原材料・人件費高騰と半導体不足
FY2021-Q3に初出。10回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
NISSHAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間のグローバル経済情勢は、中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の上昇などの影響があった」
中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格上昇が新たに顕在化し、産業資材では生産関連費用の増加が営業利益を圧迫した。 - 2026-05-12再掲業績予想の修正
「営業利益につきましては、原材料費の変動リスクを織り込んだうえで、売上高の増加に伴う利益増加を反映した結果、前回予想を上回る見通しです。」
原材料費の変動リスクを業績予想に織り込んだうえで、需要増加による利益押し上げを見込んでいる。 - FY2023-Q3コスト増と効率改善が併存有価証券報告書
「このような状況の下、当社の業績については、産業資材事業のモビリティ向けの製品需要が供給制約の緩和を背景に堅調に推移し、メディカルテクノロジー事業の開発製造受託(CDMO)の需要が活発な市場環境の下で拡大しました。一方で、ディバイス事業のタブレット向けの製品需要がコロナ特需の一巡などにより大幅に減少し、産業資材事業の蒸着紙の需要がサプライチェーン在庫の調整長期化により減退しました。製品需要の動向が利益を強く圧迫するなか、メディカルテクノロジー事業ではインフレなどによるコスト増加に対して生産性や効率性の改善に取り組み、収益性が向上しました。」
インフレなどによるコスト増加は継続している一方、メディカルテクノロジーでは生産性・効率性改善により収益性が向上した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「製品需要の動向に加え、インフレによるコスト増加や製品ミックスの悪化などが収益を圧迫しました。」
インフレによるコスト増加と製品ミックス悪化が収益を圧迫し、全社営業利益は58百万円まで減少した。供給・コスト面のリスクが引き続き業績に表れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「インフレを背景とした人件費や原材料費の増加などに対し、生産性や効率性の改善に取り組み、営業利益は前年同四半期比で増加しました。」
インフレを背景とする人件費・原材料費の増加が引き続き収益性へのリスクとなっている。メディカルテクノロジーでは生産性・効率性改善により影響を抑えたと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)やロシアによるウクライナ侵攻を背景に進行したインフレに伴い、原材料価格やエネルギー価格、労働賃金が上昇傾向にあります。」
原材料・エネルギー価格、労働賃金の上昇がインフレと地政学的要因を背景に構造的なリスクとして整理され、製品値上げと生産性向上で対応するとしている。 - FY2022-Q3供給制約緩和もコスト高継続有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における業績につきましては、ディバイス事業のスマートフォン向けの製品需要が前年から縮小した一方で、下半期に入りタブレット向けの製品需要は半導体などの供給制約の緩和に伴って回復・増加しました。」
タブレット向けでは半導体などの供給制約が緩和し需要が回復・増加した一方、スマートフォン需要の縮小や原材料・エネルギー価格高騰、人件費上昇による収益性圧迫は継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、スマートフォン向けの需要縮小に加え、原材料やエネルギーの価格高騰、人件費の上昇の影響を受けたものの、一部製品の需要増加や販売価格の改定などにより、その影響は限定的なものとなりました。」
原材料・エネルギー価格高騰と人件費上昇が継続して利益を圧迫している。一部製品の需要増加や販売価格改定で影響は限定されたが、メディカルテクノロジーでは利益が前年同期比99.9%減となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、スマートフォン向けの需要縮小に加え、供給面の制約に伴う原材料やエネルギーの価格高騰、および人件費などの上昇の影響を受けました。」
原材料・エネルギー価格の高騰、人件費上昇という供給面・コスト面の制約が継続し、スマートフォン需要縮小と合わせて利益を圧迫した。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「アメリカやヨーロッパでは、原材料不足や人件費の高騰などの影響が顕在化しましたが、景気の回復は着実に進みました。わが国の経済については、海外経済の改善に伴う輸出の増加などにより景気の持ち直しが続いたものの、度重なるCOVID-19の感染拡大や半導体製品の不足など供給面での制約によりそのテンポは鈍化しました。」
原材料不足、人件費高騰、半導体製品不足という供給面・コスト面の制約が初めて独立したテーマとして現れ、産業資材では需要調整、メディカルテクノロジーでは収益性圧迫として顕在化している。