新中期経営計画による安定利益体質への変革

「本計画で掲げた数値目標（連結売上高1,610億円、営業利益165億円、ＲＯＩＣ８％、ＲＯＥ９％）につきましては、(a)米国事業における住宅市場向け汎用外装材事業からの撤退、(b)国内住宅市場の大幅な縮小、(c)中東情勢の緊迫化に伴う調達リスクやエネルギー・原材料価格の高騰といった複合的な要因が重なり、その達成は厳しい状況にあります。」

「後述する第一次中期経営計画（2024年度～2026年度）においては、ＲＯＥのほか、投下資本利益率（ＲＯＩＣ）、株価純資産倍率（ＰＢＲ）を重視しております。ＲＯＥについては、株主資本コストの市場期待値を上回る水準である９％を、ＲＯＩＣについては、株主資本コストと負債コストを加重平均することによって算出した加重平均資本コスト（ＷＡＣＣ）を上回る水準である８％をそれぞれ目標として設定しております。ＰＢＲについては、前中期経営計画期間中は0.8から0.9倍と１倍を割れる水準で推移しましたが、今後は安定的に１倍超とすることを目指してまいります。」

「経営指標として当社グループは、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を重視しております。販売拡大並びにコストの削減などによる利益の最大化を図ることに加え、資本効率を適正化することにより、中期経営計画（2021年４月～2024年３月）においてＲＯＥ10％程度を目標としております。当連結会計年度においては、ＲＯＥは7.8％の実績となりました。2024年３月期は中期経営計画の最終年度としての利益目標の未達に加えて、円安による為替換算調整勘定の増加を通じた純資産の増大もあり、中期経営計画の目標である10％を下回る見込みです。」

「経営指標として当社グループは、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を重視しております。販売拡大並びにコストの削減及び品質強化などに伴う利益の最大化を図ることにより、中期経営計画（2018年４月～2021年３月）においてＲＯＥ12％以上を中期的な目標としております。当連結会計年度においては、新型コロナウイルス感染症の影響による減収減益を受けてＲＯＥ9.1％の実績となりました。「新中期経営計画」（2021年４月～2024年３月）においては、ＲＯＥ10％程度を中期的な目標としており、」

「経営指標として当社グループは、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を重視しております。販売拡大並びにコストの削減及び品質強化などに伴う利益の最大化を図ることにより、中期経営計画（2018年４月～2021年３月）においてＲＯＥ12％以上を中期的な目標としております。当連結会計年度においては、ＲＯＥ11.8％の実績となりました。」

「経営指標として当社グループは、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を重視しております。販売拡大並びにコストの削減及び品質強化などに伴う利益の最大化を図ることにより、中期経営計画（平成27年４月～平成30年3月）においてＲＯＥ10％以上を中期的な目標としております。当連結会計年度においては、ＲＯＥ14.6％の実績となり、目標を達成しました。今後も引き続き、持続的な企業成長と中長期的な企業価値の向上に努めてまいります。また、健全な財務体質を維持するため、適正な自己資本の充実を図る方針であります。なお、「新中期経営計画」（平成30年４月～平成33年３月）においては、ＲＯＥ12％以上を中期的な目標としております。」

「経営指標として当社グループは、１株当たり当期純利益（ＥＰＳ）、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を重視しております。販売拡大並びにコストの削減及び品質強化などに伴う利益の最大化を図ることにより、ＥＰＳ150円以上、ＲＯＥ10％以上を中期的な目標としております。当連結会計年度においては、ＥＰＳ259.52円、ＲＯＥ14.3％の実績となり、目標を達成しております。」

「当社グループは、国内外の政治・経済情勢や市場の変化を注視し、中長期的な少子高齢化・人口減少による戸建住宅市場の縮小という問題を克服すべく、「新中期経営計画（平成27年4月～平成30年3月）」に基づき、各種課題に積極的に取り組み、安定的に利益を創出できる企業体質への変革を進めてまいります。」