システム投資による事務効率化と管理精度向上
FY2018に初出。10回の記載のうち5回が「実績引用」で、最初の「実績引用」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2024-Q2。
三光産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q2実績引用有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、為替市場の急激な変動や原材料高騰等により業績の見通しが立たない中、売上の拡大と新基幹システム構築による効率化の推進により収益の改善に取り組んでまいりました。」
2022年1月より稼働開始した新基幹システムを、売上拡大と効率化による収益改善の手段として引き続き位置づけている。 - FY2024-Q1実績引用有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、為替市場の急激な変動や原材料高騰等により業績の見通しが立たない中、売上の拡大と新基幹システム構築による効率化の推進により収益の改善に取り組んでまいりました。」
2022年1月より稼働開始した新基幹システムを、売上拡大と効率化による収益改善の手段として引き続き位置づけている。 - FY2023実績引用有価証券報告書
「今後はこれら成長分野における積極的な営業活動による受注拡大とともに、生産能力増強投資及び2022年１月より稼働開始した新基幹システムにより生産性の向上を図り、管理業務効率化及び品質の向上を推進し業績の安定化を図ってまいります。」
2022年1月より稼働開始した新基幹システムを、生産性向上、管理業務効率化及び品質向上の手段として引き続き位置づけている。 - FY2023-Q3実績引用有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、新型コロナウイルス感染症の収束長期化に加え、為替市場の急激な変動や原材料高騰等により業績の見通しが立たない中、売上の拡大と新基幹システム構築による効率化の推進により収益の改善に取り組んでまいりました。」
2022年1月より稼働開始した新基幹システムを、売上拡大と効率化による収益改善の手段として引き続き位置づけている。 - FY2023-Q2実績引用有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、新型コロナウイルス感染症の収束長期化に加え、急激な円安進行や原材料高騰等により業績の見通しが立たない中、売上の拡大と新基幹システム構築による効率化の推進により収益の改善に取り組んでまいりました。」
2022年1月より稼働開始した新基幹システムを、売上拡大と効率化による収益改善の手段として引き続き位置づけている。 - FY2022達成有価証券報告書
「今後はこれら成長分野における積極的な営業活動による受注拡大とともに、生産能力増強投資及び2022年１月より稼働開始した新基幹システムにより生産性の向上を図り、管理業務効率化及び品質の向上を推進し業績の安定化を図ってまいります。」
完了予定が延長されていた新基幹システムについて、2022年1月より稼働開始したと記載され、導入が実行段階を完了している。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社 本社 東京都 渋谷区 日本 基幹システム 151,740 117,933 自己資金 2019年４月 2021年10月」
新基幹システムは投資予定額151,740千円、既支払額117,933千円となったが、完了予定が前回の2021年3月から2021年10月へ延長された。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社 本社 東京都渋谷区 日本 基幹システム 151,740 18,382 自己資金 2019年４月 2021年３月」
基幹システム投資について、投資予定額151,740千円、既支払額18,382千円、自己資金による調達を記載している。完了予定は前回記載の2020年9月から2021年3月へ延長されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社 本社 東京都渋谷区 日本 基幹システム 151,740 － 自己資金 2019年４月 2020年９月」
基幹システムについて、投資予定額151,740千円、自己資金による調達、2019年4月着手・2020年9月完了予定という具体的な計画を示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「更に国内を中心にシステム投資により事務の効率化、管理精度の向上を推進し業績の安定化を図ってまいります。」
国内を中心とするシステム投資を通じて、事務効率化と管理精度向上を進める施策を新たに明示している。