主要販売先業界の需要変動
FY2016-Q3に初出。33回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
旭化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。67社中36社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- 2026-10-14再定義決算
「主な販売先であります電動工具業界からの受注は、３カ国共に堅調に推移し増加しました。」
電動工具業界は3か国すべてで受注が増加した一方、日本では自動車部品の受注が減少しており、販売先業界別の動向が分かれている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、自動車業界からの受注は減少しましたが、電動工具業界からの受注は増加しました。」
主要販売先の動向について、自動車業界は受注減少、電動工具業界は受注増加と、業界別に方向が分かれている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、自動車業界からの受注は災害等による取引先の工場非稼働の影響があり減少しましたが、電動工具業界からの受注は３カ国共に増加しました。」
前回までの電動工具業界の受注減少・自動車業界の増加という動きから、自動車業界は災害等による取引先工場の非稼働で減少し、電動工具業界は3か国すべてで増加する構成へ変化している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況の中、電動工具業界からの受注は住宅需要の低迷と取引先の在庫調整の影響により減少しました。自動車業界からの受注は、半導体不足の解消により堅調に推移し増加しました。」
電動工具業界では住宅需要の低迷と取引先の在庫調整により受注が減少する一方、自動車業界では半導体不足の解消により受注が増加しており、主要販売先ごとの動向が分かれている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、電動工具業界からの製品の受注は住宅需要低迷などの影響により大幅に減少しました。自動車業界からの受注は増加しました。」
電動工具業界では住宅需要低迷等により受注が大幅に減少する一方、自動車業界では受注が増加し、主要販売先ごとの需要動向が分かれている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このような状況の中、主な販売先であります電動工具業界からの受注は、取引先の在庫調整のため減少しました。自動車業界からの受注は、部品供給不足が徐々に改善され増加しました。」
電動工具業界では取引先の在庫調整により受注が減少し、自動車業界では部品供給不足の改善により受注が増加するという、主要販売先ごとに異なる需要動向を継続して記載している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況の中、自動車業界からの受注は、半導体不足が徐々に改善され増加しましたが、電動工具業界からの受注は取引先の在庫調整により減少しました。」
自動車業界では半導体不足の改善により受注が増加した一方、電動工具業界では取引先の在庫調整により受注が減少し、主要販売先ごとの動向が分かれている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況の中、電動工具業界からの受注は取引先の在庫調整の影響により減少しました。自動車業界からの受注は、半導体不足の影響により減少しました。」
電動工具業界では取引先の在庫調整、自動車業界では半導体不足を要因として、主要販売先である両業界の受注がともに減少したと記載している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、電動工具業界からの製品の受注は減少しました。自動車業界からの受注は、半導体不足の影響により一部の製品で減少はありましたが増加しました。」
電動工具業界の受注は減少した一方、自動車業界は半導体不足による一部製品の減少を含みながら全体では増加しており、主要販売先ごとの動向が分かれている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況の中、電動工具業界からの受注は巣ごもり関連商品が継続して好調に推移したことから増加しました。自動車業界からの受注は、部品供給不足の影響により減少しました。」
電動工具業界の受注増加が続く一方、自動車業界の受注は部品供給不足により減少し、主要販売先ごとの動向が分かれている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、電動工具業界からの受注は、継続して好調に推移したことから増加しました。自動車業界からの受注は、新型コロナウイルスの感染再拡大の影響により減少しました。」
電動工具業界の受注増加と、自動車業界の受注減少という主要販売先ごとの動向を継続して記載している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、電動工具業界からの製品の受注は、継続して好調に推移したことから増加しました。自動車業界からの受注は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により受注が減少しました。」
電動工具業界の受注増加が続く一方、自動車業界の受注は新型コロナウイルス感染拡大の影響で減少し、主要販売先の動向が分かれている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような状況の中、主な販売先であります電動工具業界からの受注は、建築、建設現場における工具需要や巣ごもり需要により販売が好調に推移したことから増加しました。自動車業界からの受注は、前期の新型コロナウイルスの感染拡大の影響による減産分の挽回もあり増加しました。」
電動工具業界では建築・建設現場の工具需要や巣ごもり需要、自動車業界では前期減産分の挽回により、主要販売先双方の受注増加が続いたと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、電動工具業界からの受注は巣ごもり関連商品が継続して好調に推移したことから増加しました。自動車業界からの受注は、前期の新型コロナウイルスの感染拡大の影響による減産分の挽回もあり増加しました。」
電動工具業界では巣ごもり関連商品、自動車業界では前期の減産分の挽回により、主要販売先双方の受注増加が継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「このような状況の中、電動工具業界からの受注は、巣ごもり関連商品が好調に推移したことから増加しました。自動車業界からの受注は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により生産が出来なかった分の挽回生産のため受注が増加しました。」
前期に新型コロナウイルスの影響で主要販売先の受注・生産が減少していたが、電動工具業界では巣ごもり関連商品、自動車業界では挽回生産により、双方の受注が増加した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「電動工具業界からの受注は、巣ごもり関連商品が好調に推移したことから増加しました。自動車業界からの受注は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により生産が出来なかった分の挽回生産のため受注が増加しました。」
前期に新型コロナウイルスの影響で主要販売先の受注・生産が減少していたが、当四半期は巣ごもり関連商品の好調と自動車の挽回生産により、電動工具・自動車の双方で受注が増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「このような状況の中、主な販売先であります電動工具業界と自動車業界におきましては、新型コロナウイルスの影響による受注減少や一部の部品供給ストップにより生産が出来無い等の影響がありました。」
主要販売先について、受注減少と部品供給停止により生産できない影響が実際に発生したと記載している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「このような状況の中、主な販売先であります電動工具業界と自動車業界におきましては、新型コロナウイルスの影響で一部の部品供給ストップ、受注の減少等により生産、販売が減少しております。」
主要販売先について、新型コロナウイルスの影響による部品供給停止と受注減少が生産・販売の減少として実際に現れていると記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの主な販売先であります電動工具業界、自動車業界におきましても、これらの影響を強く受け先行き不透明な状況であります。」
消費税増税および新型コロナウイルス感染拡大の影響を、主要販売先である電動工具業界・自動車業界が強く受けていると記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「国内は、自動車部品の受注が増加し、売上高は11億32百万円（前年同四半期比10.3％増）、外注加工費の増加により、営業損失が25百万円（前年同四半期は営業損失12百万円）となりました。中国は、電動工具部品及び樹脂金型の受注減少により、売上高は９億14百万円（同10.4％減）、営業利益は68百万円（同14.5％減）となりました。タイは、自動車部品の受注減少により、売上高は１億33百万円（同4.7％減）、減価償却費の減少により営業損失は19百万円（前年同四半期は営業損失26百万円）となりました。」
国内の自動車部品受注は増加した一方、中国の電動工具部品・樹脂金型およびタイの自動車部品の受注は減少しており、地域・顧客業界別の需要動向が分かれている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような状況の中、主な販売先であります電動工具業界と自動車業界におきまして共に販売は堅調に推移いたしました。」
主な販売先である電動工具業界と自動車業界が、ともに堅調に推移したと記載している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「主な販売先であります電動工具業界と自動車業界におきましては、共に国内外市場において堅調に推移し増収増益となりました。」
電動工具業界と自動車業界の双方が国内外市場で堅調に推移し、増収増益となったと記載しており、主要販売先の需要面は改善している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの主な販売先であります電動工具業界は国内外において販売は堅調に推移し、増収増益となりました。自動車業界はアジアを中心に販売が堅調に推移し、増収となりました。」
電動工具業界は国内外で堅調かつ増収増益、自動車業界はアジアを中心に堅調かつ増収となったと記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「電動工具業界におきましては、国内外において販売が堅調に推移し、増収増益となりました。自動車業界におきましては、北米や欧州を中心に販売が堅調に推移し、増収増益となりました。」
電動工具業界は国内外、自動車業界は北米・欧州を中心に販売が堅調で、両業界とも増収増益となったと記載している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「主な販売先であります電動工具業界と自動車業界におきましては、共に国内外市場において堅調に推移し増収増益となりました。」
前四半期に続き主要販売先の需要は堅調であり、今回は電動工具業界・自動車業界がともに増収増益となったと記載している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの主な販売先であります電動工具業界は国内外において販売は堅調に推移し、前年同四半期と比べて増加しました。自動車業界は国内外において堅調に推移し、生産及び販売は前年同四半期と比べて増加しました。」
前四半期には自動車業界の販売減少が記載されていたが、当四半期は電動工具業界、自動車業界とも国内外で販売または生産が前年同期比で増加したと記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「電動工具業界におきましては、国内外において販売が堅調に推移し、為替レートが円安基調となったことから増収となりました。自動車業界におきましては、北米やアジアを中心に販売が減少し、減収となりました。」
電動工具業界は販売堅調と円安により増収となる一方、自動車業界は北米・アジアを中心に販売減少・減収となり、主要販売先業界の動向が分かれている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況の中、主な販売先であります電動工具業界におきましては先進国を中心に国内外市場において販売は堅調に推移いたしました。自動車業界におきましては、北米、アジアを中心に国内外市場において販売は堅調に推移いたしました。」
電動工具業界と自動車業界の販売が、地域を示しながら堅調に推移したとの説明を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、主な販売先であります電動工具業界におきましては先進国を中心に国内外市場において販売は堅調に推移いたしました。自動車業界におきましては、北米、アジアを中心に国内外市場において販売は堅調に推移いたしました。」
電動工具業界、自動車業界ともに、先進国または北米・アジアを中心として国内外の販売が堅調に推移したとの説明を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの主な販売先であります電動工具業界は国内外において販売は堅調に推移しましたが、円高基調となったことから、前年同四半期と比べて減少しました。自動車業界は国内外においてに堅調に推移しましたが、円高基調となったことから、生産及び販売は前年同四半期と比べて減少しました。」
電動工具業界・自動車業界とも国内外の販売または生産は堅調としつつ、円高基調により前年同四半期比で減少したとの説明を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「電動工具業界におきましては、販売は堅調に推移したものの、為替レートが円高基調となったことから減収となりました。自動車業界におきましては国内や欧州を中心に堅調に推移しましたが、為替レートが円高基調となったことから減収となりました。」
電動工具業界と自動車業界の販売動向を地域別に示し、両業界とも販売は堅調または一部地域で堅調だった一方、円高により減収となったと記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「電動工具業界におきましては、北米の堅調な経済に支えられ販売が順調に推移しましたが、円高の影響により売上高は減少しました。一方、自動車業界におきましては、北米は販売が増加したものの、日本での増税に伴う販売の減少や一部新興国での停滞により全体の販売は減少しました。」
電動工具と自動車という主要販売先業界ごとに、地域別の需要増減と円高・増税・新興国停滞の影響を引き続き記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「主な販売先であります電動工具業界におきましては北米を中心に全般的に販売は増加しました。自動車業界におきましては、熊本地震等の影響による操業停止のため販売、生産ともに減少しました。」
電動工具業界では販売増加、自動車業界では操業停止による販売・生産減少と、顧客業界ごとの需要動向を記載している。