自動車向け製品の拡販と北米供給能力の増強
FY2016に初出。23回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-12再掲決算
「加飾分野のモビリティ向け外装機能部品の需要が増加し、売上高は前年同期比で増加しました。」
モビリティ向け加飾製品の需要増加を記載し、自動車向け展開を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当期においては、加飾分野のモビリティ向けの需要が底堅く継続するとともに、家電その他向けの需要が堅調に推移し、売上高は前期比で増加しました。」
モビリティ向け加飾製品の需要が底堅く継続し、家電その他向け需要も堅調とする説明を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、加飾分野のモビリティ向けの製品需要は底堅く推移し、家電向けの需要は堅調なものとなりました。蒸着紙の需要は、サプライチェーン在庫の改善に伴い、回復基調となりました。これらの需要動向により、売上高は前年同四半期比で増加しました。需要動向に加え、生産性および効率性の改善に取り組み、営業利益は前年同四半期比で増加しました。」
モビリティ向け加飾の需要が底堅く、蒸着紙需要も在庫改善により回復基調となったことを再確認している。生産性・効率性改善とともに産業資材の売上高は4.5%、営業利益は121.4%増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、加飾分野のモビリティ向けの製品需要は堅調に推移したものの、蒸着紙の製品需要はサプライチェーン在庫の調整の影響などにより低迷し、売上高および営業利益は前年同四半期比で減少しました。 その結果、当第3四半期連結累計期間の連結売上高は510億33百万円(前年同四半期比7.1%減)となり、セグメント利益(営業利益)は19億4百万円(前年同四半期比58.0%減)となりました。」
モビリティ向け加飾製品の需要は堅調に推移しており、自動車・モビリティ事業の展開を再確認している。一方、蒸着紙需要の低迷により産業資材全体の利益は減少した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、加飾分野のモビリティ向けの製品需要は堅調に推移したものの、家電向けは巣ごもり需要一巡の影響などにより弱含んで推移しました。」
モビリティ向け加飾製品の需要が堅調に推移したと記載し、自動車・モビリティ関連事業の展開を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、加飾分野のモビリティ向けの製品需要は底堅く推移したものの、家電向けは巣ごもり需要が一巡したことによる影響を受けて弱含んで推移しました。」
モビリティ向け加飾製品の需要が底堅く推移したと記載しており、モビリティ事業の展開を再確認している。一方、家電向け需要は弱含んでいる。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、加飾分野のモビリティ・家電向けや、サステナブル資材分野の蒸着紙の製品需要が堅調に推移し、売上高は前年同四半期比で伸長しました。」
モビリティ・家電向け加飾製品および蒸着紙の需要が堅調に推移し、自動車・モビリティ関連事業の展開を再確認している。 - FY2021-Q3半導体不足による一部調整有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、下半期に入り一部で半導体製品の不足などによる調整の影響を受けたものの、総じて力強く推移し、売上高は前年同四半期比で伸長しました。」
モビリティを含む産業資材の需要は総じて力強く推移した一方、下半期には半導体製品不足による一部調整の影響が生じている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、加飾分野のモビリティ・家電向けや、サステナブル資材分野の蒸着紙の製品需要が力強く推移し、売上高は前年同四半期比で大幅に増加しました。」
モビリティ向け加飾製品を含む産業資材の製品需要が力強く推移したと記載され、自動車・モビリティ関連事業の展開を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、加飾分野のモビリティ・家電向けや、サステナブル資材分野の蒸着紙の製品需要が堅調に推移し、売上高は前年同四半期比で増加しました。」
モビリティ向け加飾製品に加え家電向け製品、蒸着紙の需要が堅調に推移し、自動車・モビリティ関連事業の展開を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「またモビリティ(自動車・輸送機器)市場向けにはフィルムタッチセンサーの供給を開始するなど、成長戦略を推進した重点市場において事業基盤の進展がありました。」
モビリティ市場向けフィルムタッチセンサーの供給開始という具体的な事業展開が記載され、従来の加飾製品中心のモビリティ事業にディバイス製品を加えている。 - FY2020-Q3モビリティ需要回復有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、加飾分野のモビリティ向けの製品需要はCOVID-19の影響による大幅な減少から、回復基調に転じました。収益力強化策の効果に加え、製品需要の増加の影響により、営業損失は縮小しました。その結果、当第3四半期連結累計期間の連結売上高は351億55百万円(前年同四半期比1.0%増)となり、セグメント損失(営業損失)は2億4百万円(前年同四半期は18億41百万円のセグメント損失(営業損失))となりました。」
モビリティ向け加飾製品の需要が大幅減少から回復基調に転じ、産業資材の営業損失も前年同期から縮小した。 - FY2020-Q2モビリティ需要減少有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、COVID-19の影響により、加飾分野のモビリティ向けの製品需要が減少したことに加え、蒸着紙の北米市場における商業向けなどの製品需要が低迷しました。」
自動車・輸送機器向け製品の拡販・供給体制に関して、COVID-19の影響によるモビリティ向け需要の減少が記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「プラスチックの成形と同時に加飾や機能の付与を行うIMD、IMLおよびIMEは、グローバル市場でモビリティ(自動車)、家電製品、スマートフォンなどに広く採用されています。」
自動車向け加飾技術を含む産業資材製品が、グローバルなモビリティ市場などに採用されていることを再確認している。一方、当四半期は中国向け需要減速などにより国内工場の稼働率が低下した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、主力の自動車向け加飾分野を中心として製品需要は概ね想定通りに推移しましたが、一部の海外工場で生産歩留まりが当初想定を下回るなど、品質コストの削減に課題が残りました。」
自動車向け加飾分野の需要は概ね想定通りと再確認された一方、一部海外工場の歩留まり未達が記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、主力の自動車向け加飾分野を中心として製品需要は概ね想定通りに推移しました。」
自動車向け加飾分野の需要が概ね想定通りに推移したと記載し、自動車事業の展開を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、スマートフォン向けの製品需要が堅調であったほか、自動車や蒸着紙分野は概ね想定通りに推移しました。」
自動車分野が概ね想定通りに推移したと記載し、自動車向け事業の拡大方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「スマートフォン向けの製品需要が堅調であったほか、自動車や蒸着紙などの主力分野は概ね想定通りに推移しました。」
自動車を含む産業資材の主力分野が概ね想定通りに推移したと記載しており、自動車向け事業の拡大方針を再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「産業資材では17億59百万円、ディバイスでは38億57百万円、ライフイノベーションでは1億79百万円、情報コミュニケーションでは64百万円、その他および全社(研究開発・管理)では32億3百万円、グループ全体では90億63百万円となりました。」
設備投資を継続し、産業資材では欧州拠点の生産能力拡張とマレーシア工場の立ち上げを進め、自動車向けを含むグローバル供給能力を拡大している。 - FY2017前進有価証券報告書
「今回の買収により、自動車市場にとって重要な欧州の生産拠点を獲得し、アジア、北米、中南米に加えたグローバルベースでの生産体制が整うことで、当社の成長基盤は一層強化されることとなります。」
SchusterおよびBack Stickersの買収により、従来のアジア・北米・中南米に欧州を加えた自動車向けグローバル生産体制を具体化している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、主力の自動車(内装)分野の需要は概ね想定通りに推移しましたが、その他の分野の需要は想定をやや下回りました。」
自動車内装分野の需要は概ね想定通りに推移しており、自動車向け事業の拡大方針を再確認している。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「10月31日には産業資材の自動車分野でドイツの成形・加飾フィルムメーカーSchusterおよびBack Stickersグループを買収・子会社化するなど、第5次中期経営計画におけるM&A戦略は計画通りに進捗しました。」
自動車分野の成形・加飾フィルムメーカーを買収・子会社化し、自動車向け事業の拡張に具体的な進展があった。 - FY2016初出有価証券報告書
「産業資材事業は安定的な成長が見込める自動車向け製品を拡販するなど事業ポートフォリオの組み換えを促進しました。」
自動車向け製品の拡販をポートフォリオ組み換えの具体策として記載している。