顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤整備
FY2018に初出。24回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、2024年６月に、2027年に向けた新たな中期経営計画を公表いたしました。当社グループは、特殊印刷業におけるリーディングカンパニーとしての強みを活かし、抜本的な収益構造改革及び成長戦略への投資を推進することで、企業価値向上に努めております。具体的には、特殊印刷事業の継続的な黒字体質への転換、老朽化した大阪工場を2024年12月末をもって廃止し、不採算事業からの撤退による工場設備の統廃合を実施し、収益構造の改革を目指しております。」
2027年に向けた新中期経営計画について、特殊印刷事業の継続的な黒字体質への転換、大阪工場の廃止、不採算事業からの撤退及び工場設備の統廃合という実行内容が年度報告で具体化された。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「2024年６月に、2027年に向けた新たな中期経営計画を公表いたしました。当社グループは、特殊印刷業におけるリーディングカンパニーとしての強みを活かし、抜本的な収益構造改革及び成長戦略への投資を推進することで、企業価値向上に努めております。」
従来の「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」という基本方針に加え、2027年に向けて特殊印刷業のリーディングカンパニーとして収益構造改革と成長投資を推進する新たな中期計画へ記載が再構成された。 - FY2024前進有価証券報告書
「主として2022年12月に連結子会社として取得した株式会社ベンリナーのPMI（Post Merger Integrationの略。M&A成立後の統合プロセスのこと）が順調に進み生産効率が予想を上回ったことにより、当連結会計年度の売上高は8,079百万円（前年同期比5.8％増）となりました。また、利益面については、売上原価、販売費及び一般管理費の削減に努めた結果、セグメント利益は22百万円（前年同期は60百万円のセグメント損失）となりました。」
顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤整備の取組みについて、ベンリナーのPMIが順調に進み生産効率が予想を上回ったと記載された。日本セグメントは増収となり、セグメント損益も損失から22百万円の利益へ転じた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「本資本業務提携(エス・ワイ・エス)の実現により、当社は、エス・ワイ・エスの豊富なノウハウを得るだけでなく、顧客基盤を拡大させるなど、収益改善計画を具体化し加速させることができると見込んでおります。」
「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」という基本方針のもと、エス・ワイ・エス及びエツミ光学との資本業務提携を2024年1月22日に開始し、特殊印刷の顧客サービス、顧客基盤拡大及びコーティング技術の共同開発によって収益改善計画を具体化・加速する施策を追加した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、為替市場の急激な変動や原材料高騰等により業績の見通しが立たない中、売上の拡大と新基幹システム構築による効率化の推進により収益の改善に取り組んでまいりました。その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は5,023百万円（前年同期比97.6％）となりました。利益面につきましては、売上原価、販売費及び一般管理費の削減に努めましたが、営業利益は１百万円（前年同期は37百万円の営業利益）となりました。」
新基幹システム構築等による効率化に取り組んだが、売上高は前年同期比97.6％、営業利益は37百万円から1百万円へ減少し、収益改善の進捗は悪化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、為替市場の急激な変動や原材料高騰等により業績の見通しが立たない中、売上の拡大と新基幹システム構築による効率化の推進により収益の改善に取り組んでまいりました。その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は2,475百万円（前年同期比4.2％増）となりました。利益面につきましては、売上原価、販売費及び一般管理費の削減に努めましたが、営業損失は25百万円（前年同期は14百万円の営業損失）となりました。」
売上高は増加したものの、売上拡大と新基幹システムによる効率化を進めた連結営業段階では、営業損失が14百万円から25百万円へ拡大した。顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤整備という基本方針は維持されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、新型コロナウイルス感染症の収束長期化に加え、急激な円安進行や原材料高騰等により業績の見通しが立たない中、売上の拡大と新基幹システム構築による効率化の推進により収益の改善に取り組んでまいりました。 その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は5,148百万円（前年同期比108.2％）と増収となりました。 利益面につきましては、売上原価、販売費及び一般管理費の削減に努めました結果、営業利益は37百万円（前年同期は68百万円の営業利益）となりました。」
売上拡大と新基幹システムによる効率化を進めたが、営業利益は前年同期比で減少した。基本方針に沿う施策は継続しているものの、収益面の進捗は悪化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、新型コロナウイルス感染症の収束長期化に加え、世界的な半導体不足及び原材料高騰等により業績の見通しが立たない中、売上の拡大と新基幹システム構築による効率化の推進により収益の改善に取り組んでまいりました。その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は2,375百万円（前年同期比106.8％）と増収となりました。利益面につきましては、売上原価、販売費及び一般管理費の削減に努めましたが、営業損失は14百万円（前年同期は9百万円の営業利益）となりました。」
売上拡大と新基幹システムによる効率化に取り組んだが、営業損益は前年同期の9百万円の利益から14百万円の損失へ転じた。中期計画の基本方針は維持されているものの、収益改善の進捗は営業段階で悪化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループは、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」三年目にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と新基幹システム構築による効率化の推進により収益の改善に取り組んでまいりました。」
営業利益は前年の10百万円の損失から105百万円へ改善したが、計画の連結営業利益率1.1％・営業利益150百万円はともに下回った。基本方針は維持されているものの、計画目標の達成状況は悪化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、新型コロナウイルス感染症の収束長期化及び世界的な半導体不足並びに原材料高騰等により業績の見通しが立たない中、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」三年目にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。 その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は7,235百万円（前年同期比94.4％）と減少となりました。 利益面につきましては、売上原価、販売費及び一般管理費の削減に努めた結果、営業利益は98百万円（前年同期は19百万円の営業損失）となりました。」
新・中期経営計画三年目として施策を継続し、売上高は減少したものの営業損益は前年同期の損失から98百万円の利益へ改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、新型コロナウイルス感染症の収束長期化及び世界的な半導体不足並びに原材料高騰等により業績の見通しが立たない中、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」三年目にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は4,750百万円（前年同期比98.5％）と減少となりました。利益面につきましては、売上原価、販売費及び一般管理費の削減に努めた結果、営業利益は61百万円（前年同期は62百万円の営業損失）となりました。」
新・中期経営計画の三年目として、売上拡大と効率化による収益改善を継続した。売上高は前年同期比98.5％と減少したものの、営業損益は前年同期の損失から61百万円の利益へ転じた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、新型コロナウイルス感染症の拡大により業績の見通しが立たない中、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」三年目にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。」
新・中期経営計画の三年目として、売上拡大と効率化による収益改善の施策を継続している。営業利益は前年同期の68百万円の損失から5百万円の利益へ転じた一方、売上高は前年同期比90.9％に減少した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2021年3月期の連結営業利益率目標を0.4％並びに連結営業利益目標を50百万円としておりました。当連結会計年度については、連結営業利益率、連結営業利益ともに目標を下回る結果となりました。」
新・中期経営計画二年目の2021年3月期目標について、連結営業利益率・連結営業利益ともに未達となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、新型コロナウイルス感染症の拡大により業績の見通しが立たない中、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」二年目にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。 その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は7,667百万円（前年同期比101.4％）と増加となりました。」
新・中期経営計画二年目として、売上拡大と効率化による収益改善を継続した。売上高は前年同期比101.4％となり、営業損失も前年同期から縮小した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、新型コロナウイルス感染症の拡大により業績の見通しが立たない中、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」二年目にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は4,823百万円（前年同期比101.0％）と増加となりました。」
新・中期経営計画二年目として、売上拡大と効率化による収益改善を継続した。業績見通しが立たない環境下でも売上高は前年同期比101.0％となり、営業損失も前年同期から縮小した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」二年目にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。」
新・中期経営計画の二年目として基本方針と施策を継続した。売上高は前年同期比100.0％と横ばいだったが、営業損失は99百万円から68百万円へ縮小し、収益面で測定可能な改善が示された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」初年度にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。しかしながら、環境規制の影響による中国でのパネル関連製品等の受注減により、当連結会計年度の売上高は10,624百万円（前年同期比94.9％）と減収となりました。」
新・中期経営計画の基本方針を維持して施策を進めたが、中国の環境規制による受注減などにより売上高は前年同期比94.9％となった。営業損失は縮小した一方、純損失は393百万円へ拡大している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」初年度にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。しかしながら、環境規制の影響による中国でのパネル関連製品等の受注減により、当第３四半期連結累計期間の売上高は7,561百万円（前年同期比89.6％）と減収となりました。」
新・中期経営計画の初年度として基本方針を維持し、売上拡大と効率化に取り組んでいるが、中国の環境規制による受注減で売上高は前年同期比89.6％となった。親会社株主に帰属する四半期純損失も292百万円となり、計画の業績進捗は悪化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」初年度にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。 しかしながら、環境規制の影響による中国におけるパネル関連製品等の受注減により、当第２四半期連結累計期間の売上高は4,775百万円（前年同期比84.5％）と減収となりました。」
新・中期経営計画の初年度として売上拡大・効率化に取り組んだが、中国の環境規制による受注減で売上高は前年同期比84.5％となり、営業損失143百万円を計上した。計画の基本方針は維持されているが、初年度の業績進捗は悪化している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、「新・中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）」初年度にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。」
従来の中期経営計画を新・中期経営計画（2020年3月期～2022年3月期）として更新したが、顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤整備という基本方針は維持している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）初年度にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。しかしながら、当連結会計年度の売上高は、中国セグメントにおける内製製品等の受注減により11,196百万円（前年同期比88.4％）と減収となりました。」
中期経営計画の初年度として売上拡大と効率化に取り組んだが、中国セグメントの受注減により売上高は前年同期比88.4％となり、営業損失182百万円を計上した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）初年度にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、タッチパネル関連製品等の受注増により5,652百万円（前年同期比104.1％）と増収となりました。」
3ヶ年中期経営計画の初年度として売上高は前年同期比104.1％に増加し、売上拡大の進捗が示された。一方、効率化に取り組んだものの営業損失47百万円となり、収益改善は売上面ほど進んでいない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）初年度にあたり、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、成長に向けた新たなチャレンジによる売上の拡大と効率化の推進による収益の改善に取り組んでまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、タッチパネル関連製品等の受注増により3,079百万円（前年同期比133.9％）と増収となりました。」
3ヶ年の中期経営計画の初年度として、売上拡大と効率化による収益改善に取り組み、売上高3,079百万円、前年同期比133.9％という進捗を示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは急激に変化を続ける事業環境に対応し、将来にわたり持続的な成長・発展を成し遂げていくため、「顧客企業における最高のサプライヤーになる基盤を整備する」を経営の基本方針に掲げ、2019年３月期を初年度とする３ヶ年の「中期経営計画」を策定し、以下の重点施策に積極的に取り組んでまいります。」
2019年3月期を初年度とする3ヶ年の中期経営計画を新たに策定し、顧客企業における最高のサプライヤーになるための基盤整備を基本方針としている。