2021年度から3年間の中期計画「ありたい姿へ向けたターニングポイント」
FY2021に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。18社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2021年度から2023年度の３年間は「基盤強化・準備」の時期と位置づけており、コロナ禍の中でも様々な投資案件が進展しましたが、実際の投資支出は179億円となりました。この状況を立て直すため、2024年度から2026年度までの３年間を「積極的な先行投資」の時期と位置づけ」
従来の中期計画を実績として整理し、2024～2026年度を積極的な先行投資の実行期間として進めていることを再確認した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2021-2023年度の３年間は「基盤強化・準備」の時期と位置づけ、コロナ禍の中でも様々な投資案件が進展しましたが、実際の投資支出は179億円に留まりました。この状況を立て直すため、2024-26年度の３年間を「積極的な先行投資」の時期と位置づけ」
2021～2023年度の中期計画を基盤強化・準備の実績として整理し、2024～2026年度の積極的先行投資へ計画を移行した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは2021年度から始まる３年間の中期計画を「ありたい姿へ向けたターニングポイント」として位置付けており」
3年間の中期計画を事業ポートフォリオ発展と持続可能な社会に向けた転換点とする位置づけを再確認した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
中期計画を含む優先的な事業上・財務上の課題について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、前第２四半期連結会計期間より、当社グループ中期計画の強力な推進を目的とした会社組織の変更に伴い、報告セグメントを従来の「ライフサイエンス事業」、「情報電子事業」及び「建築・土木資材事業」の３区分から、「ウェルネス事業」、「環境ソリューション事業」、「情報電子事業」及び「建築・土木資材事業」の４区分に変更しております。」
中期計画を推進するための組織変更と4事業セグメント体制を再確認した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第２四半期連結会計期間より、当社グループ中期計画の強力な推進を目的とした会社組織の変更に伴い、報告セグメントを従来の「ライフサイエンス事業」、「情報電子事業」及び「建築・土木資材事業」の３区分から、「ウェルネス事業」、「環境ソリューション事業」、「情報電子事業」及び「建築・土木資材事業」の４区分に変更しております。」
中期計画を推進するための組織変更と4事業セグメント体制を再確認した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループ中期計画の強力な推進を目的とした会社組織の変更に伴い、報告セグメントを従来の「ライフサイエンス事業」、「情報電子事業」及び「建築・土木資材事業」の３区分から、「ウェルネス事業」、「環境ソリューション事業」、「情報電子事業」及び「建築・土木資材事業」の４区分に変更しております。」
中期計画を強力に推進するための会社組織変更と、4事業セグメントへの再編が実施された。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループでは2021年度から始まる3年間の中期計画を「ありたい姿へ向けたターニングポイント」として位置付けており、重点的に先行投資に資源を投下することによって、将来の事業ポートフォリオを発展させるとともに、持続可能な社会の実現に貢献する新たな製品やサービスを創造していきます。」
2021年度から始まる3年間を、将来のありたい姿へ向けた転換点と位置づけ、先行投資を集中する中期計画を初めて明示した。