ユーザーニーズ対応型の研究開発と製品シリーズ拡充
FY2016に初出。36回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「配線器具事業につきましては、2024年４月に上市し好評を得ましたＮＫＤシリーズ「ＤＡＬＩ－２インプットデバイス」製品群につき、本年４月に国内初となるＩＥＣ62386-332規格認証取得４機種×３色展開＝12品種発売に引き続き、調光スイッチ・調光調色スイッチ・シーン選択スイッチに関する世界初のＩＥＣ62386-332規格認証取得に向け、取り組んで参ります。住宅分野においては、今春発売しインテリアデザイナーから注目を集めているａｒｔｉｆｉｃシリーズの品種拡大を図るとともに、ＺＥＨ(Net Zero Energy House)の実現に寄与するデジタル無線制御照明スイッチＮＫＥシリーズの年度内発売を予定しています。」
DALI-2製品について国内初のIEC62386-332規格認証取得4機種・12品種を発売し、さらに世界初の認証取得、artificシリーズ拡大、NKEシリーズの年度内発売を計画している。研究開発費は325百万円、取得済産業財産権は3,357件となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は、158百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費158百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「電材では、二重天井等の吊りボルトやＭバーへＶＶＦケーブルをしっかり固定でき外れにくい「Ｆ・クリップ（万能タイプ）」や、樹脂管やケーブル等を吊りボルトに固定する際、工具不要で自由に角度調整でき様々な配線管に対応可能な「ロックバンド（吊りボルト用）」を開発し配線支持部材の充実を図りました。」
F・クリップ、ロックバンド、ダ円クリップを開発し、配線支持部材・管材の製品群を拡充した。DALI-2製品についても12品種追加と規格認証取得を進める計画を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は、148百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費148百万円を開示している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、75百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費75百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は313百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,237件となっております。電材では、HDMI、LAN、同軸等、複数のケーブルを収納でき、壁掛けテレビの配線に最適なボックス「ユニットボックス28」や、ライティングダクトへ防犯カメラを取り付ける場合の台座「カメラ取付台座(ライティングダクト用)」を開発いたしました。管材では、給水管を天井、壁の隅角へ配管し、より目立たず自然な仕上がりを演出するリフォーム用モール「RMモールスミカド」や、壁空間が狭い箇所でも排水管を横走りで配管できる支持具「レベルマスター(狭所用)」を開発いたしました。」
研究開発費313百万円、取得済産業財産権3,237件を開示し、電材・管材で複数の新製品を開発した。さらに配線器具ではDALI-2認証製品21品種を2024年4月から市場投入するとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、242百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費242百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「電材及び管材につきましては、建築工事現場において技能労働者の不足が叫ばれるなか、作業の省力化を目指した製品づくりとともに、さまざまな現場に適した多種多様な製品展開を進めることにより、業界の支持を得ております。 当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、154百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技能労働者不足を背景とする省力化製品づくりと多様な製品展開を継続し、当第２四半期累計期間の研究開発費は154百万円となった。研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、77百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費77百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「電材では、コンクリート打設前に型枠へ設置するインサートを立ったまま連続して取り付けることができる工具「楽打ちインサートスティック」や防犯カメラが最大4台取り付けられる「パラソルボックス」と組み合わせて使用するアルミ製の軽量ポール「視柱(軽量タイプ)」を開発いたしました。また、環境に配慮し、植物由来の資源を原料にしたバイオマス製品「換気パイプ用 養生キャップ」を開発いたしました。管材では、コンクリート型枠養生中の下がりスラブにおいて、溜まった雨水を排水処理できる蓋「排水穴付養生蓋」や鋲打機を使用して天井に固定し、様々なサイズの管を簡単に保持することができるサドル「自在サドル(鋲打機用)」を開発いたしました。」
省力化、安全性、環境配慮に関する複数の新製品を開発した。研究開発費は281百万円、取得済産業財産権は3,136件となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、204百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費204百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、138百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費138百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、67百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費67百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「電材では、ケーブル類の地中埋設工事や電線共同溝工事において管路材の地表に設置することで、道路掘削工事におけるコンクリートカッター等の建設機械や掘削機械による破損を未然防止することを目的とした「浅ＭＹディフェンダー」を開発いたしました。また、ケーブル類をまとめて収納する電線共同溝方式により、多条布設の省力化で工事時間の短縮を促す角型の地中埋設管「カクフレキ」とその附属品に新たなサイズを追加し製品群の拡充を図りました。」
「浅ＭＹディフェンダー」「カクフレキ」等の新製品開発・サイズ追加を実施した。研究開発費は295百万円、取得済産業財産権は3,006件となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、229百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費229百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「電材及び管材につきましては、建築工事現場において技能労働者の不足が叫ばれるなか、作業の省力化を目指した製品づくりとともに、さまざまな現場に適した多種多様な製品展開を進めることにより、業界の支持を得ております。 当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、162百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技能労働者不足を背景とする省力化製品づくりと多様な製品展開を継続している。研究開発費は162百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「電材及び管材につきましては、建築工事現場において技能労働者の不足が叫ばれるなか、作業の省力化を目指した製品づくりとともに、さまざまな現場に適した多種多様な製品展開を進めることにより、業界の支持を得ております。 当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、70百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技能労働者不足を背景とする省力化製品づくりと多様な製品展開を継続している。研究開発費は70百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「電材及び管材につきましては、建築工事現場において技能労働者の不足が叫ばれるなか、作業の省力化を目指した製品づくりとともに、さまざまな現場に適した多種多様な製品展開を進めることにより、業界の支持を得ております。 当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、216百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技能労働者不足を背景とする省力化製品づくりと多様な製品展開を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は216百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、145百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費145百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「電材及び管材につきましては、建築工事現場において技能労働者の不足が叫ばれるなか、作業の省力化を目指した製品づくりとともに、さまざまな現場に適した多種多様な製品展開を進めることにより、業界の支持を得ております。 当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、70百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技能労働者不足を背景に、省力化を目指す製品づくりと多様な製品展開を継続している。研究開発費は70百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「電材事業では、ＣＶケーブルの被覆を簡単できれいに剥くことができ、通信機器（５Ｇ等）の電源工事に最適なピーラー「トリッパーＣＶ」などの作業省力化工具を開発いたしました。また、低コストでありながらケーブル吊り施工の大幅な省力化ができ、工場・プラント等の配線工事に最適なワイヤータイプ水平配線支持部材「ミラックラダーＨ」を開発いたしました。管材事業では、トイレや洗面所のトラップ切れを防止し悪臭発生問題を解決しながら、排水時のスムーズな通気が可能な通気弁「通気スイスイ（正負圧）」を開発いたしました。」
作業省力化工具、配線支持部材、通気弁など具体的な新製品を開発した。研究開発費は2億85百万円、取得済産業財産権は3,141件となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「電材及び管材につきましては、建築工事現場において技能労働者の不足が叫ばれるなか、作業の省力化を目指した製品づくりとともに、さまざまな現場に適した多種多様な製品展開を進めることにより、業界の支持を得ております。 当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、２億14百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技能労働者不足を背景に、省力化を目指す製品づくりと多様な製品展開を継続している。研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費は累計２億14百万円と開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、１億38百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費１億38百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「電材事業では、防犯カメラの設置作業の省力化を図ることができる「防犯カメラ取付丸ボックス」をはじめとした接続ボックスや取付部材を開発いたしました。また、延焼防止対策工事の省力化と工期短縮を図ることができる特殊樹脂製の防火部材「耐火スリーブ」を開発いたしました。」
防犯カメラ取付丸ボックス、耐火スリーブ、G-Shot対応部材など具体的な新製品・対応部材を開発し、製品群を拡充している。研究開発費は２億37百万円、取得済産業財産権は3,338件となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、１億78百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費178百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、１億16百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計期間の研究開発費116百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、56百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費56百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「配線器具事業につきましては、照明光源のLED化・多灯分散化に呼応するフルデジタル制御・ライトコントロールシリーズ製品のラインアップを完成し、適用光源の拡大を進めております。」
ライトコントロールシリーズのラインアップ完成という具体的な製品開発上の到達点を記載し、適用光源の拡大を進めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、２億７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費207百万円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、１億34百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費134百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、70百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費70百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は２億75百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,466件となっております。電材及び管材事業における主力製品群の「電線管類及び附属品」及び「配線ボックス類」等は、当社ブランドが同業他社に比し、最も品揃えの多いメーカーとして顧客に認知されるよう、製品の開発に取り組み、「シリーズ製品」として製品群の充実に努めております。」
研究開発費と産業財産権を開示し、スマートメーター専用電力量計ボックス、電気配線専用タッカー、ガス式鋲打機、フルデジタル制御・ライトコントロールシリーズなど具体的な製品開発・シリーズ拡充を記載した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、２億６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第3四半期累計期間の研究開発費206百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、１億45百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期累計期間の研究開発費145百万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、75百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費75百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は２億74百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,530件となっております。」
作業の合理化・省力化・取扱いの容易さ・低価格等のニーズに対応し、ムシハイレンジャーNシリーズやパテエース等の製品群を拡充している。