに18百万米ドル（約30億円）の還付手続きを申請。還付の可否・金額・時期は不確実で、申請額は業績予想に未反映。
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 60百万円 / 特別損失 項目 固定資産除売却損 / 金額 6百万円、項目 特別退職金 / 金額 28百万円、項目 訴訟関連損失 / 金額 38百万円、項目 在外子会社における送金詐欺損失 / 金額 136百万円
減価償却費1,468百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数26,580,659
期末自己株式数172,358
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 51,697百万円（前年比 +12.9%） |
| 営業利益 | 4,437百万円（前年比 +16.0%） |
| 経常利益 | 4,191百万円（前年比 +13.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,199百万円（前年比 -18.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 121.27円 |
| 自己資本比率 | 当期末 51.5 / 前期末 49.2 |
| 総資産 | 84,437百万円 |
| 純資産 | 43,777百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,757百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,148百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5,109百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,771百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 106,400百万円（前年比 +5.4%） / 営業利益 10,000百万円（前年比 +6.2%） / 経常利益 9,600百万円（前年比 +6.4%） / 純利益 7,200百万円（前年比 +232.1%） |
| 年間配当予想 | 170円・銭 → 170円・銭（0.0%） |
| 減価償却費 | 1,468百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 60百万円 / 特別損失 項目 固定資産除売却損 / 金額 6百万円、項目 特別退職金 / 金額 28百万円、項目 訴訟関連損失 / 金額 38百万円、項目 在外子会社における送金詐欺損失 / 金額 136百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 連結子会社が、米国で無効と判断された関税について、2026年7月末までに18百万米ドル（約30億円）の還付手続きを申請。還付の可否・金額・時期は不確実で、申請額は業績予想に未反映。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 26,580,659 |
| 期末自己株式数 | 172,358 |
| 業績の増減要因 | 電子ピアノの需要回復、電子ドラムの新製品群、DW社の営業強化・新製品投入、ギターエフェクターの堅調な需要と新製品群、ダンス&DJ関連製品の活況・受注残の出荷。一方、映像音響機器は物件納入の減少や新製品投入前の需要減少により低調。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電子ピアノの需要回復、電子ドラムやDW社製品の新製品・営業強化、ギターエフェクターの堅調な需要と新製品効果、ダンス・DJ関連製品の活況と受注残の出荷が増収要因として挙げられています。一方、映像音響機器は物件納入の減少や新製品投入前の需要減少で低調となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。