社外取締役を活用したガバナンス強化
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-03-31。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
- 2026-03-31再掲ガバナンス
「取締役9名（うち社外取締役4名）」
2026年1月1日付のコーポレート・ガバナンス体制図で、取締役9名・社外取締役4名の体制を再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度においては合計18回開催しており、取締役および監査役それぞれの出席状況については次のとおりです。」
社外取締役4名を含む取締役9名・社外取締役比率44.4%の体制を維持し、取締役会を18回、指名・報酬委員会を4回開催した活動実績を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「取締役会は、当社の規模と経営効率、機動性等を勘案し、社内取締役5名と社外取締役4名で構成しています。取締役会の3分の1以上の社外取締役を選任し、経営の透明性の向上と、取締役の適正な業務執行に関する監督機能を強化しています。」
社外取締役4名を含む9名体制と、年1回の実効性評価、社外取締役が過半数かつ委員長を務める指名・報酬委員会の運用を、取締役会17回・委員会10回の活動実績とともに開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「取締役会は、当社の規模と経営効率、機動性等を勘案し、社内取締役5名と社外取締役4名で構成しています。取締役会の3分の1以上の社外取締役を選任し、経営の透明性の向上と、取締役の適正な業務執行に関する監督機能を強化しています。」
社内取締役5名・社外取締役4名、社外取締役比率44.4%の構成、指名・報酬委員会および年1回の取締役会実効性評価を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、取締役会のダイバーシティーを推進し、現在の取締役会は、独立性の高い社外取締役4名を含む取締役9名(社外取締役比率44.4%、女性比率11.1%、外国人比率11.1%)で構成されています。社外取締役は他社での企業経営の経験や製造業での事業経営の経験、コーポレートガバナンス、金融経済全般、法務・コンプライアンスに関する高い見識などから有益な指摘、意見を述べ、取締役会の議論は活性化しています。また、2015年10月には、当社はコーポレートガバナンス基本方針を制定しました。当社はその基本方針に基づき、社外取締役が過半数を占めかつ委員長を務める指名・報酬委員会を設置し、社外取締役の知見を活用することで役員の選任や報酬に関して客観性と公正性の確保を図るとともに、取締役会の実効性評価を年1回実施し、取締役会の機能のさらなる向上に努めています。」
取締役9名・社外取締役4名の構成、社外取締役が過半数を占める指名・報酬委員会および年1回の実効性評価を継続している。 - FY2018外国人比率を追加開示有価証券報告書
「また、取締役会のダイバーシティーを推進し、現在の取締役会は、独立性の高い社外取締役4名を含む取締役9名(社外取締役比率44.4%、女性比率11.1%、外国人比率11.1%)で構成されています。」
従来開示していた取締役9名・社外取締役4名等に加え、外国人比率11.1%を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、取締役会のダイバーシティーを推進し、現在の取締役会は、独立性の高い社外取締役4名を含む取締役9名(社外取締役比率44.4%、女性比率11.1%)で構成されています。社外取締役が過半数を占めかつ委員長を務める指名・報酬委員会を設置し、社外取締役の知見を活用することで役員の選任や報酬に関して客観性と公正性の確保を図るとともに、取締役会の実効性評価を年1回実施し、取締役会の機能のさらなる向上に努めています。」
取締役9名、社外取締役4名の構成、社外取締役が過半数を占める指名・報酬委員会、年1回の実効性評価を継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、取締役会のダイバーシティーを推進し、現在の取締役会は、独立性の高い社外取締役4名を含む取締役9名(社外取締役比率44.4%、女性比率11.1%)で構成されています。社外取締役は他社での企業経営の経験や製造業での事業経営の経験、事業戦略、IT、金融経済全般に関する高い見識などから有益な指摘、意見を述べ、取締役会の議論は活性化しています。また、2015年10月には、当社はコーポレートガバナンス基本方針を制定しました。当社はその基本方針に基づき、社外取締役が過半数を占めかつ委員長を務める指名・報酬委員会を設置し、社外取締役の知見を活用することで役員の選任や報酬に関して客観性と公正性の確保を図るとともに、取締役会の実効性評価を年1回実施し、取締役会の機能のさらなる向上に努めています。」
取締役9名、社外取締役4名の構成、指名・報酬委員会、年1回の取締役会実効性評価を継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社はその基本方針に基づき、社外取締役が過半数を占めかつ委員長を務める指名・報酬委員会を設置し、社外取締役の知見を活用することで役員の選任や報酬に関して客観性と公正性の確保を図るとともに、取締役会の実効性の評価を年1回実施し、取締役会の機能のさらなる向上に努めています。」
社外取締役が過半数かつ委員長を務める指名・報酬委員会と、年1回の取締役会実効性評価を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社はその基本方針に基づき、社外取締役が過半数を占めかつ委員長を務める指名・報酬委員会を設置し、社外取締役の知見を活用することで役員の選任や報酬に関して客観性と公正性の確保を図るとともに、取締役会の実効性の評価を年1回実施し、取締役会の機能のさらなる向上に努めています。」
社外取締役が過半数かつ委員長を務める指名・報酬委員会と、年1回の取締役会実効性評価を継続している。 - FY2017取締役会構成を変更有価証券報告書
「また、取締役会のダイバーシティーを推進し、現在の取締役会は、独立性の高い社外取締役4名を含む取締役9名(社外取締役比率44.4%、女性比率11.1%)で構成されています。」
取締役会が8名から9名に変更され、社外取締役4名を維持しつつ、社外取締役比率44.4%、女性比率11.1%を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は、取締役および監査役の選任ならびに取締役の処遇の客観性と公正性を確保し、社外取締役の知見を取り入れるため、取締役会の諮問機関として、指名・報酬委員会を設置しています。同委員会は、社外取締役が委員の過半数を占め、かつ委員長を務めています。」
社外取締役4名を含む取締役8名の体制に加え、社外取締役が過半数かつ委員長を務める指名・報酬委員会と年1回の取締役会実効性評価を明記し、ガバナンス機構の運用を具体化している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「当社は、執行役員制度を導入し、取締役会が担うべき戦略策定および経営監視機能と、執行役員が担うべき業務執行機能との分化を図っています。また、取締役会のダイバーシティーを推進し、現在の取締役会は、独立性の高い社外取締役4名を含む取締役8名(社外取締役比率50%、女性比率12.5%)で構成されています。」
取締役会と執行役員の機能分化、社外取締役4名を含む取締役会構成、ダイバーシティー推進を再確認している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「また、取締役会のダイバーシティーを推進し、現在の取締役会は、独立性の高い社外取締役4名を含む取締役8名(社外取締役比率50%、女性比率12.5%)で構成されています。社外取締役は他社での企業経営の経験や、コーポレートガバナンス・経営戦略の研究者としての知見などから有益な指摘、意見を述べており、取締役会の議論は活性化しています。」
社外取締役4名、社外取締役比率50%、女性比率12.5%という取締役会構成と、社外取締役の知見活用を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、2015年10月には、当社はコーポレートガバナンス基本方針を制定しました。役員の選任や報酬に関して客観性と公正性を確保するために社外取締役の知見を活用した指名・報酬委員会を新設すること、取締役会の機能をさらに向上させるために取締役会の実効性の評価を年1回行うことなどを定めています。」
社外取締役を活用する指名・報酬委員会と、年1回の取締役会実効性評価を導入している。