将来需要・市場状況による棚卸資産評価損
FY2016に初出。21回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
きもとがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに35社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。前連結会計年度 △5百万円 当連結会計年度 22百万円」
原材料・棚卸資産の評価損リスクについて、当年度に22百万円の評価損が実際に計上され、前年度の戻入方向の△5百万円から悪化している。 - FY2024対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。△11百万円」
棚卸資産評価損は前年度の△0百万円から当年度は△11百万円となり、評価損の計上ではなく戻入方向の数値となっている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内、北米、東アジア及び欧州にフィルム事業製品を安定かつ迅速に供給するため、原材料について一定量在庫にしております。そのため急激な市場動向の変化により原材料の評価損が発生するリスクがあります。これらを回避するため、営業、サプライヤーとの情報共有の強化、また材料品種、サイズの標準化を進め長期在庫リスクの低減を進めております。」
安定供給のための原材料在庫に伴う評価損リスクと、情報共有・材料標準化による長期在庫リスク低減策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021受注生産方式の採用有価証券報告書
「製造在庫リスクを低減させるため受注生産方式の採用。」
原材料在庫の評価損リスクへの対応策として、製造在庫リスクを低減する受注生産方式の採用を明示している。なお、当年度のたな卸資産評価損は△5百万円と記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、国内、北米、東アジア及び欧州にフィルム事業製品を安定かつ迅速に供給するため、原材料について一定量在庫にしております。そのため急激な市場動向の変化により原材料の評価損が発生するリスクがあります。これらを回避するため、営業、サプライヤーとの情報共有の強化、また材料品種、サイズの標準化を進め長期在庫リスクの低減を進めております。」
従来の将来需要・市場状況による棚卸資産評価損という記載から、安定供給のための原材料在庫を起点とする評価損リスクへ具体化し、情報共有と材料の標準化を対応策として示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019対処有価証券報告書
「前連結会計年度（自 2017年４月１日 至 2018年３月31日） 46百万円 当連結会計年度（自 2018年４月１日 至 2019年３月31日） △ 0百万円」
棚卸資産評価損は前年度46百万円に対し、当年度は△0百万円と記載され、当年度の評価損計上額は大きく減少している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。46百万円」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、当連結会計年度に46百万円の評価損を計上したと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来需要・市場状況による棚卸資産評価損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「将来需要及び市場状況により評価損の計上が必要となる可能性があります。」
将来需要や市場状況の変化による棚卸資産の評価損計上リスクを記載している。