IoT関連企業へのビジネス進化
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
きもとがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、企業理念に基づき経済情勢及び事業環境の変化に対応し、第６次中期経営計画のもと高機能材料事業及びデジタルツイン事業の成長を通じて、持続的な企業価値向上を目指しております。」
従来のIoT関連企業への進化という表現から、高機能材料事業とデジタルツイン事業を二つの成長柱とする事業構成へ整理している。 - FY2024前進有価証券報告書
「東アジア地域の大手スマートフォンメーカーが回復傾向となり、新規モデル向けへの採用などにより遮光フィルム、粘着フィルムが堅調となり貢献。」
IoT関連企業への事業進化に連なる製品について、東アジアの大手スマートフォンメーカーの回復と新規モデル採用が遮光・粘着フィルムの貢献につながっている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「新しい業界向けの一つとして自動車で使用される付加価値の高い部材が少量ながらも顕著に伸び貢献。」
IoT関連企業への事業進化に連なる新しい業界として、自動車用高付加価値部材が伸長し売上に貢献したと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面は、IoT関連製品向け高付加価値製品の受注が想定以上に増加したこと及び資材価格やエネルギーコスト上昇分を販売価格に反映できたことにより期首の業績予想に比べて大きく改善いたしました。」
IoT関連企業へのビジネス進化に連なる高付加価値製品について、受注が想定以上に増加したと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「今後の見通しとして、2024年３月期後半に向けスマートフォンを含む電子機器の需要に大幅な伸びは期待できませんが、車載関連製品や５Ｇ携帯端末に使用される電子部品工程用製品などが回復基調であり、東アジアをはじめとし市場が徐々に平常に戻ると予測しており、当社の業績もそれに伴い安定する見込みです。」
IoT・5G関連を含む事業進化の方向性を継続し、スマートフォン需要の大幅な伸びは見込まない一方、車載・5G関連製品の回復を見込んでいる。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このような社会の変化をはじめ、加速化する技術進歩や情報量の増大等、急速に変化し続ける事業環境に即応し、安定的な成長を実現するため、経営基盤を強化し、フィルム事業に偏ることなく、画像処理技術を中心としたデジタルツイン事業をグローバルに推進し、IoT/AI時代に向けた収益性と効率性の高いビジネスの創出を図ってまいります。」
フィルム事業に偏らず、画像処理技術を中心とするデジタルツイン事業をグローバルに推進する方向を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、フィルム中心の物質的製造とデジタルツイン中心の非物質的製造の融合により、地球環境と技術にこだわる総合製造サービス業を目指し、2023年３月期より３ヶ年（2023年３月期～2025年３月期）の第５次中期経営計画を策定しました。」
IoT関連製品・デジタルツインを含む事業進化の方向性を、第5次中期経営計画に基づく総合製造サービス業の構想として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「モバイル、第５世代移動通信システム（５Ｇ）関連製品を中心としたエンドユーザーの受注回復を受けおおむね順調に推移し」
IoT関連企業へのビジネス進化に連なるモバイル・5G関連製品の受注回復と事業展開を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「第５世代移動通信システム（５Ｇ）を主としたIoT関連製品向けの高付加価値製品の販売が堅調に推移したこと」
FPDからIoTへの事業進化に連なる5G・IoT関連製品向け高付加価値製品の販売を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2021年３月期は、米中貿易摩擦が長期化していることに加え、新型コロナウイルス感染症の拡大による世界的な生産活動や消費活動の落ち込みにより景気の先行きは不透明な状況が続いております。フィルム事業は、第５世代移動通信システム（５Ｇ）の本格展開により急成長が見込まれるIoT市場に向け、独自性のある製品の開発・生産及びサービスの提供を推進しております。」
「FPD to IoT」に連なるIoT市場向けの独自製品・サービスの開発、生産、提供を2021年3月期も継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2020年３月期は、世界中で飛躍的にデジタル化が進む市場に向け、革新的な技術変化に対応した独自性のある高付加価値製品の開発・生産及びサービスの提供を推進いたしました。」
「FPD to IoT」という計画名称による表現から、デジタル化が進む市場への高付加価値製品・サービス提供という表現へ軸足を移している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2020年３月期は、世界中で飛躍的にデジタル化が進む市場に向け、革新的な技術変化に対応した独自性のある高付加価値製品の開発・生産及びサービスの提供を推進してまいります。」
「FPD to IoT」に連なる事業進化を、2020年3月期の高付加価値製品・サービスの開発、生産、提供として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年３月期は、第四次中期経営計画“FPD to IoT”の３年目として、世界のIoT市場に向け、独自性のある高付加価値製品の開発・生産及びサービスの提供を推進いたしました。」
「FPD to IoT」を第四次中期経営計画の3年目として、IoT市場向けの高付加価値製品・サービスを推進している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成31年３月期は、第四次中期経営計画“FPD to IoT”の３年目として、世界のIoT市場に向け、独自性のある高付加価値製品の開発・生産及びサービスの提供を推進してまいります。」
FPDからIoTへの事業進化を「FPD to IoT」と表現し、第四次中期経営計画の3年目として推進している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成31年３月期は、第四次中期経営計画“FPD to IoT”の３年目として、世界のIoT市場に向け、独自性のある高付加価値製品の開発・生産及びサービスの提供を推進してまいります。」
FPDからIoTへの事業進化を「FPD to IoT」と表現し、第四次中期経営計画の3年目として推進している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「平成31年３月期は、第四次中期経営計画“FPD to IoT”の３年目として、世界のIoT市場に向け、独自性のある高付加価値製品の開発・生産及びサービスの提供を推進してまいります。」
FPDからIoTへの事業進化を「FPD to IoT」と表現し、第四次中期経営計画の3年目として推進している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業理念のもと10年後のあるべき姿を見据え、「FPD to IoT」スローガンの下、第四次中期経営計画（2016年4月～2019年3月）を着実に推進し」
フラットパネルディスプレイからIoTへの事業進化を「FPD to IoT」と表現し、第四次中期経営計画に結び付ける方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業理念のもと10年後のあるべき姿を見据え、「FPD to IoT」スローガンの下、第四次中期経営計画（2016年4月～2019年3月）を着実に推進し」
フラットパネルディスプレイからIoTへの事業進化を「FPD to IoT」と表現し、計画の推進に結び付けている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業理念のもと10年後のあるべき姿を見据え、「FPD to IoT」スローガンの下、第四次中期経営計画（2016年4月～2019年3月）を着実に推進し」
フラットパネルディスプレイからIoTへの事業進化を「FPD to IoT」と表現し、第四次中期経営計画の推進に結び付けている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、企業理念のもと10年後のあるべき姿を見据え、「FPD to IoT」スローガンの下、第四次中期経営計画（2016年4月～2019年3月）を着実に推進し」
フラットパネルディスプレイからIoTへの事業進化を、「FPD to IoT」というスローガンで明示的に表現している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「フラットパネルディスプレイを中心とした事業から、IoT関連企業へのビジネス進化を目指し、平成29年３月期より第四次中期経営計画を３ヶ年（平成29年３月期～平成31年３月期）で推進してまいります。」
IoT関連企業へのビジネス進化という目標と、その手段としての3年間の第四次中期経営計画を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「フラットパネルディスプレイを中心とした事業から、IoT関連企業へのビジネス進化を目指し、平成29年３月期より第四次中期経営計画を３ヶ年（平成29年３月期～平成31年３月期）で推進してまいります。」
IoT関連企業へのビジネス進化という目標と、その手段としての3年間の第四次中期経営計画を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「フラットパネルディスプレイを中心とした事業から、IoT関連企業へのビジネス進化を目指し、平成29年３月期より第四次中期経営計画を３ヶ年（平成29年３月期～平成31年３月期）で推進してまいります。」
フラットパネルディスプレイ中心の事業から、IoT関連企業へと事業の位置付けを進化させる目標を、平成29年3月期開始の中期計画に結び付けている。