生産合理化・新工場建設を含む設備投資
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、市場変化や販売競争に対処するため、電材及び管材事業、配線器具事業を中心に、3,619百万円（未実現利益調整後）の設備投資を実施いたしました。」
設備投資額は前年度の2,909百万円から3,619百万円へ増加した。電材・管材の生産合理化・設備更新に3,059百万円、配線器具の生産設備更新に423百万円を投資し、2027年3月完了予定の複数設備計画も継続している。 - FY2026-H1中間期の設備投資額を更新有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は1,879百万円と前年同期に比べ491百万円の増加となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出が1,629百万円と前年同期に比べ360百万円増加(資金減)したことによるものであります。」
有形固定資産の取得による支出は1,629百万円となり、前年同期から360百万円増加した。 - FY2025設備投資実績・計画を更新有価証券報告書
「当社グループでは、市場変化や販売競争に対処するため、電材及び管材事業、配線器具事業を中心に、2,909百万円（未実現利益調整後）の設備投資を実施いたしました。」
当年度の設備投資額は2,909百万円となった。大垣、茨城、熊本、山形、神保電器、ミライコミュニケーションネットワークで2026年３月完了予定の設備計画を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は1,387百万円と前年同期に比べ16百万円の減少となりました。これは主に、定期預金の預入による支出が199百万円と前年同期に比べ86百万円減少(資金増)、有形固定資産の取得による支出が1,268百万円と前年同期に比べ11百万円増加(資金減)したことによるものであります。」
有形固定資産の取得に1,268百万円を支出し、生産設備等への設備投資を継続している。工場完成などの新たな到達点は記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、市場変化や販売競争に対処するため、電材及び管材事業、配線器具事業を中心に、2,918百万円（未実現利益調整後）の設備投資を実施いたしました。」
設備投資額は2,918百万円となり、電材・管材の生産合理化や設備更新、配線器具の生産設備更新を進めた。大垣・茨城・山形工場等について2025年3月完了予定の計画も記載している。 - FY2024-Q3第３四半期の有形固定資産残高を更新有価証券報告書
「その主な要因は、自己株式の取得により現金及び預金が5,306百万円減少、売上高の増加により受取手形、売掛金及び契約資産が1,409百万円、電子記録債権が614百万円増加、有形固定資産が527百万円増加したことによるものであります。」
当第３四半期末の有形固定資産が前連結会計年度末比527百万円増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は1,404百万円と前年同四半期に比べ348百万円の増加となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出が1,257百万円と前年同四半期に比べ273百万円増加(資金減)したことによるものであります。」
有形固定資産の取得に1,257百万円を支出し、生産設備等への設備投資を継続している。新工場完成などの新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、市場変化や販売競争に対処するため、電材及び管材事業、配線器具事業を中心に、1,621百万円（未実現利益調整後）の設備投資を実施いたしました。」
当年度に16億21百万円の設備投資を実施し、電材・管材の生産合理化・設備更新に1,293百万円、配線器具の生産設備更新に224百万円を充当した。大垣、茨城、山形工場等で2024年3月完了予定の投資計画も示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出が984百万円と前年同四半期に比べ30百万円増加(資金減)したことによるものであります。」
有形固定資産の取得に984百万円を支出し、設備投資を継続している。新工場完成などの新たな到達点は記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、市場変化や販売競争に対処するため、電材及び管材事業、配線器具事業を中心に、1,788百万円（未実現利益調整後）の設備投資を実施いたしました。」
当年度に17億88百万円を投資し、電材・管材の生産合理化・設備更新に13億6百万円、配線器具の生産設備更新に4億13百万円を充当している。2023年3月完了予定の工場等設備計画も継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は1,016百万円と前年同四半期に比べ513百万円の減少となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出が953百万円と前年同四半期に比べ510百万円減少(使用した資金減)したことによるものであります。」
有形固定資産の取得に953百万円を支出し、設備投資を継続している。前年同四半期の1,464百万円からは減少しており、新たな完成等のマイルストーンは記載されていない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は1,530百万円と前年同四半期に比べ1,126百万円の増加となりました。これは主に、前年同四半期は658百万円計上した投資有価証券の売却による収入がない(使用した資金増)こと、有形固定資産の取得による支出が1,464百万円と前年同四半期に比べ498百万円増加(使用した資金増)したことによるものであります。」
当第２四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出は1,464百万円となり、前年同四半期比498百万円増加した。生産設備等への投資を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、市場変化や販売競争に対処するため、電材及び管材事業、配線器具事業を中心に、2,295百万円（未実現利益調整後）の設備投資を実施いたしました。」
当年度に22億95百万円の設備投資を実施し、電材及び管材の生産合理化・設備更新、配線器具の生産設備更新、データセンター設備拡充を進めた。大垣・茨城・熊本工場等については2021年3月完了予定の設備計画も記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 965」
当第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得による支出９億65百万円を計上し、設備投資を継続している。新工場の完成など新たな到達点は記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは、市場変化や販売競争に対処するため、電材及び管材事業、配線器具事業を中心に、19億29百万円（未実現利益調整後）の設備投資を実施いたしました。」
当年度に19億29百万円の設備投資を実施し、各工場の生産合理化・設備更新を継続している。大垣、垂井、茨城工場等では2020年３月完了予定の設備計画も記載している。 - FY2019-Q3工場建設関連補助金の累計額を更新有価証券報告書
「工場建設に伴う岐阜県企業立地促進事業補助金等であります。」
工場建設関連の補助金収入は当第３四半期連結累計期間で477百万円となった。工場完成など新たな到達点の明示はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「工場建設に伴う岐阜県企業立地促進事業補助金であります。」
工場建設に伴う岐阜県企業立地促進事業補助金449百万円を特別利益に計上している。前四半期までに記載された工場建設関連の進展を再掲しており、新たな完成等のマイルストーンは記載されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「特別利益 補助金収入 449 工場建設に伴う岐阜県企業立地促進事業補助金であります。」
当第１四半期に工場建設に伴う岐阜県企業立地促進事業補助金449百万円を計上しており、工場建設に関連する具体的な進展を記載している。工場完成の明示はない。 - FY2018設備投資計画を更新有価証券報告書
「当社グループでは、市場変化や販売競争に対処するため、電材及び管材事業、配線器具事業を中心に、15億81百万円（未実現利益調整後）の設備投資を実施いたしました。」
通期設備投資実績を15億81百万円とし、大垣・垂井・茨城・熊本の各工場、物流設備、神保電器本社について平成31年3月完了予定の設備計画を更新している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は増収効果等があったものの原材料単価の上昇や垂井工場稼動に伴う減価償却費の増加等により、31億67百万円と前年同四半期に比べ１億８百万円(3.3％)の減益となりました。」
垂井工場の稼働に伴う減価償却費の増加が引き続き記載されている。設備投資について新たな完成等のマイルストーンはない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出が10億29百万円と前年同四半期に比べ15億64百万円減少したことによるものであります。」
当第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得による支出10億29百万円を計上し、設備投資を継続している。特定工場の完成など新たな到達点は記載されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループでは、市場変化や販売競争に対処するため、電材及び管材事業、電気通信事業、配線器具事業を中心に、56億８百万円（未実現利益調整後）の設備投資を実施いたしました。」
通期設備投資額が56億８百万円となり、電材・管材の生産合理化、生産設備更新、配線器具設備更新、ケーブル放送設備拡充を実施した。垂井工場は稼働し、設備計画の一部は平成30年３月完了予定として継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「提出会社において、前連結会計年度末に計画しておりました提出会社垂井工場新設のうち、土地と建物については平成28年12月に完了しております。なお、その投資総額は、46億95百万円であります。」
垂井工場新設について土地と建物が平成28年12月に完了し、投資総額46億95百万円を記載している。工場新設全体の完了ではなく、計画の一部進捗である。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「その主な要因は、設備投資に伴い現金及び預金が11億９百万円減少したものの、有形固定資産が16億32百万円増加したことによるものであります。」
設備投資の実行に伴い、有形固定資産が16億32百万円増加した。投資活動では有形固定資産の取得による支出25億94百万円も計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、市場変化や販売競争に対処するため、電材及び管材事業、電気通信事業、配線器具事業を中心に、41億２百万円（未実現利益調整後）の設備投資を実施いたしました。」
当年度の設備投資は、生産合理化・生産設備更新、データセンター建設等に配分された。設備計画では、新工場に投資予定総額5,821百万円、平成29年３月完了予定、完成後の増加能力5％を記載している。