プラスチック原材料の供給中断・価格上昇
FY2016に初出。34回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-07-23。
未来工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢の悪化により安定調達とコスト増加のリスクが高まっております。」
プラスチック原材料について、中東情勢の悪化を背景に安定調達とコスト増加のリスクが高まったと記載している。業績面でも原材料単価の上昇が収益を圧迫した。 - 2026-04-23顕在化決算
「今般の中東情勢悪化による影響は、現時点におきまして一部原材料が逼迫しておりますが、従来通りのお取引の範疇においてはこれまで通りの納入体制での対応を行っております。」
中東情勢悪化に関連して、一部原材料の逼迫が実際に発生したと記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果があったものの原材料単価の上昇が収益を圧迫したことにより、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益ともに前年同期に比べ減益となりました。」
原材料単価の上昇が増収効果を上回って収益を圧迫し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益が減益となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果があったものの原材料単価はユーティリティコストの更なる増大による高止まりが継続する等により収益を圧迫し、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益ともに前連結会計年度に比べ減益となりました。」
原材料単価の高止まりに加えてユーティリティコストの更なる増大を挙げ、収益圧迫が続き、営業利益等が減益となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益は、原材料単価の上昇が収益を圧迫したものの増収効果により、3,468百万円と前年同期に比べ214百万円(6.6％)の増益となりました。」
原材料単価の上昇が引き続き収益を圧迫している一方、増収効果により営業利益は前年同期比6.6％増となった。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料単価の高止まりが収益を圧迫したものの増収効果により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに過去最高額を更新いたしました。」
原材料単価の高止まりが引き続き収益を圧迫している一方、増収効果により各利益は過去最高額を更新した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益は、原材料単価の上昇が収益を圧迫したものの増収効果により、7,332百万円と前連結会計年度に比べ3,288百万円(81.3％)の増益となりました。」
原材料単価の上昇による収益圧迫は継続した一方、増収効果により営業利益は増益となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料単価の上昇が収益を圧迫したものの増収効果により、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は増益となり、第３四半期の営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益ともに過去最高額を更新いたしました。」
原材料単価の上昇が引き続き収益を圧迫している一方、増収効果により各利益は増益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益は、原材料単価の上昇が収益を圧迫したものの増収効果により、3,253百万円と前年同四半期に比べ1,431百万円(78.6％)の増益となりました。」
原材料単価の上昇が引き続き収益を圧迫している一方、増収効果により連結営業利益は増益となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益は、原材料単価の高止まりが収益を圧迫したものの増収効果により1,399百万円と前年同四半期に比べ614百万円(78.3％)の増益となりました。」
原材料単価の高止まりが引き続き収益を圧迫している一方、増収効果により営業利益は増益となった。 - FY2023原材料価格の安定化・転嫁策を明記有価証券報告書
「当該リスクへの対応策として、使用量の多い原材料等につきましては、ナフサ連動型を採用することにより市場価格に連動した価格安定化を図っております。また、製品販売価格への転嫁については、市場動向等を勘案しながら必要に応じて行ってまいります。」
原材料価格上昇・供給中断リスクへの対応として、ナフサ連動型の採用と販売価格への転嫁方針を具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、販売価格の改定を行ったものの原材料やエネルギー単価の高騰が収益を大きく圧迫したことにより、営業利益は減益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては増益となりました。」
販売価格改定を行った一方、原材料・エネルギー単価の高騰が収益を大きく圧迫する状況が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「製造及び販売コストの削減に取り組んだものの原材料やエネルギー単価の高騰が収益を大きく圧迫し、営業利益は1,821百万円と前年同四半期に比べ120百万円(6.2％)の減益となりました。」
原材料単価の高騰による影響が続くなか、エネルギー単価の高騰も加わり、収益を大きく圧迫したと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益は、増収効果はあったものの原材料単価の高騰等により、785百万円と前年同四半期に比べ102百万円(11.5％)の減益となりました。」
原材料単価の高騰が引き続き実際に発生し、増収効果があった一方で営業利益の減益要因となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果があったものの下期からの原材料単価の高騰等により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに減益となりました。」
前年度の原材料単価下落による利益押上げから転じ、下期からの原材料単価高騰が営業利益等の減益要因として実際に発生した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果や原材料単価の下落等により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに増益となりました。」
原材料単価の下落が利益の増益要因となっており、原材料価格上昇による利益下押し要因は当四半期において低減している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「利益につきましては、原材料単価の下落や増収効果等により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに増益となりました。」
原材料単価の下落が増収効果とともに利益の増加要因となり、原材料価格上昇による利益下押し要因は当四半期において低減している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益は、原材料単価の下落等はあったものの減収の影響等により、3,190百万円と前年同四半期に比べ222百万円(6.5％)の減益となりました。」
原材料単価の下落は当四半期にも記載されているが、減収の影響等により連結営業利益は前年同四半期比6.5％減となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益は、原材料単価の下落等はあったものの減収の影響等により、1,638百万円と前年同四半期に比べ315百万円(16.2％)の減益となりました。」
原材料単価の下落が当四半期にも記載され、原材料価格上昇による利益下押し要因は低減している。一方、減収の影響等により営業利益は前年同四半期比16.2％減となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益は、原材料単価の下落等はあったものの減収の影響等により、753百万円と前年同四半期に比べ83百万円(10.0％)の減益となりました。」
原材料単価の下落があったと記載され、原材料価格上昇による利益下押しリスクは当四半期において低減した。一方、減収の影響等により営業利益は減益となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益は、原材料単価の上昇等はあったものの増収効果等により８億36百万円と前年同四半期に比べ85百万円(11.5％)の増益となりました。」
原材料単価の上昇が当四半期にも実際に発生した一方、増収効果等により営業利益は増益となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの連結営業利益は、原材料単価の上昇等により39億４百万円と前連結会計年度に比べ２億94百万円(7.0％)の減益となりました。」
原材料単価の上昇が当年度も営業利益の減益要因となっており、既に発生したリスクの影響が継続している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料単価の上昇等により、営業利益は32億86百万円と前年同四半期に比べ１億95百万円(5.6％)の減益、経常利益は33億18百万円と前年同四半期に比べ２億36百万円(6.6％)の減益となりました。」
原材料単価の上昇が引き続き実際に発生し、営業利益および経常利益の減益要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料単価の上昇等により、営業利益は17億67百万円と前年同四半期に比べ２億26百万円(11.4％)の減益、経常利益は18億６百万円と前年同四半期に比べ３億１百万円(14.3％)の減益となりました。」
原材料単価の上昇が引き続き実際に発生し、営業利益・経常利益の減益要因となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料単価の上昇等により、営業利益は７億50百万円と前年同四半期に比べ１億15百万円(13.3％)の減益、経常利益は８億29百万円と前年同四半期に比べ78百万円(8.6％)の減益となりました。」
前年度に続き、原材料単価の上昇が実際に発生し、営業利益・経常利益の減益要因となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、減価償却費の増加や原材料単価の上昇等により、営業利益は41億98百万円と前連結会計年度に比べ2百万円(0.1％)の減益となりました。」
原材料単価の上昇が通期の営業利益を押し下げる要因として実際に現れており、前四半期までの原材料単価下落による利益押上げから状況が変化している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「電材につきましては、地中埋設管「ミラレックスＦ」やその附属品に加え硬質ビニル電線管「Ｊ管」やその附属品等の電線管類及び附属品が増加しました。管材につきましては、給水給湯リフォーム用配管モール「ＲＭモール」等が増加しました。その結果、売上高が209億52百万円と前年同四半期に比べ８億79百万円(4.4％)の増収となりました。営業利益は増収効果等があったものの原材料単価の上昇や垂井工場稼動に伴う減価償却費の増加等により、31億67百万円と前年同四半期に比べ１億８百万円(3.3％)の減益となりました。」
前四半期までの原材料単価下落による利益押上げから、原材料単価の上昇が実際に発生し、垂井工場の減価償却費増加とともに電材及び管材の営業利益を押し下げた。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果や原材料単価の下落等により、営業利益は８億65百万円と前年同四半期に比べ２億42百万円(38.9％)の増益、経常利益は９億７百万円と前年同四半期に比べ２億98百万円(49.0％)の増益となりました。」
原材料単価の下落が増収効果とともに営業利益・経常利益の増益要因となっており、当四半期の原材料価格上昇リスクは低減した状況が続いている。 - FY2017対処有価証券報告書
「利益につきましては、原材料単価の下落等により営業利益は42億１百万円と前連結会計年度に比べ２億35百万円(5.9％)の増益、経常利益は41億18百万円と前連結会計年度に比べ２億41百万円(6.2％)の増益となりました。」
原材料単価の下落が通期の利益増益要因となっており、原材料価格上昇リスクは当該期間において低減した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「利益につきましては、減収ではあったものの、原材料単価の下落等により営業利益は33億65百万円と前年同四半期に比べ３億11百万円(10.2％)の増益、経常利益は33億17百万円と前年同四半期に比べ３億24百万円(10.9％)の増益となりました。」
原材料単価の下落が引き続き利益を押し上げており、原材料価格上昇リスクは当該期間において低減した。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「利益につきましては、減収の影響はあったものの、原材料単価の下落等により営業利益は17億39百万円と前年同四半期に比べ１百万円(0.1％)の僅かな減益、経常利益は17億22百万円と前年同四半期に比べ29百万円(1.8％)の増益となりました。」
当四半期は原材料単価の下落が利益に寄与したと記載しており、原材料価格上昇リスクは当該期間において低減した。 - FY2016初出有価証券報告書
「購入先からの供給が中断した場合やポリエチレンをはじめとしたプラスチック原材料の価格が当社グループの想定以上に上昇し、かつ製品販売価格に転嫁できなかった場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内商社からの調達を前提に、供給中断、価格上昇、販売価格への転嫁不能を挙げている。