資産価値・収益性悪化による減損損失
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当該リスクへの対応策として、当社経営企画部門が業績管理を行うとともに、当社経理部門が遊休資産の発生や業績悪化に伴う固定資産の減損の兆候を早期に捉えることに取り組んでおり、業績悪化の兆候等を把握した際には適時に対策が打てるような体制を構築しております。」
減損兆候の早期把握と業績管理による対応体制を明記している。当年度のセグメント情報では減損損失は計上されていない。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、資産グループの内減損の兆候があると認められた１拠点については、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回っていることから減損損失は計上しておりません。」
前年度に25百万円の減損損失を計上したのに対し、当年度は兆候のある1拠点についても減損損失を計上していない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
茨城県常陸大宮市の物流倉庫について、建物及び構築物19百万円、機械装置及び運搬具６百万円、合計25百万円の減損損失を当年度にも計上している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
茨城県常陸大宮市の物流倉庫について、建物及び構築物70百万円、土地64百万円など合計136百万円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）（固定資産の減損会計における将来キャッシュ・フローの算定）に記載した新型コロナウイルス感染症の影響や収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響や収束時期を含む減損判定上の仮定について、重要な変更がないとの記載を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）（固定資産の減損会計における将来キャッシュ・フローの算定）に記載した新型コロナウイルス感染症の影響や収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
減損判定に用いる新型コロナウイルス感染症の影響や収束時期等の仮定について、重要な変更がないと再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）（固定資産の減損会計における将来キャッシュ・フローの算定）に記載した新型コロナウイルス感染症の影響や収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響や収束時期を含む減損判定上の仮定について、重要な変更がないと再掲している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）（固定資産の減損会計における将来キャッシュ・フローの算定）に記載した新型コロナウイルス感染症の影響や終息時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響や終息時期を含む減損判定上の仮定について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「「電材及び管材」セグメントにおきまして、主に売却予定の土地・建物に係る帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては76百万円であります。」
売却予定の土地・建物について帳簿価額を減額し、76百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社は、固定資産の減損の兆候の判定や減損損失の認識手続きにおいて、新型コロナウイルス感染症拡大は、2021年３月期上期中に収束の兆しが見えはじめるものの、下期にかけて引き続き影響は続くことを前提として将来キャッシュ・フローを算定しており、この結果、減損損失を計上しておりません。 新型コロナウイルス感染症の終息時期は不透明であり，この仮定が見込まれなくなった場合には、固定資産の減損損失が今後発生する可能性があります。」
当年度の減損損失は計上していない一方、新型コロナウイルス感染症の終息時期に関する仮定が崩れた場合の将来の減損損失発生可能性を新たに明示している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2018年３月21日 至 2019年３月20日）該当事項はありません。」
前年度に75百万円の減損損失を計上したのに対し、当年度の減損損失は発生していない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社広島営業所移転に伴い同営業所における今後使用見込のない固定資産についてその帳簿価額を回収可能価額まで減額するとともに、楽田倉庫の売却決定に伴いその帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（75百万円）として特別損失に計上しております。」
前年度の垂井工場稼働・拠点移転に伴う570百万円に続き、広島営業所移転と楽田倉庫売却決定に伴う75百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社垂井工場稼働に伴い、同工場へ移転した当社楽田倉庫及び子会社未来精工株式会社旧本社並びに移転中の当社養老工場における今後使用見込のない固定資産について減損損失５億70百万円を計上しました。」
垂井工場稼働・拠点移転に伴い、使用見込みのない固定資産について５億70百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループが保有している資産の時価が著しく下落した場合や事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
前連結会計年度には、新工場建設計画に伴う閉鎖予定工場等について減損損失199百万円を計上していた。