戦略を支える人材への投資強化
FY2018に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-10-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- 2026-10-08前進株式の発行・処分
「本制度は福利厚生の一環として当社が発行または処分する譲渡制限付株式としての当社普通株式の取得機会を提供することで、当社の従業員の経営参画意識の醸成および当社業績や株価への意識向上、株主との一層の価値共有を図るとともに、資産形成の一助とすることで、企業価値向上へのモチベーションを高めるとともにエンゲージメントの強化を目的としています。」
従業員53名に18,942株を割り当てる譲渡制限付株式報酬の実施を決議し、人材への投資・エンゲージメント強化の施策を具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「各階層に応じた研修プログラムを体系的に展開して次世代リーダーの育成を進めるとともに、「ソリューション創造」を牽引する専門知識の体系化や顧客の潜在的な「困り事」を起点として新たな事業を開発・提案できる人財の育成、ならびに「カスタムものづくり」の進化を支える専門人財の獲得と早期の戦力化に向けた取り組みを進めております。」
人的資本施策を、中長期計画のソリューション創造・カスタムものづくり・グローバル展開に連動する研修、専門人財獲得、機動的配置へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「人的資本の面では、少子高齢化が進展する中、人財が当社にとって最も希少な資源になりつつあります。事業活動に必要な人財を将来にわたって確保するため、従業員の育成・活躍・リテンション・健康維持と同時に、多様な人財が活躍できる環境整備を進めております。」
人材投資方針を人的資本として整理し、育成・活躍・定着・健康維持に加えて、多様性確保を進めた。女性管理職比率25%、男性育休取得率85%など2030年度目標も開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、当社グループにおける人的資本については、人財の多様性の確保、人財の育成及び充実したライフワークの実現、社員の心と身体の健康づくりなどに取り組んでおります。」
人材への投資方針が、サステナビリティ上の人的資本施策として正式に整理され、女性管理職比率8.5%などの指標も開示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、原材料の高騰、新規事業への人材投入や研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益は前年同期比で増益となりました。」
新規事業への人材投入と研究開発費の増加を継続し、戦略を支える人材・研究開発への資源投入を再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「人的資本拡充(人材の育成、多様な人材の活躍、充実したライフワークの実現等)を含むサステナビリティに関する活動を推進しています。」
人材育成、多様な人材の活躍、ライフワークの実現を人的資本の取組みとして再確認した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、多様な人材が集い育つ組織づくりを目指して、会社と従業員が互いに活かしあう関係を構築し、ともに成長していく文化を創ってまいります。」
戦略を支える人材への投資方針が、多様な人材の採用・育成と会社・従業員の相互成長を含む組織文化づくりへ広がった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「人材補強に伴う固定費の増加等があったものの、情報電子事業を中心とした増収効果や海外子会社の収支改善などにより、前年同期比で増益となりました。」
人材補強が実施され、戦略を支える人材への投資が固定費増加として具体的に現れた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社昭和事業所での新設機械稼働等による減価償却費の増加、戦略費や研究開発費の投入、人材補強や本社移転に伴う固定費の増加等があったものの、」
人材補強が実施され、戦略を支える人材への投資が固定費増加として具体的に現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2020年3月期においても、更なる事業拡大に向けて、販売力の一層の強化、将来の成長・発展に向けた戦略的投資・研究開発力の拡充を継続して推進していきます。」
販売力、戦略的投資、研究開発力の拡充を2020年3月期にも継続し、人財開発の強化にも取り組む方針を示した。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの分野を中心とした研究開発投資、設備投資ならびに各戦略を支える人材への投資を積極的に強化し、競争優位を確立し、また、外部機関やパートナー企業との連携も強化することで、企業価値向上を加速させていきます。」
研究開発・設備投資に加えて、各戦略を支える人材への投資強化を明示した。