原材料・エネルギー価格の変動と調達リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-11-10。
ニチハがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。18社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、中東情勢の緊迫化等による影響から、原油・エネルギー価格のさらなる高騰や、特定の原材料について調達そのものが困難になるリスクもあります。」
従来の原材料・エネルギー価格変動リスクに加え、中東情勢の緊迫化を背景とする価格さらなる高騰と特定原材料の調達困難化を明示した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、増収に伴う増益効果はありましたが、国内外装材事業における物流費や資材価格の高騰、米国外装材事業における工場の稼働低迷と物流面のトラブルなどによる減益影響を補えず、営業利益は34億35百万円と前年同期比３億68百万円（△9.7％）の減益となりました。」
物流費や資材価格の高騰が国内外装材事業の減益要因として実際に発生し、営業利益を押し下げた。 - FY2024対処有価証券報告書
「価格改定効果やエネルギー価格下落などの増益要因があったものの、資材価格の高止まりや固定費増、米国第二工場の稼働低迷などによる減益影響を補えず」
資材価格の高止まりは継続したが、価格改定効果やエネルギー価格下落により一部が吸収されたと記載された。ただし、コスト高の影響は通期利益を押し下げた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかに回復しているものの、資材・エネルギー価格の高止まりや為替変動等が企業収益に影響を与える状況が続きました。」
資材・エネルギー価格の高止まりが続き、企業収益への影響が継続していると記載された。上期の減益影響を補えず、累計営業利益の減益要因としても表れている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「資材・エネルギー価格のコストアップは価格改定効果で吸収いたしました」
資材・エネルギー価格の上昇は継続しているが、価格改定効果により当四半期のコストアップを吸収したと記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「資材・エネルギー価格の高騰によるコストアップが利益を圧迫し、営業利益は117億４百万円と前連結会計年度比８億72百万円（△6.9％）の減益」
資材・エネルギー価格高騰が通期の営業利益を6.9％減少させる要因となり、販売価格への転嫁が不十分となるリスクも明記された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「損益につきましては、資材・エネルギー価格の高騰によるコストアップ影響が利益を圧迫し、営業利益は84億９百万円と前年同期比20億58百万円（△19.7％）の減益となりました。」
資材・エネルギー価格の高騰による利益圧迫が継続し、営業利益は前年同期比19.7％減少した。前四半期累計の営業利益減少率17.4％から減益幅が拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「損益につきましては、資材・エネルギー価格の高騰によるコストアップ影響が利益を圧迫し、営業利益は54億65百万円と前年同期比11億51百万円（△17.4％）の減益となりました。」
資材・エネルギー価格の高騰がコストアップとして利益を圧迫し、営業利益は前年同期比17.4％減少した。国内外装材事業もエネルギー・諸資材高騰の影響で減益となっている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益につきましては、米国外装材事業が40％超の増益となる一方、国内外装材事業においてはエネルギーや諸資材の高騰が利益を圧迫し、営業利益は26億48百万円と前年同期比４億58百万円（△14.7％）の減益となりました。」
エネルギー・諸資材価格の高騰が国内外装材事業の利益を圧迫し、営業利益が前年同期比14.7％減少する影響として表れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、経済活動の持ち直しを受けて回復の動きがみられたものの、資材・エネルギー価格の高騰などにより先行きに不透明感が残る状況となりました。損益につきましては、生産増に伴う固定費の増加や資材・エネルギーのコストアップがあったものの、国内外装材事業、米国外装材事業ともに増収による増益となりました。」
資材・エネルギー価格の高騰およびコストアップが当四半期にも実際に発生した。一方、国内・米国外装材事業の増収による増益がこれを上回ったと記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「窯業系外装材の当第１四半期における業界全体の国内販売数量は、住宅着工とのタイムラグに加え、ウッドショックの影響もあって、前年同期に比し1.3％（JIS規格対象外の12mm厚製品を含む基準）の減少となりました。」
原材料・資材をめぐるウッドショックの影響が、窯業系外装材の国内販売数量1.3％減少の要因として実際に表れた。 - FY2021対処有価証券報告書
「主力の国内事業においてエネルギー価格を含めた生産のコストダウンや営業固定費の削減が進みましたが、減収及び在庫減の影響により営業利益は120億29百万円と前連結会計年度比10億69百万円（△8.2％）の減益となりました。」
エネルギー価格を含む生産コストダウンと営業固定費削減が進んだと記載され、価格変動への対応が示された。一方、減収等により利益は減少した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「損益につきましては、主力の国内事業においてエネルギー価格を含めた生産のコストダウンや営業固定費の削減は進んだものの、減収及び在庫減の影響により営業利益は87億14百万円と前年同期比13億35百万円（△13.3％）の減益となりました。」
エネルギー価格を含む生産コストダウンと営業固定費削減の進展が記載され、コスト変動への対応を継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「主力の国内事業においてエネルギー価格を含めた生産のコストダウンや営業固定費の削減は進んだものの」
エネルギー価格を含めた生産コストダウンが進んだと記載され、原材料・エネルギー価格変動への対応が継続して示された。ただし、減収及び在庫減により利益は減少した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「損益につきましては、主力の国内事業においてエネルギー価格を含めた生産のコストダウンは進んだものの、減収及び在庫減の影響により営業利益は20億16百万円と前年同期比６億97百万円（△25.7％）、経常利益は20億14百万円と同６億３百万円（△23.0％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は14億58百万円と同３億51百万円（△19.4％）の減益となりました。」
エネルギー価格を含む生産コストダウンが進んだと記載され、コスト変動への対応が示された。一方、減収と在庫減により利益は減少した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「国内における物流費の高騰や固定費の増加はあったものの、エネルギー価格を含めた生産のコストダウンが進んだほか、国内外装材事業・米国窯業系外装材事業の増収効果もあり、営業利益は130億98百万円と前連結会計年度比３億77百万円（3.0％）の増益となりました。」
物流費の高騰が継続して発生した一方、エネルギー価格を含む生産コストダウン等で損益への影響を吸収したと記載した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、国内における物流のコストアップがあったものの、国内外装材事業が増収により増益となったほか、米国・中国の窯業系外装材事業も増益となり、営業利益は100億49百万円と前年同期比４億50百万円（4.7％）の増益、経常利益は103億73百万円と同５億５百万円（5.1％）の増益となりました。」
国内の物流コストアップが第3四半期累計期間にも発生したが、国内外装材事業および米国・中国事業の増益により吸収された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、国内における物流のコストアップがあったものの、国内外装材事業が増収により増益となったほか、米国・中国の窯業系外装材事業も増益となり、営業利益は60億76百万円と前年同期比６億41百万円（11.8％）の増益、経常利益は61億59百万円と同４億38百万円（7.7％）の増益となりました。」
国内における物流コストの上昇が当第2四半期累計期間にも発生したが、国内外装材事業および米国・中国事業の増益により吸収された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、国内におけるエネルギーや物流のコストアップがあったものの、国内外装材事業が増収により増益となったほか、米国・中国の窯業系外装材事業も増益となり、営業利益は27億13百万円と前年同期比３億32百万円（14.0％）の増益」
エネルギーおよび物流コストの上昇が当四半期にも発生したが、国内外装材事業や米国・中国事業の増益により営業利益は増加した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「国内におけるエネルギーや物流のコストのアップに加え、米国窯業系外装材事業での営業体制強化に伴う先行費用の発生などにより減益となった」
エネルギー・物流コストの上昇が国内事業の減益要因として通期でも実際に記載された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「国内事業が前年同期に在庫水準を増産により回復させた反動やエネルギー・物流コストアップなどにより減益となった」
エネルギーコストに加えて物流コストの上昇が国内事業の減益要因として記載され、コスト変動リスクの損益への影響が継続して表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「国内外装材事業は減収に加え、前年同期に在庫水準を増産により回復させた反動やエネルギーコストアップなどにより減益となった」
エネルギーコストアップが国内外装材事業の減益要因として実際に記載され、価格変動リスクが損益に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「近年、これら諸資材の価格が短期間に大きく変動する傾向にあり、この傾向は今後も続くことが考えられ、従前のように比較的安価な材料等を安定的に調達できなくなるリスクがあります。」
原材料・エネルギー価格の変動と安定調達困難化のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「近年、これら諸資材の価格が短期間に大きく変動する傾向にあり、この傾向は今後も続くことが考えられ、従前のように比較的安価な材料等を安定的に調達できなくなるリスクがあります。」
原材料・エネルギー価格の変動および安定調達困難化のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年、これら諸資材の価格が短期間に大きく変動する傾向にあり、この傾向は今後も続くことが考えられ、従前のように比較的安価な材料等を安定的に調達できなくなるリスクがあります。」
塗料、セメント、パルプなどを主な原材料・エネルギーとして挙げ、調達先多様化、一括調達、材料配合見直しを対策としている。