自然災害による工場・生産設備への影響
FY2016に初出。21回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中34社が悪化側に。
- FY2023再掲有価証券報告書
「自然災害の中で最も影響が大きいと予想される地震災害について、発生確率が高いとされる南海トラフの巨大地震が発生した場合、当社四日市地区の工場などがその影響を受け、多大な損害を被る可能性があります。」「当社グループは、地震保険に加入しリスクの顕在化に備えております。」
自然災害リスクについて、南海トラフ巨大地震による四日市地区工場への影響を具体化し、地震保険による備えを記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響を含む既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響を含む既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「※２ 火災による損失の内容は次のとおりであります。当第３四半期連結累計期間（自 2021年４月１日 至 2021年12月31日）韓国連結子会社における火災による損失であります。」
韓国連結子会社の火災による損失128百万円が特別損失として計上され、工場事故リスクの影響が実際の損失として継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（自 2021年４月１日 至 2021年９月30日）韓国連結子会社における火災による損失であります。」
韓国連結子会社の火災による損失129百万円が特別損失として計上され、工場事故リスクの影響が実際の損失として継続している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失は、主に韓国連結子会社における「火災による損失」によるものです。」
韓国連結子会社の火災による損失が当第1四半期の特別損失として実際に計上されており、火災リスクの影響が継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社韓国連結子会社におきまして、本年３月に火災事故が発生しました。」「一般的な火災発生要因への対策をより強化し、再発防止に努めております。」
工場事故リスクについて、韓国連結子会社で火災が実際に発生した。再発防止策の強化も記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響を含む既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響を含む既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響を含む既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2020対処有価証券報告書
「地震保険に加入しリスクを移転することでリスクの顕在化に備えております。」「当社グループは、無事故無災害、安定供給を目標として安全確保に努めております。また地震、大雨、洪水等の自然災害に対しては、災害対策マニュアルや事業継続計画（ＢＣＰ）の策定、社員安否確認システムの運用、防災訓練などの対策を実施しております。」
自然災害リスクに対し、地震保険、災害対策マニュアル、BCP、安否確認システム、防災訓練などの具体的な対策を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響を含む既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響を含む既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響を含む既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「地域ごとの販売概況は、国内では、上期の風水害・地震等による自動車生産減少の影響がありましたが、下期からの新規シートコア材販売増などにより堅調に推移しました。」
上期の風水害・地震等による自動車生産減少が、国内販売への実際の影響として報告されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「地域ごとの販売概況は、国内では、自動車分野において風水害・地震等による生産減少の影響がありましたが、シートコア材などの新規部品の販売は順調に立ち上がりました。」
風水害・地震等による自動車生産の減少が、国内販売への実際の影響として報告されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響を含む既存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外において多数の製造工場を有しております。これらの生産設備は、不慮の自然災害等に対する防災対策を施しておりますが、想定した水準をはるかに超えた大規模な地震や台風、洪水等、不可避な自然災害によって甚大な被害を受ける可能性があり、当社グループの業績及び財務状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による工場・生産設備への影響と、防災対策を講じつつも残るリスクを引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響について、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による工場・生産設備への影響について、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、国内外において多数の製造工場を有しております。これらの生産設備は、不慮の自然災害等に対する防災対策を施しておりますが、想定した水準をはるかに超えた大規模な地震や台風、洪水等、不可避な自然災害によって甚大な被害を受ける可能性があり、当社グループの業績及び財務状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
防災対策を実施している一方、想定を超える地震・台風・洪水等による設備被害をリスクとしている。