自然災害・事故災害・疫病による操業中断
FY2016に初出。12回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 29 117」
当中間連結会計期間に災害による損失117百万円を計上し、災害関連リスクが実績に表れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「パッケージ関連では、海外は、欧州でのインフレに伴う消費者需要の低迷により厳しい状況が続いたことに加え、インドの豪雨による工場浸水被害の影響などにより、前年を下回りました。」
インドの豪雨による工場浸水被害が、海外パッケージ事業の前年割れ要因として実績化した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による個人消費や企業活動の停滞、情報媒体のデジタルシフトによるペーパーメディアの需要減少など、既存の印刷事業においては厳しい経営環境が続きました。」
新型コロナウイルス感染症による個人消費・企業活動の停滞が、当四半期にも事業環境への実際の影響として継続した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による個人消費や企業活動の停滞、情報媒体のデジタルシフトによるペーパーメディアの需要減少など、厳しい経営環境が続きました。」
新型コロナウイルス感染症による個人消費・企業活動の停滞が引き続き事業環境に影響している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響による個人消費や企業活動の停滞、情報媒体のデジタルシフトによるペーパーメディアの需要減少など、依然として厳しい経営環境が続きました。」
疫病による需要・企業活動への影響が継続し、個人消費や企業活動の停滞として実際の事業環境に表れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、経済活動の急速な悪化が続いており、物流や移動の制限、イベントの中止や延期、消費行動の変化に伴う需要変化といった状況が当社グループの事業活動に影響を与えております。」
疫病による操業・供給リスクについて、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う物流制限、イベント中止、需要変化などの実際の事業影響を記載した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 186」
災害による損失186百万円を計上し、自然災害・事故災害に関するリスクが当四半期累計の実績に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、米中貿易摩擦の激化などによる海外経済の不確実性の高まりに加え、原油価格の上昇、金融資本市場の変動影響も懸念され、また相次ぐ自然災害による影響もあり、景気の先行きは不透明感が強まりました。」
相次ぐ自然災害による影響を事業環境への実際の影響として記載している。四半期連結損益計算書でも災害による損失167百万円を計上している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「災害による損失 620」
当期に災害による損失620百万円を計上し、自然災害・事故災害に関するリスクが年間実績に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 541」
四半期連結損益計算書に災害による損失541百万円を計上しており、災害関連損失の発生が記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 575」
四半期連結損益計算書に災害による損失575百万円を計上しており、災害関連損失の発生が数値化されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害及び疫病が発生した場合、事業所の設備や従業員等が大きな被害を受け、その一部又は全部の操業が中断し、生産及び出荷が遅延する可能性がある。」
耐震対策、定期点検、防災訓練を対応策として挙げている。