大日本印刷（7912）・リスク再定義
エネルギー・水に関するリスクの顕在化
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TNFD・LEAPによる自然関連リスク・機会の評価70社が書いているテーマ・逆風4社・追い風55社
大日本印刷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている70社のうち14社を表示しています。上の文は70社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「特に水リスク（渇水、洪水、水質悪化等による操業やサプライチェーンへの影響など）の高い地域に近接する当社の製造拠点を４カ所特定しています。」
環境リスクを気候変動・水・生物多様性の一般論から、4つの高水リスク近接拠点、TNFDシナリオ分析、設備投資・拠点分散を含む管理へ具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、地震や豪雨など、自然災害や気候変動の影響も引き続き懸念されるとともに、各種環境規制への対応が求められています。」
自然災害・気候変動の影響と環境規制への対応を、継続する環境関連リスクとして記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「・気候変動による自然災害の頻発・激甚化、渇水や洪水等水リスクの高まり ・プラスチック汚染や生物多様性の損失の加速」
気候変動・水リスクに加え、プラスチック汚染と生物多様性損失を主要な環境関連リスクとして体系的に整理している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「また、国連のグテーレス事務総長が「地球沸騰化」と表現したような気候変動や、能登半島地震をはじめとする自然災害の影響も、引き続き懸念されます。」
従来の気候変動・水・生物多様性等の環境リスクに加え、「地球沸騰化」と表現される気候変動と能登半島地震等の自然災害を明示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「プラスチックによる海洋汚染や土壌等の汚染の悪化、水リスクの増大、生物多様性の喪失／生態系の劣化／天然資源の枯渇の加速」
従来のエネルギー・水リスクから、プラスチック汚染、水リスク、生物多様性、生態系、天然資源を含む環境リスクへ範囲を拡張している。 - FY2017初出有価証券報告書
「環境問題に関しては、気候変動が深刻化しつつあり、エネルギーや水などに関するリスクが顕在化している。」
気候変動の深刻化と、エネルギー・水に関するリスクが顕在化しているとの認識を示した。