メーカー間の価格競争と厳しい市場環境
FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
大日本印刷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2021削除有価証券報告書
「部門全体の売上高は、アルコール飲料「檸檬堂」の販売が増加したものの、外出自粛の影響や観光客・宿泊客の減少、外食産業を中心とした店舗の休業にともなう飲料需要の減少などにより、514億円（前期比7.0％減）となりました。」
従来の飲料メーカー間の価格競争・シェア争いは当期の飲料部門の記載では明示されず、需要減少や生活様式の変化に焦点が移っている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、販売数量は増加したものの、生活者の低価格志向による価格競争の激化により、部門全体の売上高は117億円（前年同期比0.5％減）、営業利益は0億円（前年同期比94.7％減）となりました。」
低価格志向による価格競争の激化を明示し、清涼飲料部門の営業利益が前年同期比94.7％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「清涼飲料業界でのシェア争いが激化すると予想されるなかで、」
清涼飲料業界の競争激化を前提とする市場環境の認識を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、夏季の天候不順や北海道胆振東部地震の影響による販売の減少と、競争の激化等により、部門全体の売上高は422億円（前年同期比1.9％減）、営業利益は21億円（前年同期比0.8％増）となりました。」
競争激化が続くなか、天候不順や北海道胆振東部地震による販売減少も影響要因として記載している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「清涼飲料業界では、各メーカーが積極的に新商品を発売するなど、激しいシェア争いが続くなか、」
価格競争や販売促進費・設備投資を背景とした従来の説明から、各メーカーの積極的な新商品発売をシェア争いの背景として記載している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「清涼飲料業界では、販売促進費の積極的な投入や成長に向けた設備投資などによる激しいシェア争いが続くなか、」
従来の価格競争や販売促進費に加え、成長に向けた設備投資も激しいシェア争いの背景として記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「清涼飲料業界でのシェア争いが激化すると予想されるなかで、」
従来の激しい価格競争・シェア争いの継続という記載から、シェア争いが今後激化するとの見通しに変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「清涼飲料業界では、販売促進費の積極的な投入や価格競争などによる各メーカーとの激しいシェア争いが続くなか、」
販売促進費の投入や価格競争を背景とするメーカー間の激しいシェア争いが続くとの認識を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「清涼飲料業界では、各メーカーとの激しいシェア争いが続くなか、」
清涼飲料メーカー間の激しいシェア争いが継続していると再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「清涼飲料業界では、メーカー間の価格競争などによる激しいシェア争いが続いたが、」
メーカー間の価格競争による激しいシェア争いが続いているとの認識を再掲している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「清涼飲料業界では、メーカー間の価格競争等による激しいシェア争いや、メーカーのナショナルブランドと流通小売のプライベートブランドとの競争激化などにより、厳しい市場環境が続いた。」
従来のメーカー間の価格競争に加え、ナショナルブランドと小売のプライベートブランドとの競争激化が明示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「清涼飲料メーカー間の価格競争などにより厳しいシェア争いが続くなか、」
清涼飲料メーカー間の価格競争による厳しいシェア争いが継続していると再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「清涼飲料業界で厳しいシェア争いが続くなか、新製品の発売により主力ブランド商品の販売を強化したほか、エリアマーケティングや運用ノウハウを活かした自動販売機事業に注力し、市場シェア拡大と新規顧客の獲得に努めた。」
厳しいシェア争いが続く市場環境を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「清涼飲料業界では、メーカー間の価格競争などによる厳しい市場環境が続いたが、新製品の発売により主力ブランド商品を強化したほか、エリアマーケティングや運用ノウハウを活かした自動販売機事業を推進し、既存市場でのシェア拡大と新規顧客の獲得に努めた。」
価格競争などによる厳しい市場環境が継続していると記載している。