NISSHA（7915）・施策前進
TCFD提言への対応と気候シナリオ分析
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2024。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示563社が書いているテーマ・逆風117社・追い風331社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの579件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「シナリオ分析は、当社が展開する主要な3事業について行いました。短期・中期・長期の時間軸でリスクと機会を抽出し、脱炭素化がより進展する「1.5℃シナリオ」と気候変動の対策が進展しない「3℃シナリオ」を用いて、気候変動が2030年時点の当社事業に与える財務的影響について分析しました。」
TCFD分析の対象を産業資材・ディバイスに加えてメディカルテクノロジーへ拡大し、メディカル事業の気候変動リスク・財務影響が相対的に小さいことを確認した。 - FY2023前進有価証券報告書
「シナリオ分析は、当社が展開するおもな3事業のうち、ディバイス事業と産業資材事業を対象とし、短期・中期・長期の時間軸でリスクと機会を抽出し、脱炭素化がより進展する「1.5℃シナリオ」と気候変動の対策が進展しない「3℃シナリオ」を用いて、2030年時点の当社事業に与える財務的影響について分析しました。」
TCFD対応について、対象事業、短期・中期・長期の時間軸、1.5℃・3℃シナリオ、2030年時点の財務影響まで分析内容を具体化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループは、2022年1月に金融安定理事会(FSB)が設立した気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)による提言に賛同を表明するとともに、TCFD提言の枠組みを活用し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4項目について気候変動に関するリスクと機会が当社事業に与える財務的影響を分析しました。」
TCFD提言への賛同を表明し、ガバナンス・戦略・リスク管理・指標と目標の4項目で気候関連リスクと機会を分析した。3℃シナリオと1.5℃シナリオを用い、2030年時点の影響を評価している。