印刷技術の電子製品への応用
FY2016に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-27。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、印刷事業において長年にわたって蓄積してきた当社の強みである「オフセット印刷技術」を応用し、産業資材分野においても新しい技術の確立を目指しています。」
印刷技術の応用範囲を産業資材分野へ継続的に広げ、新技術の確立を目指す方針を再確認している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「スクリーン印刷機を使用した半導体加工テープなどの産業資材製造事業においては、一部の製品について量産出荷が安定的に継続していますが、取引先の開発スケジュールに遅れが見られる製品について課題解決に向けた取り組みを進めるとともに、新たな販路開拓を見据えた活動を行っています。」
産業資材製造事業で一部製品の量産出荷が安定的に継続し、量産出荷段階への進展を記載している。同時に、開発スケジュールに遅れがある製品への課題対応と新販路開拓を進めている。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「スクリーン印刷機を使用した半導体加工テープなどの産業資材製造事業においては、試作及びサンプル作成を継続的に進めており、市場環境や得意先の状況を踏まえ、最適なタイミングでの量産開始を目指して準備を進めています。引き続き、品質の向上と技術開発に注力し、万全な量産体制を構築していきます。」
産業資材製造事業では試作・サンプル作成と量産準備を継続している。一方、前回示されていた「2024年」などの開始時期は記載されず、量産開始は「最適なタイミング」と表現されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「なお、スクリーン印刷機の製造販売を事業内容とする株式会社桜井グラフイックシステムズと業務提携を行い、スクリーン印刷機を使用した半導体加工テープなどの産業資材製造事業を行う産業資材本部を2024年２月に新設し、試験生産を３月より開始する予定です。」
産業資材製造事業について、業務提携に加えて産業資材本部の新設と2024年3月からの試験生産開始予定を具体化している。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「なお、スクリーン印刷機の製造販売を事業内容とする株式会社桜井グラフイックシステムズと業務提携を行い、スクリーン印刷機を使用した半導体加工テープなどの産業資材製造事業を開始することを決定し、2024年に那須工場を生産拠点にして事業を開始する予定です。」
産業資材製造事業の開始方針と桜井グラフイックシステムズとの業務提携は継続している。一方、前回の「2024年１月頃」から開始時期の表現が「2024年」へ一般化され、時期の具体性は弱まっている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「なお、スクリーン印刷機の製造販売を事業内容とする株式会社桜井グラフイックシステムズと業務提携を行い、スクリーン印刷機を使用した半導体加工テープなどの産業資材製造事業を開始することを決定し、2024年１月頃に那須工場において事業を開始する予定です。」
印刷技術の応用先を産業資材製造の事業化段階へ進め、株式会社桜井グラフイックシステムズとの業務提携、スクリーン印刷機の使用、那須工場での2024年1月頃の開始予定を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は、印刷事業において長年にわたって蓄積してきた当社の強みである「フォトリソグラフィー技術」と「オフセット印刷技術」を応用し、電子部品分野や産業資材分野においても新しい技術を確立しています。」
印刷技術の電子製品への応用範囲を、フォトリソグラフィー技術とオフセット印刷技術を用いる電子部品・産業資材分野へ具体化し、新技術を確立したと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、印刷事業において長年にわたって蓄積してきた製版、印刷技術を応用し、電子部品製造事業においても新しい技術を確立しています。」
印刷事業で蓄積した製版・印刷技術を電子部品製造事業に応用し、新しい技術を確立したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「カーボンナノチューブ透明導電膜の微細パターニング技術の様々な用途への展開を図るとともに、技術のライセンス提供や他社との協業等、多様な事業展開を視野に入れた取り組みも併せて検討してまいります。」
CNT透明導電膜技術の用途展開を継続し、ライセンス提供や他社協業も選択肢として検討している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、これまで培ってきた印刷技術によりカーボンナノチューブ透明導電膜の微細パターニング技術を開発し、幅広い用途への展開を図っています。」
印刷技術を用いたカーボンナノチューブ透明導電膜の微細パターニング技術を開発し、用途拡大を進めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発部門においては、従来の技術を生かした印刷製品の開発から電子製品への印刷技術応用等、幅広い開発に取り組んでまいります。」
既存の印刷技術を電子製品へ応用する研究開発の方向性を示している。