原油・ナフサ価格変動と価格転嫁リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-30。
JSPがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「2027年３月期は、中東情勢の緊迫化によるホルムズ海峡の封鎖が原油及びナフサの供給不安をもたらし、当社グループの使用する原料の調達も不透明になっております。このことから、原料価格も高騰しており、ホルムズ海峡の封鎖解除後も当分の間、原料価格の高止まりが予想されます。」
原油・ナフサ価格リスクについて、中東情勢、ホルムズ海峡の封鎖、調達不透明化、価格高止まりを新たに具体化している。 - 2026-04-30悪化決算
「原材料価格や物流費、エネルギーコストの上昇が見込まれるほか」
次期に原材料、物流費、エネルギーコストの上昇を見込む記載があり、コスト上昇リスクを示している。 - FY2024原油高値継続と転嫁遅延可能性の併存有価証券報告書
「2024年度は、一昨年来の地政学的リスクの高まりを背景とした原油相場の急激な高騰は落ち着きを見せるものの、引き続き原油価格は高値圏で底堅い展開が続くと予想されます。」
原油相場の急激な高騰は一服したとしつつ、高値圏が続き、製品価格への全面的な反映が遅れる可能性を引き続き示している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「ビーズ事業全体としては、販売は減少しましたが高機能材製品の販売増加や製品価格改定により売上は増加しました。利益面では、ユーティリティコストや人件費高騰の影響はありましたが、売上の増加やコスト削減により増益となりました。」
ユーティリティコスト高騰が利益への影響要因として実際に現れている。一方、売上増加とコスト削減により増益となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「押出事業全体としては、製品価格改定は進めたものの販売が減少したことにより売上は減少しました。利益面では、付加価値の高い製品の販売減少やユーティリティコスト高騰の影響により減益となりました。」
ユーティリティコスト高騰と付加価値製品の販売減少が、製品価格改定を進めるなかでも押出事業の減益要因として実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「押出事業全体としては、製品価格改定は進めたものの販売が減少したことにより売上は減少しました。利益面では、付加価値の高い製品の販売減少やユーティリティコスト高騰の影響により減益となりました。」
コスト高騰と製品価格改定の併存が、付加価値製品の販売減少とともに押出事業の減益として実際に現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「近時の地政学的リスクの高まりを背景とした原油相場の高騰により、原燃料価格が高止まりしています。」「製品価格への全面的な反映が想定よりも遅れる可能性があります。」
原油相場の高騰による原燃料価格の高止まりと、ユーティリティ・物流コストを含む価格転嫁遅延の可能性を引き続き明示している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績は、製品価格改定などから、売上高は前年同期を上回りました。営業利益は、原材料価格の度重なる上昇に対する製品価格改定時期の遅れなどにより、前年同期を下回りました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、99,080百万円（前年同期比16.4％増）となりました。利益面では、営業利益は2,315百万円（同46.1％減）」
原材料価格の度重なる上昇に対する製品価格改定の遅れが営業利益の減少要因として実際に現れ、営業利益は前年同期比46.1％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績は、製品価格改定などから、売上高は前年同期を上回りました。営業利益は、原材料価格の度重なる上昇に対する製品価格改定時期の遅れなどにより、前年同期を下回りました。」
原材料価格の度重なる上昇に対する価格改定の遅れが営業利益の前年同期比53.0％減少として実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績は、付加価値の高い製品の販売増加や製品価格改定などから、売上高は前年同期を上回りました。営業利益は、原料価格高騰の影響などから前年同期を下回りました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、30,977百万円（前年同期比14.8％増）となりました。利益面では、営業利益は764百万円（同51.3％減）」
原料価格高騰が営業利益の前年同期比51.3％減少の要因として実際に現れている。製品価格改定や販売増加があっても、原料高の影響が利益面に残っている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「ビーズ事業全体としては、自動車分野などでの需要回復などにより売上は増加しました。利益面では、製品価格改定は進めているものの原料価格高騰の影響により減益となりました。」
製品価格改定を進めている一方、原料価格高騰がビーズ事業の減益要因として実際に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原料価格高騰の影響はありましたが、販売増加などから前年同期を上回りました。」
原料価格高騰が営業利益への実際の影響要因として報告されている。一方、販売増加により営業利益は前年同期を上回った。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原料価格高騰の影響はありましたが、販売増加などから前年同期を上回りました。」
原料価格高騰が営業利益への実際の影響要因として報告されている。一方、販売増加により営業利益は前年同期を上回った。 - FY2021悪化有価証券報告書
「近時の原油相場は年初来高値で推移しており、原燃料価格は上昇傾向にあります。」「原燃料価格が上昇する局面において、製品価格への転嫁の遅れなどにより業績の悪化を招き易い傾向にあります。」
原油相場の上昇と原燃料価格の上昇傾向を新たに明示し、価格転嫁遅延による業績悪化リスクを強調している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油・ナフサ価格変動と価格転嫁に関する既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油・ナフサ価格変動と価格転嫁に関する既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油・ナフサ価格変動と価格転嫁に関する既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2020価格変動リスクへの対応策を具体化有価証券報告書
「当社グループは、原燃料価格変動を適時に製品価格に転嫁するため取引先との価格のフォーミュラ化を検討するとともに、コスト低減に努めております。」
原燃料価格上昇時の転嫁遅れだけでなく、下落局面でも価格改定状況が業績に影響し得ると整理し、価格フォーミュラ化の検討を対応策として示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績は、売上高は、自動車市場などの市況悪化の影響のほか、一部分野の需要低迷などにより前年同期を下回りました。営業利益は、運送費の上昇に対する製品価格改定があったものの、需要低迷の影響や新規需要へ向けた生産体制構築に伴う固定費増加などにより前年同期を下回りました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、85,561百万円（前年同期比2.9％減）となりました。営業利益は4,308百万円（同11.2％減）」
運送費上昇に対する製品価格改定が実施された一方、需要低迷や新規需要向け生産体制構築に伴う固定費増加により、営業利益が前年同期比11.2％減となった。価格転嫁だけではコスト上昇の影響を解消できていない状況が実績として示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、運送費の上昇に対する製品価格改定があったものの、需要低迷の影響や新規需要へ向けた生産体制構築に伴う固定費増加などにより前年同期を下回りました。」
運送費上昇に対する製品価格改定が実施された一方、需要低迷や生産体制構築に伴う固定費増加が営業利益の減少要因となっており、価格改定実施とコスト上昇の併存を再確認している。 - FY2020-Q1価格改定実施とコスト上昇が併存有価証券報告書
「当社グループの経営成績は、売上高は、一部分野の需要低迷などにより前年同期を下回りました。営業利益は、原燃料価格・運送費の上昇に対する製品価格改定があったものの、需要低迷の影響や新規需要へ向けた生産体制構築に伴う固定費増加などにより前年同期を下回りました。」
原燃料価格・運送費の上昇に対する製品価格改定が実施された一方、コスト上昇は継続し、需要低迷や生産体制構築に伴う固定費増加とともに営業利益の減少要因となっている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績は、売上高は、特に付加価値の高い製品の販売増加や原材料価格上昇に伴う製品価格改定により前年同期を上回りました。営業利益は、国内における製品価格改定が、当第３四半期連結会計期間に完了しましたが、上期における減益及び海外事業の収益改善の遅れにより前年同期を下回りました。なお、平成30年11月頃からの原油価格低下による当社使用原材料価格への影響は、概ね第４四半期連結会計期間以降となる見込みです。」
原材料価格上昇に対する製品価格改定の遅れが上期の減益要因となり、価格改定完了後も営業利益が前年同期を下回った。原油価格低下の原材料価格への影響は第４四半期以降に見込まれている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績は、売上高は、特に付加価値の高い製品の販売増加や原材料価格上昇に伴う製品価格改定により前年同期を上回りました。営業利益は、製品価格改定の遅れ等の影響により前年同期を下回りました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、57,450百万円（前年同期比1.1％増）となりました。営業利益は2,801百万円（同43.7％減）、経常利益は2,999百万円（同39.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,350百万円（同34.6％減）となりました。」
原材料価格上昇に対する製品価格改定の遅れが営業利益減少の要因として実際に現れており、営業利益は前年同期比43.7％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績は、売上高は、特に付加価値の高い製品の販売増加や原材料価格上昇に伴う製品価格改定により前年同期を上回りました。営業利益は、製品価格改定の遅れている分野が多いこと等の影響により前年同期を下回りました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、28,081百万円（前年同期比1.8％増）となりました。営業利益は1,297百万円（同41.7％減）」
原材料価格上昇に対する製品価格改定の遅れが営業利益減少の要因として実際に現れている。価格改定による売上増加効果がある一方、利益面では転嫁の遅れが影響している。改定遅れと利益減少が数値で示されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益面では、国内事業は高付加価値製品販売の増加や好調分野での増販効果がありましたが、運送費の値上り、第４四半期連結会計期間における原燃料価格の急騰、一部分野の需要低迷の影響があり、営業利益は減少しました。」
第4四半期の原燃料価格急騰と運送費上昇が、営業利益減少の要因として実際に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの業績は、売上高は、販売数量、高付加価値製品比率の増加や原材料価格上昇に伴う製品価格改定により前年同期を上回りました。営業利益は、国内における原燃料・運送費の値上り等の影響がありましたが、前年同期を若干上回りました。」
原材料価格上昇に伴う製品価格改定が売上増加要因となる一方、原燃料・運送費の値上りが営業利益への実際の影響として報告されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売上高増加の寄与はありましたが、国内における原材料価格上昇に対する製品価格改定時期のずれや運送費の値上り等の影響もあり、前年同期を若干下回りました。」
原材料価格上昇に対する製品価格改定時期のずれと運送費上昇が、営業利益の前年同期比減少要因として実際に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「押出事業全体としては、付加価値の高い製品の比率増加や製品価格改定などにより売上は増加しました。利益面では、原材料価格上昇に対する製品価格改定時期のずれ等が影響し減益となりました。」
原材料価格上昇に対する製品価格改定の時期のずれが減益要因として実際に現れており、原料価格変動と価格転嫁のリスクが当四半期の利益に影響している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの使用する原料や燃料は、原油及びナフサ価格の変動に大きく影響される為、価格が大きく変動することがあります。これら原料や燃料の価格上昇分を製品販売価格に十分に転嫁できない場合、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を被る可能性があります。」
原油・ナフサ価格の変動と価格転嫁不能による業績・財務影響を、従来どおり主要リスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの使用する原料や燃料は、原油及びナフサ価格の変動に大きく影響される為、価格が大きく変動することがあります。これら原料や燃料の価格上昇分を製品販売価格に十分に転嫁できない場合、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を被る可能性があります。」
原油・ナフサ価格の変動と、上昇分を販売価格へ転嫁できない場合の業績・財務影響をリスクとして記載している。