原油価格等の原材料価格上昇
FY2022-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
旭化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。28社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「一方で米国の通商政策、物価上昇や長期金利上昇の影響による景気後退リスクなど、先行き不透明な状況となっております。」
原油・資源価格上昇を中心とした従来の説明から、物価上昇と長期金利上昇による景気後退リスクを含むマクロコスト・金融環境の説明へ変化している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、経済活動の正常化、雇用・所得環境の改善等により回復基調にある一方で、為替の変動、物価上昇の影響などもあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油・原材料価格やロシア・ウクライナ情勢、エネルギー価格・物流費を中心とした従来の説明から、為替変動と物価上昇の影響を中心とするコスト環境の説明へ変化している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用や所得環境の改善やインバウンド消費が増加する一方で、エネルギー価格や物流費の高騰、為替の円安の影響など依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油・原材料価格やウクライナ情勢を中心とした従来の説明から、エネルギー価格・物流費の高騰および円安によるコスト環境の悪化へ説明が変化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ロシア、ウクライナ情勢により原油や天然ガスといった燃料価格が大幅に上昇し、物価が上昇しております。当社グループが使用する電気料金などの価格も上昇を続けており、今後もこの状況が続く場合は収益性が悪化する可能性があります。」
ロシア・ウクライナ情勢を背景とする燃料価格、物価、電気料金の上昇が収益性を悪化させる可能性を、事業等のリスクとして継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、ロシアによるウクライナ侵攻により資源、エネルギー価格の高騰等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ロシアによるウクライナ侵攻を背景とする資源・エネルギー価格高騰と先行き不透明性を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「しかしながら、ロシア、ウクライナ情勢に起因する資源、エネルギーコストの高騰等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油・原材料価格上昇や円安による物価・物流コストの説明から、ロシア・ウクライナ情勢に起因する資源・エネルギーコスト高騰へ表現が変化している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「円安による大幅な物価上昇、物流コストの高騰などにより、先行きは依然として不透明な状況であります。」
原油・原材料価格上昇を中心とした従来の説明から、円安による物価上昇と物流コスト高騰を含むコスト環境の悪化へ、リスクの表現が変化している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「ロシア、ウクライナ情勢により原油や天然ガスといった燃料価格が大幅に上昇し、物価が上昇しております。当社グループが使用する電気料金などの価格も上昇を続けており、今後もこの状況が続く場合は収益性が悪化する可能性があります。」
原油・天然ガス、電気料金などの価格上昇が実際に発生していると記載している。国内セグメントでは物価上昇による製造コスト増加と営業利益の97.3％減少も記載されている。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「今後は、原油価格や原材料価格の上昇が個人消費に与える影響、ウクライナ情勢等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油価格・原材料価格の上昇について、個人消費への影響という経路を具体化している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「原油価格等の原材料価格の上昇、」
原油価格等の原材料価格上昇を、先行き不透明性の要因として新たに明示している。